経営基盤の強化
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-10-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「なお、2026年春を予定していた新基幹システムへの移行につきましては、安定稼働に万全を期す観点から、十分な開発・検証期間を確保するため、リリース時期を2026年夏以降へ延期する予定です。」
経営基盤強化の中核である新基幹システムの移行時期が、2026年春から夏以降へ延期される予定となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、これまで進めてきたDX推進プロジェクトによりデジタル基盤の整備が概ね完了したことから、2026年春には新基幹システムを本格稼働させる予定です。」
経営基盤強化の一環である基幹システム刷新について、デジタル基盤整備が概ね完了し、2026年春の本格稼働予定を明示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「費用面に関しては、店舗家賃の増加が影響し、販売費及び一般管理費が前年同期比0.9％増と僅かに増加したものの、人員配置の適正化や外注費や販促費の一部見直しを実施したことから、売上高に対するコスト効率は向上しました。」
人員配置の適正化、外注費・販促費の見直しにより、店舗家賃の増加がある中で売上高に対するコスト効率の向上を記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「守りのDXでは、業務効率の向上や的確かつ迅速な意思決定の支援機能に加え、DX推進によるビジネスモデルの変革を見据え付加価値の高い商品やサービスを継続的に創出するためのシステム基盤の構築を目的として、基幹システム刷新に向けた要件定義の作成を進めました。」
基幹システム刷新について、要件定義への着手段階から作成を進める段階へ進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、経営効率を向上させ、付加価値の高い商品やサービスを継続的に創出するためのシステム基盤の構築を目的として、基幹システム刷新に向けた要件定義に着手しました。」
経営基盤強化について、基幹システム刷新に向けた要件定義への着手まで進んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「さらに、業務標準化の推進においては、当社の強みである接客について、特にその育成手法に焦点を当てて標準化を実施し、文書化を進めました。また、バックエンドの最適化を図るため、基幹システムの刷新を柱としたシステム基盤の整備を進めました。」
経営基盤強化を、接客育成手法の標準化・文書化と、基幹システム刷新を柱とするシステム基盤整備へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、業務標準化の一環として店舗および本社の業務フローを可視化し、バックエンドの最適化を図るなど、基幹システムの刷新を柱としたシステム基盤の整備を進めました。」
経営基盤強化について、店舗・本社の業務フロー可視化、バックエンド最適化、基幹システム刷新を進めたと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、店舗および本社の全ての業務フローを可視化し、DX戦略の実効性を高めるためのバックエンドの最適化を図るなど、基幹システムを中心にIT基盤の再構築に向けた検討を実施しました。」
全業務フローの可視化、バックエンド最適化、基幹システムを中心とするIT基盤再構築の検討を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「加えて、店舗および本社の全ての業務フローを可視化し、DX戦略の実効性を高めるためのバックエンドの最適化を図るなど、基幹システムを中心にIT基盤の再構築に向けた検討を実施しました。」
経営基盤強化を、全業務フローの可視化、バックエンド最適化、基幹システムを中心とするIT基盤再構築の検討へ進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「具体的には、DXを推進するため、店舗および本社の全ての業務フローを可視化し、バックエンドの最適化を図るとともに、デジタル人材の確保・育成を進めてまいります。」
経営基盤強化を全業務フローの可視化、バックエンド最適化、デジタル人材の確保・育成へ進めている。また、本社オフィスの移転・縮小も実施した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「具体的には、引き続きローコスト運営を基軸に置きつつ、DX推進チームの組成、本社・店舗の合理化、業務の可視化・標準化、商品開発・生産物流体制の見直し、LTV（生涯顧客価値）拡大に向けたマーケティング戦略やCRMの再構築を図るなど、利益確保と併せて再成長への布石となる取り組みを進めました。」
DX推進チームの組成、本社・店舗合理化、業務の可視化・標準化、商品開発・生産物流体制の見直し、CRM再構築を進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「具体的には、引き続きローコストオペレーションの徹底を基軸に置きつつ、DX推進チームの組成、本社・店舗の合理化、業務の可視化・標準化、商品開発・生産物流体制の見直し、LTV（生涯顧客価値）拡大に向けたマーケティング戦略やCRMの再構築を図るなど、利益確保と併せて再成長への布石となる取り組みを進めました。」
経営基盤強化を、本社・店舗の合理化、業務の可視化・標準化、DX推進チームの組成などの具体策へ進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、顧客中心主義でDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するため、CRMの再構築と合わせて、店舗および本社の全ての業務フローを可視化させ、バックエンドの最適化を図るとともに、デジタル人材の確保・育成を進めてまいります。」
経営基盤強化の手段を、全業務フローの可視化、バックエンド最適化、デジタル人材の確保・育成へ拡張した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、不採算店舗の撤退やディベロッパー各社との契約条件の見直しを継続的に進めたことにより店舗家賃が低減したことに加え、2020年８月期に実施した一部店舗の減損損失により減価償却費が減少するなど、店舗関連費用が大幅に縮小しました。」
不採算店舗の撤退、契約条件の見直し、減損後の減価償却費減少により、店舗関連費用が大幅に縮小したと記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「主な取り組みとして、店舗・本社の合理化、商品力の強化、生産体制の見直し、業務標準化による業務効率の向上、販促効率の向上、CRMの強化、ローコストオペレーションの徹底を実施しました。」
経営基盤強化を、店舗・本社合理化、業務標準化、CRM強化、ローコスト運営などの実施済み施策として具体化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「その他の本社改革にも着手し、テレワーク等の推進と並行して業務の仕組化、標準化に向けた取り組みを進め、各業務での生産性の向上を目指しました。さらに、物流機能を中心とした外注業務の見直しや本社部門の効率化による本社コストの削減を進めました。」
本社改革をテレワーク、業務の仕組化・標準化、外注業務見直し、本社部門効率化へ具体化し、本社コスト削減を進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、本社改革にも着手し、テレワーク等の推進と並行して業務の仕組化、標準化に向けた取り組みを進め、各業務でのさらなる生産性の向上を実現してまいります。さらに、物流機能を中心とした外注業務の見直しや本社管理部門の効率化により、本社経費を削減するとともに、既存事業で安定的に利益を創出することで、フリー・キャッシュフローの改善を図ってまいります。」
経営基盤強化の施策を、本社改革、テレワーク、業務の仕組化・標準化、外注業務見直し、本社管理部門効率化、フリー・キャッシュフロー改善へ具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、2020年に創業100周年を迎えるにあたり、次の100年への歩みに繋げる節目の年と位置付け、持続的成長に向けた経営基盤の強化に注力しました。」
創業100周年を節目とし、持続的成長に向けた経営基盤強化に注力する方針を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「本社機能の強化については、本社社員と販売スタッフとの人材交流・配置転換を促進し、本社コストの削減を図るとともに、業務標準化の継続推進による本社人材の生産性向上に努めました。」
本社と販売現場の人材交流・配置転換、本社コスト削減、業務標準化による経営基盤強化を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「本社機能の強化については、本社社員と販売スタッフとの人材交流・配置転換を促進し、本社コストの削減を図るとともに、内部統制の強化や全体最適視点による業務標準化を進めました。」
従来の本社コスト削減、人材交流、業務標準化に加え、内部統制の強化を進めた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「本社機能の強化については、本社社員と販売スタッフとの人材交流・配置転換を促進し、本社コストの削減を図るとともに、現場感覚に基づいた本社人材の育成や全体最適視点による業務標準化を進め、本社人材の生産性向上に努めました。」
本社と販売現場の人材交流・配置転換、本社コスト削減、人材育成、業務標準化を通じた本社機能強化を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「本社機能の強化については、本社社員と販売スタッフとの人材交流・配置転換を促進し、本社コストを削減するとともに、現場感覚に基づいた本社人材の育成や全体最適視点による業務標準化の推進に努めました。」
本社社員と販売スタッフの交流・配置転換、本社コスト削減、本社人材育成、業務標準化という具体策を実施した。 - FY2018本社改革・基幹システムの進捗不振有価証券報告書
「また、補完機能としてエキスパート人材の積極登用やコンサルティングサポートの活用など外部支援を含めた本社改革を推進しましたが、反対に費用拡大を惹起するなど、本社生産性は悪化しました。さらに、テクノロジーの進化や成長戦略の推進により多様化・拡大する事業領域に対応するべく基幹システムを刷新し、構造改革を試みたものの、全社的なITリテラシーの欠如等、複合的な要因が重なり、本稼働時期の大幅延期を余議なくされました。6月の本稼働後も安定運用に苦慮するなど進捗は乏しい状況となりました。」
本社機能強化と基幹システム刷新について、外部支援や投資を行った一方、本社生産性の悪化、稼働延期、安定運用の難航を通期で明示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面に関しては、Webを中心としたプロモーションコストの拡大に加え、新基幹システムの運用延期に伴うシステム構築への追加投資や早期本稼働に向けた外部サポート費用の負担増、「フェスタリアビジュソフィアギンザ」を中心とした出店・増床に伴う人件費やその他維持費の増加等が影響し、販売費及び一般管理費が前年同期比7.8％増と大きく増加しました。」
新基幹システムの運用延期、追加投資、外部サポート費用、出店・増床関連費用による基盤整備コストの増加が継続している。 - FY2018-Q2基盤整備の遅延・費用増有価証券報告書
「また、新基幹システムの運用延期に伴うシステム構築への追加投資やリカバリー対応に伴う業務効率の悪化による本社経費の拡大に加え、「フェスタリア ビジュソフィア ギンザ」オープンに伴う設備投資や固定家賃等の増加等が影響し、販売費及び一般管理費が前年同期比9.8％増と大きく増加しました。」
経営基盤強化に関わる新基幹システムの運用延期、追加投資、リカバリー対応による業務効率悪化と本社経費拡大を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、在庫効率の改善に加え、全体最適視点による業務の標準化に向けた対応としてプロジェクトチームを編成し、非効率業務や不要コストの洗い出しや見直しに着手しました。」
業務標準化に向けてプロジェクトチームを編成し、非効率業務と不要コストの洗い出し・見直しに着手した。 - FY2017前進有価証券報告書
「これらを機能させる組織体制の強化としてマーケティング戦略室を創設し、マーケティング戦略に基づくブランドマネジメントを起点とした商品開発・製造・販促・販売に至る一気通貫の仕組みを構築することで、マーケティング機能の実効性を高めてまいります。」
マーケティング戦略室の創設と、商品開発から販売までの一気通貫の仕組みを経営基盤強化策として示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外事業については、小売部門である台湾子会社の台灣貞松股份有限公司（日本名：台湾貞松㈱）では、引き続きアジア戦略の重要拠点として、グループマネジメント体制の強化による基盤整備を進めました。」
台湾子会社を重要拠点とし、グループマネジメント体制による基盤整備を進める方針を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「製造機能の向上に向け、特に品質管理・工程安定化に注力するなど、SPA企業としてグループマネジメント体制を強化した結果、同社製品による親会社サダマツでの売上高構成比が47.6％まで上昇し、グループ全体での競争力の向上と商品原価の抑制に貢献しました。」
グループマネジメント体制の強化を品質管理・工程安定化に適用し、製品構成比の上昇と原価抑制への貢献を記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「具体的には、人材紹介サービスの活用や教育研修等において積極的な投資を行うとともに、当社の強みとする販売プロセスの徹底とCRMの再強化を図ることで成長戦略の下支えとなる店舗体制の構築に取り組んでまいりました。」
人材紹介、教育研修、販売プロセス、CRMを具体的な基盤強化策として実施している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「ベースを固め経営基盤を強化する」
新中期5ヵ年計画における基本方針の一つ。