物流機能毀損による安定供給リスク
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-07-30。
アルフレッサ ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
- 2026-07-30顕在化その他開示
「熊本県の物流拠点にて商品の落下被害等が発生しておりましたが、復旧作業を行うとともに、近県の物流センターからの代替輸送により、医薬品等の供給を続けております。」
自然災害により物流拠点で商品の落下被害等が実際に発生した。一方、復旧作業と代替輸送により供給を継続している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは，事業継続計画(ＢＣＰ)および災害時の各種マニュアルを策定し、大規模災害時において、医薬品等を迅速かつ安定的に供給するため、備蓄が必要とされる医薬品等のリスト化や配送拠点が被災した場合の近隣拠点によるバックアップ体制等を整備し」
BCP、備蓄リスト、近隣拠点によるバックアップ体制を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「2023年８月、アルフレッサは、茨城県つくば市において建設を進めておりました「つくば物流センター」を竣工し、2024年５月７日より稼働いたしました。本センターは、高度な物流機能を有し災害に強い当社グループ最大の物流拠点として、関東エリアにおける医薬品等を安定供給する体制をさらに充実させ地域医療に貢献してまいります。」
災害に強い最大規模の物流拠点が整備され、自然災害等による物流機能毀損への対応力を高めた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、自然災害やパンデミック等の発生により事業活動を縮小せざるを得ない事態となった場合には、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・パンデミックによる物流機能毀損や事業活動縮小のリスクを継続している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「さらに災害対策として建物全体に免震構造を採用し、72時間稼働する大型非常用電源を設置するなど災害時でも持続可能な物流センターであり」
静岡物流センターに免震構造と72時間稼働の大型非常用電源を導入し、自然災害等による物流機能毀損への対策を具体化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、自然災害やパンデミック等の発生により事業活動を縮小せざるを得ない事態となった場合には、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による物流機能毀損リスクに加え、パンデミックによる事業活動縮小リスクを明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「震災等の自然災害により物流機能が毀損した場合、販売物流活動に支障をきたし、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による物流機能毀損と安定供給への影響を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「震災等の自然災害により物流機能が毀損した場合、販売物流活動に大きな支障をきたし、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
医薬品卸売事業で物流機能が大きな役割を持つことを背景とするリスクである。