生産効率化と物流費等の費用削減
FY2023-Q3に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「国内の非ホタテ関連事業においては、販売活動の強化や価格改定の効果等により増収となりました。一方、原材料価格や人件費等の継続的なコスト上昇に対して価格改定を実施したものの、一部の子会社において価格改定の効果に先行してコスト上昇の影響が生じたこと等により、減益となりました。」
販売活動強化と価格改定を継続しているが、一部子会社ではコスト上昇が価格改定効果に先行したと記載している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「このような環境下において、当社グループは、各種コストの上昇や為替変動が収益に与える影響を注視しつつ、棚卸資産管理の徹底、生産効率の向上、販売価格の適正化、さらには海外事業の収益改善やグループ全体の経営管理体制強化に取り組むことが、重要な課題であると認識しております。」
棚卸資産管理、生産効率向上、販売価格適正化、海外事業収益改善、経営管理体制強化を収益改善策として継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「国内製造子会社は、原材料価格高騰に伴う価格改定の実施、および利益重視の戦略により不採算取引の見直しや生産品目の削減により生産効率を向上させたこと、Ｍ＆Ａにより新たにグループ化した企業（株式会社小田喜商店、株式会社細川食品、株式会社丸太太兵衛小林製麺、株式会社林久右衛門商店、株式会社マルキチ）の損益を取り込んだことで増収増益となりました。」
価格改定、不採算取引の見直し、生産品目削減による生産効率向上と、買収企業5社の損益取り込みを継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「こうした中、国内製造子会社は、原材料価格高騰に伴う価格改定の実施、および利益重視の戦略により不採算取引の見直しや生産品目の削減により生産効率を向上させたこと、Ｍ＆Ａにより新たにグループ化した企業（株式会社小田喜商店、株式会社細川食品、株式会社丸太太兵衛小林製麺、株式会社林久右衛門商店、株式会社マルキチ）の損益を取り込んだことで増収増益となりました。」
価格改定、不採算取引の見直し、生産品目削減による生産効率向上を実施し、5社のM&A効果と合わせて国内製造子会社の増収増益に結び付いた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「こうした中、国内製造子会社は、Ｍ＆Ａにより新たに株式会社小田喜商店、株式会社細川食品、株式会社丸太太兵衛小林製麺、株式会社林久右衛門商店、株式会社マルキチが加わったことや、原材料価格高騰の影響により価格改定等を実施したこと、および利益重視の戦略により不採算取引の見直しや生産品目の削減により生産効率を向上させたことで増収増益となりました。」
価格改定、不採算取引の見直し、生産品目の削減による利益重視・生産効率向上を具体的に実施し、国内製造子会社の増収増益に結び付いたと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、国内製造子会社は、Ｍ＆Ａにより新たな企業が加わったことや、価格改定等を実施するとともに、生産体制の効率化を推進することによって増収増益となりました。」
生産体制の効率化と価格改定を実行し、国内製造子会社の増収増益に結び付いたと記載している。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「十二堂株式会社および株式会社小田喜商店をグループ化したことや、生産効率化や物流費をはじめとした費用の削減等を推進した結果、増収増益となりました。」
グループ企業の追加に加え、生産効率化と物流費を含む費用削減を、国内製造子会社の収益改善策として明示している。