執行役員制度で意思決定と業務遂行を迅速化する
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。61社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社では経営に関する機能分担を明確にして、意思決定と業務遂行の迅速化を図るとともに、監督機能を強化するため、執行役員制度を導入しております。これにより機動的かつ戦略的な経営体制をより強化し、企業価値の向上を図ってまいります。執行役員は合計８名で上記記載(５名)の他、取締役を兼務していない執行役員は以下のとおりです。」
執行役員制度を継続し、執行役員数は前回開示の6名から8名となった。 - FY2024執行役員数が7名から6名へ減少有価証券報告書
「執行役員は合計６名で上記記載(５名)の他、取締役を兼務していない執行役員は以下のとおりです。」
執行役員制度は継続しているが、前回開示の合計7名から6名となっている。取締役を兼務しない財務担当執行役員1名を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「執行役員は合計７名で上記記載(６名)の他、取締役を兼務していない執行役員は以下のとおりです。」
執行役員制度の継続に加え、執行役員が前回開示の6名から7名となり、取締役を兼務しない財務担当執行役員を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社では経営に関する機能分担を明確にして、意思決定と業務遂行の迅速化を図るとともに、監督機能を強化するため、執行役員制度を導入しております。これにより機動的かつ戦略的な経営体制をより強化し、企業価値の向上を図ってまいります。」
執行役員制度による機能分担、意思決定・業務遂行の迅速化および監督機能強化を継続している。執行役員は合計6名と記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社では経営に関する機能分担を明確にして、意思決定と業務遂行の迅速化を図るとともに、監督機能を強化するため、執行役員制度を導入しております。これにより機動的かつ戦略的な経営体制をより強化し、企業価値の向上を図ってまいります。」
執行役員制度による機能分担、意思決定・業務遂行の迅速化および監督機能強化を継続している。執行役員は合計6名と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では経営に関する機能分担を明確にして、意思決定と業務遂行の迅速化を図るとともに、監督機能を強化するため、執行役員制度を導入しております。これにより機動的かつ戦略的な経営体制をより強化し、企業価値の向上を図ってまいります。」
執行役員制度による機能分担、意思決定・業務遂行の迅速化および監督機能強化を継続している。執行役員は合計6名と記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では経営に関する機能分担を明確にして、意思決定と業務遂行の迅速化を図るとともに、監督機能を強化するため、執行役員制度を導入しております。これにより機動的かつ戦略的な経営体制をより強化し、企業価値の向上を図ってまいります。」
執行役員制度を、機能分担、迅速な意思決定、業務遂行および監督機能強化の仕組みとして再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社では経営に関する機能分担を明確にして、意思決定と業務遂行の迅速化を図るとともに、監督機能を強化するため、執行役員制度を導入しております。」
機動的・戦略的な経営体制と企業価値向上の手段として説明されている。