インバウンド事業・Eコマース事業へのインフラ投資
FY2016-Q3に初出。43回の記載のうち33回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「ECビジネスにおいては、店頭販売スタッフが自らジュエリーを着用して自社オンラインサイトに投稿するOMO戦略支援ツール「スタッフDX」の導入により、EC売上高は前年同期比29.9％増と大きく伸長いたしました。」
スタッフDXの導入効果として、EC売上高が前年同期比29.9％増となり、実店舗スタッフを活用したOMO施策の進展を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、前期より本格展開し、一定の成果を上げている「スタッフDX」ツールの活用をさらに強化し、EC売上の拡大や顧客のファン化を推進してまいります。」
EC・デジタル基盤について、前期から本格展開したスタッフDXを継続強化し、EC売上拡大とファン化を進める方針を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ECビジネスについては、店頭販売スタッフが自らジュエリーを着用して自社オンラインサイトに投稿するOMO戦略支援の「スタッフDX」ツールの導入によりEC売上が前年同期比44.0％増と大きく伸長し、相乗効果として実店舗への来店拡大に寄与しました。」
スタッフDXツールを導入し、EC売上が前年同期比44.0％増となるとともに、実店舗への来店拡大にも寄与したと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「OMO（Online Merges with Offline）戦略をサポートするCRM（Customer Relationship Management）システム「festaria Members Club」を全国の店舗に導入し、会員登録の促進を実施しました。さらに、販売スタッフが自らジュエリーを着用してオンラインサイトに投稿できる「スタッフDX」ツールを導入し、顧客体験の向上によるEC売上の拡大や顧客のファン化を促進する取り組みに着手しました。」
デジタル販売基盤をCRMの全国導入からスタッフDXツールの導入へ拡張し、EC売上拡大と顧客のファン化を目指す施策に着手した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「OMO（Online Merges with Offline）戦略をサポートするCRM（Customer Relationship Management）システム「festaria Members Club」を実装し、オンラインショップへの先行導入に続き、全店導入に向けた対応を進めました。」
デジタル販売・顧客接点基盤について、CRMシステムをオンラインショップから全店導入へ広げる対応を進めた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「OMO（Online Merges with Offline）戦略をサポートするCRM（Customer Relationship Management）システム「festaria Members Club」をオンラインショップに先行導入したことに加え、全国の店舗で会員登録の促進を図る運用を確立するため、トライアル店舗への先行導入も実施いたしました。」
デジタル販売・OMO基盤について、CRMをオンラインショップからトライアル店舗へ先行導入し、全国店舗での会員登録促進を見据えた運用整備を進めた。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「DXへの取り組みにおいては、オーダーメイド施策の一環としてジュエリーの３Dデジタルカスタマイズシステムの実装に加え、顧客サービスの向上を目的に、OMO（Online Merges with Offline）戦略をサポートするCRMシステム「festaria Members Club」をオンラインショップに先行導入しました。」
デジタル販売・OMO基盤について、3Dカスタマイズシステムの実装と「festaria Members Club」のオンラインショップへの先行導入を実施した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「OMO（Online Merges with Offline）施策として、実店舗、EC、公式アプリなど各チャネルの顧客データベースを統合し、一元管理を可能とするCRMシステムの構築を目指すべく、対応を進めました。」
新規チャネル・デジタル基盤の整備を、実店舗・EC・公式アプリの顧客データ統合とCRMシステム構築へ進めた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、ネットとリアルを融合した顧客体験を実現すべく自社オンラインサイトのリプレイスや公式アプリの利便性向上への取り組みを進めるとともに、店舗スタッフをアンバサダーとしたインスタライブを開始し」
新規チャネル・デジタル基盤について、自社オンラインサイトのリプレイスと公式アプリ改善を進め、インスタライブを開始した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、客数回復に向けた施策としてネットとリアルを融合した顧客体験を実現すべく自社オンラインサイトや公式アプリの利便性向上への取り組みを進めるとともに、Eコマースとリアル店舗双方の売上の底上げを図るべく店舗スタッフをアンバサダーとしたインスタライブを開始し、新作紹介にとどまることなく、ファン作りを意識した配信を実施しました。」
EC基盤について、自社オンラインサイト・公式アプリの利便性向上と、店舗スタッフを活用したインスタライブの開始まで進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「DX推進チームの組成、本社・店舗の合理化、業務の可視化・標準化、商品開発・生産物流体制の見直し、LTV（生涯顧客価値）拡大に向けたマーケティング戦略やCRMの再構築を図るなど」
新規チャネル・デジタル基盤の整備を、DX推進チーム、業務可視化、CRM再構築、LTV拡大へ具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「これらOMO戦略の推進により、EC化率を向上させ、店舗においては人材の採用育成を強化することで、１店舗あたりの収益向上に努めてまいります。」
EC・デジタル基盤への投資を、ネットとリアルを融合するOMO戦略として整理し、EC化率と店舗当たり収益の向上を目指す方針を示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「加えて、オンライン販売が前年同四半期比101.4％増と大幅に伸長したことも売上高の底上げに寄与しました。」
新規チャネル・デジタル基盤について、オンライン販売が前年同四半期比101.4％増となり、売上高を押し上げた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「さらに、オンライン消費の活性化を追い風にEC事業が前年同四半期比137.1％増と大幅に伸長しました。」
新規チャネル・デジタル基盤について、EC事業が前年同四半期比137.1％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「さらに、オンライン消費の活性化を追い風にEC事業が前年同四半期比282.6％増と大幅に伸長しました。」
新規チャネル・デジタル基盤の成果として、EC事業が前年同四半期比282.6％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「それを支える土台作りとして、デジタル人材の確保と育成、ＣＲＭの高度化による顧客データの整備、店舗人材によるＳＮＳ訴求やオンライン接客の強化、ディアプリュスを基軸としたジュエリーのデジタルカスタマーサービスの拡充、店舗オペレーションの再構築、ＥＣ基盤（商品、システム、物流、人材）の整備などを次期の優先課題として進めてまいります。」
EC・オムニチャネル基盤を、デジタル人材、CRM、SNS、オンライン接客、デジタルカスタマーサービス、物流を含む次期の優先課題として拡張した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「具体的には、100種類以上のデザインと厳選された高品質のダイヤモンドルースを選んでバーチャルフィッティングできるスマートフォン専用アプリを使用し、ファッションからブライダルに至るまで品質にこだわったパーソナルオーダーが可能となります。店頭はもちろん、ご自宅でもお手元をご覧いただきながら、ジュエリーのご試着イメージをお楽しみいただき、お客さまご自身のセレクトでジュエリーを作り出す喜びを堪能できるサービスです。2020年４月には２店舗目となる伊勢丹新宿店での展開が実現しており、」
新ブランドを通じ、100種類以上のデザイン、専用アプリ、バーチャルフィッティング、店頭・自宅での利用を組み合わせたデジタル販売基盤を展開し、2店舗目への拡大も記載した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「ECサイトやブランドサイトの改修・統合を検討するとともに、自社アプリの導入やCRMシステムの見直しを行うなど、オムニチャネルの最適化やブライダル来店予約の強化に向けたデジタル領域への投資を実行しました。」
新規チャネル基盤について、EC・ブランドサイト、自社アプリ、CRM、オムニチャネルを組み合わせた投資を実行した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「さらに、EC事業の立て直しに加え、O2Oビジネスやオムニチャネル化の推進による消費者ニーズへの対応強化、ウエディング関連事業者との提携やWEBマーケティング強化によるブライダル需要の獲得強化、独自性追求によるインバウンド事業の強化等、成長戦略に基づく新たな分野で確実な成果の創出を目指します。」
EC、O2O、オムニチャネル、WEBマーケティング、インバウンドを組み合わせた新規チャネル基盤の整備方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その他、成長戦略の中核として位置付けているEC事業については、売上高は引き続き低調に推移したものの、リアル店舗との相互送客の活性化に注力するとともに、自社ECサイトの一部改修を図るなど、収益化の実現に向けた基盤整備を進めました。」
EC単独の強化から、実店舗との相互送客と自社EC改修を組み合わせる基盤整備を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「リアル店舗との相互送客の活性化に注力するとともに、自社ECサイトのデザインや導線設計の見直しを図るなど、収益化の実現に向けた基盤整備を進めました。」
EC単独の強化ではなく、リアル店舗との相互送客とサイト改善を組み合わせる新規チャネル基盤の整備を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「リアル店舗との相互送客の活性化にWEB戦略の重点をシフトするとともに、自社ECサイトのデザインや導線設計の見直しを図るなど、収益化の実現に向けた基盤整備を進めました。」
EC単独の強化から、実店舗との相互送客とサイト改善を組み合わせる新規チャネル基盤の整備を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後の成長を支える新規チャネルとして位置付けたEC事業やホールセール事業においては、積極的な投資を実行したものの、当初計画に対して大幅な未達となりました。」
新規チャネルへの積極投資を継続したが、EC・ホールセールの計画未達が通期でも確認された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、新規事業として位置付けているEC事業やホールセール事業においては、積極的な投資を実行したものの、当初計画に対して大幅な未達となりました。」
新規チャネルへの積極投資を続けているが、EC・ホールセールの計画未達が続いている。 - FY2018-Q2EC事業の計画未達と抜本的見直し有価証券報告書
「特にEC事業においては、自社ECサイトでの売上拡大を目指し、傾斜配分として積極的な投資を実行しましたが、試行錯誤が継続する状況となり、抜本的な見直しを迫られる状況となりました。」
自社ECサイトへの積極投資を実行したものの、計画未達が続き、施策の抜本的見直しを迫られる段階となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「その他、12月商戦の売上拡大に向けて、SNS広告を中心とした積極的なプロモーション施策を実施したことに加え、ブライダル予約の拡大、O2O施策の強化等、実店舗の強みを活かした相互送客の活性化等にWEB戦略の重点をシフトするとともに、自社ECサイトであるフェスタリアオンラインショップのデザインや導線設計についても見直しを図りました。」
EC単独の強化から、SNS広告、O2O、実店舗との相互送客、自社ECの導線改善を組み合わせる施策へ進めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「その他、Eコマース事業の立て直しに加え、０２０ビジネスやオムニチャネル化の推進による消費者ニーズへの対応強化、」
EC事業の立て直しに加え、O2Oビジネスとオムニチャネル化を新たなデジタル・販売基盤として明示した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「しかしながら、外部機関のサポート強化や人的補強を含めたフォーメーションの見直しを進めた結果、サイト流入数やコンバージョン率（購買率）などは改善傾向となり、売上高の水準は段階的に高まりつつあります。」
自社ECの当初計画未達に対し、外部支援と人的補強を含む体制再編を実施し、運営指標と売上水準の改善につなげている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「新規事業については、成長分野の中核であるＥＣ事業では、主要ＥＣモールへの展開に加え、自社ＥＣサイトを立ち上げ、平成28年12月に本格稼働を開始しました。自社ＥＣサイトの進捗については、映画「君と100回目の恋」と“Wish upon a star”とのタイアップコレクションを並行投入したことなどにより、滑り出しは順調であったものの、その後はサイト流入数やコンバージョン率（購買率）等の漸減が見られるなど当初計画に対しては下振れで推移しました。」
自社ECサイトを本格稼働させた一方、流入数・コンバージョン率はその後漸減し、当初計画を下回って推移した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「同年10月には自社ECサイトを立ち上げ、12月の本格稼働に向けた試験稼働を開始しました。」
ECインフラ投資について、サイト立ち上げと本格稼働前の試験運用を実行した。 - FY2016前進有価証券報告書
「本社マネジメント機能を強化してまいります。具体的には、お客様と直接触れ合う現場感覚の重要性を再認識し、本社スタッフと販売現場との情報共有・人材交流を促進することにより、本社生産性の向上と全体最適視点による業務の標準化を進めてまいります。また、基幹システムを刷新することに加え、既存ドメインの他、ジュエリーメーカーとしてのホールセール事業、ICTを基軸としたサービス事業、ライセンス事業への取り組みなど新規チャネル・新規ドメインに対応したチェーンオペレーションの再構築にスピードを上げて取り組んでまいります。」
EC・インバウンドに加え、本社機能、基幹システム、新規ドメインを含むチャネル基盤の再構築へ施策範囲を広げている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「インバウンド事業やＥコマース事業などの新規チャネル・新規ドメインに向けたインフラ投資」
新規チャネル・新規ドメインの構築に向けたインフラ投資を進めている。