高付加価値自社商材の開発と提案営業
FY2016に初出。40回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに45社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新製品・高付加価値製品の開発強化を進める一方で、海外戦略の見直しを実施しました。」
新製品・高付加価値製品の開発強化を継続し、スポーツサプリ受託加工の回復や冷凍山芋の新製品効果など、製品開発・拡販に関連する具体的な増収実績が記載されている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新製品・高付加価値製品の開発強化を進める一方で、海外戦略の見直しを実施しました。」
従来の新商材開発・拡販から、新製品・高付加価値製品の開発強化を前面に出す表現へ変化している。また、海外市場取り込みの継続ではなく、海外戦略の見直しを実施したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化や値上げ対応を進める一方で、海外市場取り込みに注力してまいりました。」
顧客ニーズに合わせた新商材開発を継続し、新製品拡販効果がカラメル製品の増収に寄与した。新商材拡販について具体的な業績効果が記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「カラメル製品は、鶏卵不足解消に伴う食品向け需要の回復に加え、新製品拡販効果もあり、22億22百万円（前年同期比8.0％増）となりました。乾燥製品類は、粉末茶や即席麺向け商材の受注が回復し、33億69百万円（前年同期比15.7％増）となりました。」
新製品の拡販効果によりカラメル製品が前年同期比8.0％増となり、粉末茶・即席麺向け商材の受注回復により乾燥製品類も同15.7％増となった。自社商材・新商材の拡販に関する具体的な業績進展を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化や値上げ対応を進める一方で、海外市場開拓に注力してまいりました。」
顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化、値上げ対応、海外市場開拓を引き続き施策として掲げている。前四半期から基本方向の変更はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化や値上げ対応を進める一方で、海外市場開拓に注力してまいりました。」
顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化、値上げ対応、海外市場開拓を引き続き成長施策として掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化や値上げ対応、海外市場開拓に注力してまいりました。」
顧客ニーズに合わせた新商材の開発、値上げ対応、海外市場開拓を引き続き成長施策として掲げている。前 filing から施策の基本方向に新たな変更はない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、更なる企業価値の向上に向けて、国内は顧客ニーズに対応する高付加価値の自社商材開発や受託商材への提案営業を強化する一方で、中・長期的な収益拡大に向けて、海外市場の取り込みに向けた取り組みを強化しております。」
高付加価値の自社商材開発と受託商材への提案営業を、国内での収益力向上策として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、全社を挙げて顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化や値上げ対応を進める一方で、海外市場開拓に注力してまいりました。」
顧客ニーズに合わせた新商材の開発強化、値上げ対応、海外市場開拓を引き続き施策として掲げている。前四半期から施策の基本方向に変更はない。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、全社を挙げて顧客ニーズにマッチした新商材の開発強化や値上げ対応を進める一方で、海外市場開拓に注力してまいりました。」
従来の自社商材の拡販・提案営業強化という表現から、顧客ニーズに合う新商材の開発強化と値上げ対応を前面に出す表現へ重点が移っている。海外市場開拓も継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、顧客への納品対応を第一に、自社商材の拡販や海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
顧客への納品対応を優先しつつ、自社商材の拡販と海外市場取り込みに向けた取り組みを継続・強化している。施策の基本方向に新たな変更は記載されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、顧客への納品対応を第一に、自社商材の拡販や海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
顧客への納品対応を優先しつつ、自社商材の拡販および海外市場取り込みに向けた取り組みを継続・強化している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、需要構造変化への対応を第一に、自社商材の拡販や海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
従来の「顧客への納品対応を第一に」という表現から、需要構造変化への対応を第一とする表現に重点が移った。自社商材の拡販と海外市場取り込みという施策自体は継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、更なる企業価値の向上に向けて、国内は顧客ニーズに対応する高付加価値の自社商材上市や受託商材への提案営業を強化する一方で、中・長期的な収益拡大に向けて、海外市場の取り込みに向けた取り組みを強化しております。」
高付加価値の自社商材上市、受託商材への提案営業、海外市場取り込みを引き続き成長施策として記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、顧客への納品対応を第一に、自社商材の拡販や海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
顧客への納品対応を優先しつつ、自社商材の拡販および海外市場取り込みに向けた取り組みを継続・強化している。新たな具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、顧客への納品対応を第一に、自社商材の拡販や海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
顧客への納品対応を優先しつつ、自社商材の拡販および海外市場取り込みに向けた取り組みを継続・強化している。施策の基本方向に新たな変更は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、顧客への納品対応を第一に、自社商材の拡販や海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
顧客への納品対応を優先しつつ、自社商材の拡販と海外市場取り込みに向けた取り組みを継続・強化している。従来の施策に関する新たな具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、海外市場取り込みを継続している。新たな具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。 その結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は156億89百万円（前年同四半期比0.5％減）となりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、海外市場取り込みに向けた取り組みを継続している。売上高は156億89百万円で前年同四半期比0.5％減となったが、施策の基本方向に変更は記載されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、海外市場取り込みに向けた取り組みを継続している。国内の粉末茶・粉末調味料などの自社商材は好調と記載されているが、売上高全体は前年同四半期比3.2％減となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、海外市場取り込みを継続している。施策の方向性に新たな具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
自社商材の拡販、提案営業強化、海外市場取り込みを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、国内での提案営業推進による自社商材の拡販に加え、海外事業の収益基盤強化に注力してまいりました。」
国内での提案営業による自社商材の拡販と海外事業の収益基盤強化を継続している。施策の基本方向に新たな変更は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、国内での提案営業推進による自社商材の拡販に加え、海外事業の収益基盤強化に注力してまいりました。」
国内での提案営業による自社商材の拡販と、海外事業の収益基盤強化を継続している。施策の方向性は従来の自社商材拡販・提案営業強化と整合しており、新たな具体的マイルストーンは記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。その結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は50億99百万円（前年同四半期比9.3％増）となりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を引き続き実施している。売上高は前年同四半期比9.3％増となったが、施策の基本内容に新たな変更は記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力する一方、海外市場取り込みに向けた様々な取り組みを強化いたしました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を継続している。売上高は186億75百万円、前年同期比6.0％増となったが、施策の基本内容に新たな変更は記載されていない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。その結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は143億59百万円（前年同四半期比8.6％増）となりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を継続している。全体売上高は143億59百万円、前年同四半期比8.6％増となったが、施策自体の変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。その結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は92億59百万円（前年同四半期比6.7％増）となりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を継続している。全体売上高は前年同四半期比6.7％増となったが、施策自体に新たな変更は記載されていない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。その結果、当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は46億65百万円（前年同四半期比6.7％増）となりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を継続し、全体売上高は46億65百万円、前年同四半期比6.7％増となった。乾燥製品類では粉末茶や和風調味料などの自社商材が好調に推移し、14億69百万円、前年同四半期比8.1％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を継続している。乾燥製品類では自社商材の拡販で一部受託商材の受注減少をカバーできなかったと記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。その結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は132億24百万円（前年同四半期比0.9％増）となりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を継続している。全体売上高は前年同四半期比0.9％増となったが、乾燥製品類は一部受託商材の受注減少を自社商材でカバーできず、前年同四半期比3.5％減となった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。その結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は86億74百万円（前年同四半期比2.3％増）となりました。」
自社商材の拡販、提案営業の強化、生産拠点の生産性向上を引き続き掲げている。全体売上高は前年同四半期比2.3％増となった一方、乾燥製品類では一部受託商材の受注減少を粉末茶などの自社商材でカバーできず、27億33百万円（前年同四半期比4.2％減）となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは自社商材の拡販と提案営業の強化に加え、グループ全生産拠点の生産性向上に注力してまいりました。乾燥製品類は、粉末茶や和風調味料などの自社商材が堅調に推移し、13億59百万円（前年同四半期比0.4％増）となりました。」
自社商材の拡販・提案営業強化を継続し、自社商材を含む乾燥製品類の四半期売上高を13億59百万円、前年同四半期比0.4％増と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは創業70周年を迎え、高付加価値である自社商材の上市や受託商材の提案営業を強化する一方で、海外生産拠点の整備と海外市場の開拓に取り組んでまいります。」
自社商材の上市と受託商材に対する提案営業を、成長・収益力向上の手段として明示している。