POS・基幹システムを軸としたIT活用の推進
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において実施いたしました設備投資（無形固定資産を含む）は、主に直営店の出店、新システムの開発・改修のための投資であり、その総額は111百万円となりました。」
直営店の出店及び新システムの開発・改修に当年度111百万円を投資した。システム改修によるソフトウエア増加40百万円も記載されている。 - 2026-04-10前進業務提携
「在庫管理や需要予測システムの導入、BI ツールの導入等の施策の実行を予定しております。」
在庫管理・需要予測・BIツールの導入を含むIT活用の具体的施策と、130百万円の資金使途を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において実施いたしました設備投資（無形固定資産を含む）は、主に直営店の出店、新システムの開発・改修のための投資であり、その総額は163百万円となりました。」
直営店の出店及び新システムの開発・改修に163百万円を投資した。新システム関連投資を含むIT活用を具体的な投資として継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において実施いたしました設備投資（無形固定資産を含む）は、主に直営店の出店、新システムの開発・改修のための投資であり、その総額は362百万円となりました。」
直営店の出店及び新システムの開発・改修に362百万円を投資した。前年度の設備投資164百万円から増加し、システムの新規開発73百万円、改修22百万円も記載されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において実施いたしました設備投資（無形固定資産を含む）は、主に直営店の出店、新システムの改修のための投資であり、その総額は164百万円となりました。」
新システム改修を含む設備投資を当年度に164百万円実施した。附属明細表ではシステム改修によるソフトウエア増加30百万円も示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において実施いたしました設備投資（無形固定資産を含む）は、主に直営店の出店、新システムの改修のための投資であり、その総額は280百万円となりました。」
新システム改修を含む設備投資を当年度に280百万円実施した。附属明細表ではシステム改修88百万円、新システム導入31百万円の増加も記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において実施いたしました設備投資（無形固定資産を含む）は、主に直営店の出店、新システムの改修のための投資であり、その総額は255百万円となりました。」
新システム改修を含む設備投資を255百万円実施した。内訳としてシステム改修79百万円、新システム導入23百万円の増加も記載され、IT活用が具体的な投資・改修段階で継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において実施いたしました設備投資（無形固定資産を含む）は、主に直営店８店舗を出店、新システム構築のための投資であり、その総額は289百万円となりました。」
新システム構築への投資を当年度に実施し、さらにPOS導入後の販売実績データを在庫評価に活用している。前年度に遅延していたIT活用が具体的な導入・分析段階へ進んだ。 - FY2018後退有価証券報告書
「なお、平成30年５月期に新たなPOSシステムが本格稼働する予定でありましたが、システムの改修等を行っているため、今後本格稼動する予定となっております。」
新POSシステムの平成30年5月期本格稼働予定が実現せず、具体的な稼働時期の記載がなくなり、今後稼働予定へ後ずれした。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「店舗運営においては新しいタイプの売り場づくり、POSを活用した商品施策を引き続き行っております。」
新しい売り場づくりとPOSを活用した商品施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「既存店舗についてはPOSを活用した商品施策、インバウンド需要を囲い込む為の免税対応店舗の整備を行いました。」
POSを活用した商品施策を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「なお、平成30年５月期におきましては、現在使用しているPOSシステムに替わり、新たなPOSシステムが本格稼働する予定であります。」
新たなPOSシステムについて、平成30年５月期の本格稼働予定という具体的な時間軸が示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「既存店舗についてはPOSを活用した商品施策の継続」
既存店舗でPOSを活用した商品施策を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「店舗運営における新規出店店舗については新しいタイプの売り場づくり、既存店舗についてはPOSを活用した商品施策、インバウンド需要を囲い込む為の免税対応店舗の整備を行いました。」
POSを活用した商品施策を含む店舗運営上のIT活用を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「店舗運営におきましては、新しいタイプの売り場づくりへの挑戦、POSを活用した商品施策の推進、インバウンド需要を囲い込む為の免税対応店舗の整備を行いました。」
POSを活用した商品施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も販売動向の把握やサービスの品質向上、在庫管理等に至るまで、その活用を最大化するため、新たなPOSシステムの開発、基幹システムの構築が必要との判断から、ITへの積極的な戦略投資を行ってまいります。」
平成25年5月期からのPOS導入を踏まえ、新POS・基幹システムへの投資を継続する方針。