ケンコーマヨネーズ（2915）・施策前進
TCFDに基づく気候関連情報開示の検討
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2024。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示557社が書いているテーマ・逆風114社・追い風328社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの573件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「分析には、2100年の将来、世界において平均気温が産業革命期比で約４℃上昇した場合（４℃シナリオ）、同様の時間軸で平均気温が1.5～２℃未満の上昇に抑えられた場合（２℃未満シナリオ）の２つの世界観を想定し、2030年時点の影響度合いを定性的及び定量的に分析しています。」
TCFD対応は検討段階から、4℃・2℃未満シナリオに基づく2030年時点の定量・定性分析と、炭素税・原材料・洪水等への対応策の開示段階へ進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「2100年の将来、世界において平均気温が産業革命期比で約４℃上昇した場合（４℃シナリオ）、同様の時間軸で平均気温が1.5～２℃未満の上昇に抑えられた場合（２℃未満シナリオ）の２つの世界観を想定し、2030年時点の影響度合いを定性的及び定量的に分析しています。」
TCFD対応が検討段階から、4℃・2℃未満の複数シナリオを用いた2030年影響分析と対応策の開示段階へ進んでいる。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）が提言しております４つの開示要素（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標）に対しては、気候変動が当社グループに与える影響を分析し、対策について検討を進めております。」
TCFDのガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標の4要素に沿って、気候変動の影響分析と対策検討を始めている。