物流コスト上昇・商品価格改定による利益確保圧力
FY2018-Q3に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「なお、原材料費、資材費、物流費等の高騰を受けて、2026年９月１日納品分より「餃子（焼き餃子、水餃子等）カテゴリー」の価格改定（５％～15％）を実施し、収益の改善を進めてまいります。」
コスト上昇への対応として、2026年9月1日納品分から餃子カテゴリーの価格を5％～15％改定する計画を示し、収益改善を図っている。 - 2026-10-14再掲決算
「なお、原材料費、資材費、物流費等の高騰を受けて、2026年９月１日納品分より「餃子（焼き餃子、水餃子等）カテゴリー」の価格改定（５％～15％）を実施し、収益の改善を進めてまいります。」
原材料費等の高騰に対する餃子カテゴリーの価格改定実施と収益改善策を再確認している。 - FY2026対処有価証券報告書
「また、原材料費、資材費、物流費等の高騰を受けて、2025年９月１日納品分より「餃子（焼き餃子、水餃子等）カテゴリー」および「点心（焼売、小龍包等）カテゴリー」の価格改定（５％～10％）を実施し、収益の改善を進めました。」
原材料費・資材費・物流費等の上昇に対し、2025年9月1日納品分から餃子・点心カテゴリーで5％～10％の価格改定を実施した。 - 2026-04-14対処決算
「2025年９月１日納品分より「餃子（焼き餃子、水餃子等）カテゴリー」および「点心（焼売、小龍包等）カテゴリー」の価格改定（５％～10％）を実施し、収益の改善を進めました」
価格改定を実施した結果として、収益改善を記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「なお、原材料費、資材費、物流費等の高騰を受けて、2025年９月１日納品分より「餃子（焼き餃子、水餃子等）カテゴリー」および「点心（焼売、小龍包等）カテゴリー」の価格改定（５％～10％）を実施し、収益の改善を進めます。」
原材料費・資材費・物流費の高騰に対し、2025年9月1日納品分から餃子カテゴリーと点心カテゴリーで5％～10％の価格改定を予定し、収益改善策の対象を具体化している。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、2024年９月１日より小麦粉や植物油脂などの原材料費、資材費、エネルギー費、物流費の上昇を受けて、「焼餃子カテゴリー」の価格改定（５％～15％）を実施し、収益改善を図るとともに、８月には新ＣＭタレントの発表および全国ＣＭ出稿を行いました。」
コスト上昇に対し、焼餃子カテゴリーで5％～15％の価格改定を実施し、収益改善を進めた。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「なお、小麦粉や植物油脂などの原材料費、資材費、エネルギー費、物流費の上昇を受けて、2024年９月１日納品分より「焼餃子カテゴリー」の価格改定（５％～15％）を実施し、収益の改善を進めます。」
コスト上昇への対応として、2024年9月1日納品分から焼餃子カテゴリーの価格を5％～15％改定する具体的な計画を示した。 - FY2024後退有価証券報告書
「食品事業につきましては、「大阪王将 羽根つき餃子」および「大阪王将 ぷるもち水餃子」に続く新商品の投入による餃子カテゴリーの強化に加え、「大阪王将 なにわのジューシー焼売」を始めとする中華カテゴリー強化に努めました。昨今の原材料、物流コスト、エネルギーコストの上昇を受け、2023年10月に一部商品の価格改定を行い、収益の改善を進めました。」
前回開示の「全商品の価格改定」に対し、今回は2023年10月の「一部商品の価格改定」と記載され、価格転嫁の対象範囲が限定された表現となっている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「昨今の原材料、物流コスト、エネルギーコストの上昇を受け、2023年10月に全商品の価格改定を行い、収益の改善を進めました。」
原材料・物流・エネルギーコストの上昇に対し、2023年10月に全商品の価格改定を実施し、収益改善を進めたと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、メーカーとしての心臓部である生産工場においては、新設した関東第三工場における国内最大最速級の焼き餃子製造ラインは計画通り稼働ができており、原材料、物流コスト、エネルギーコストが上昇を続ける中、更なる生産性向上、効率化に取り組みました。」
原材料・物流・エネルギーの各コスト上昇が続き、利益確保のため生産性向上・効率化に取り組む状況を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、メーカーとしての心臓部である生産工場においては、原材料、物流コスト、エネルギーコストが上昇を続ける中、関東第二工場を中心に更なる生産性向上、効率化に取り組みました。」
原材料・物流・エネルギーの各コスト上昇が続き、利益確保のため生産性向上・効率化に取り組む状況を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、メーカーとしての心臓部である生産工場においては、原材料、物流コスト、エネルギーコストが上昇を続ける中、関東第二工場を中心に更なる生産性向上、効率化に取り組みました。」
原材料、物流、エネルギーの各コスト上昇による利益確保圧力が続く中、生産性向上・効率化に取り組んでいると記載している。 - FY2020-Q4再掲有価証券報告書
「食品業界におきましては、原材料価格や物流費、および人件費の上昇が業界各社の収益の下方圧力となる状況が依然として継続しております。」
物流費上昇を含むコスト上昇が企業収益を圧迫する状況を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ただし、人手不足や原材料・人件費の高騰が引き続き各社利益に影を落としております。」
人手不足、原材料価格、人件費の上昇が企業利益を圧迫する環境を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、2019年10月に予定されている消費税率引き上げによる個人消費マインドへの影響が懸念されるほか、原材料価格や物流費といったコストの上昇は企業への負担が大きくなり、厳しい経営環境が続くと予想されます。」
原材料価格・物流費の上昇による企業負担と、商品需要への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「為替レート変動や人手不足、原材料価格の高騰等により各種コストが上昇しており、商品価格にコスト上昇を反映させる動きも市場の一部に見られるようになりました。」
物流費を含む各種コスト上昇と商品価格への転嫁圧力が続く事業環境を記載している。 - FY2018-Q4悪化有価証券報告書
「食品業界におきましては、引き続き原材料の価格高騰や物流コスト上昇、人手不足から経営効率向上の重要性が一段と増しており」
従来の物流コスト上昇や商品価格改定に加え、原材料価格高騰と人手不足を挙げ、経営効率向上の重要性が一段と増したと記載している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「しかし、依然として人手不足感が強いほか、物流コスト上昇やビール類値上げの影響を受け、各社は利益確保に苦慮しております。」
物流コスト上昇とビール類値上げが食品業界の利益確保を圧迫する実際の事業環境として初めて記載されている。