人事・福利厚生・研修育成制度の充実
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- FY2026前進有価証券報告書
「デジタル人材の育成面においては、組織を牽引する管理職のデジタルリテラシー向上による生産性最大化を図るべく、2026年３月期にすべての管理職を対象とする「生成AI研修」を実施しました。」
人的資本施策として、2026年3月期に全管理職を対象とする生成AI研修を実施し、DX人材育成を具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「長期経営ビジョン2030「夢をかなえる。暮らしを変える。」に向けた基盤事業や成長戦略を担う多様な人材が協働することで、より高い付加価値を生み出す組織となり、全社員が働き甲斐を持ち長く働き続けられる会社となることを目的として、2023年４月より人事制度を改定しました。評価制度や昇格要件の改定、エリア管理職の新設、シニア活躍に向けた制度改定など、老若男女問わず一人ひとりの能力が最大限発揮できる体制を整えております。」
新人事制度の運用を継続し、評価制度、昇格要件、エリア管理職、シニア活躍制度を具体化した。研修受講者延べ25,282人、Eラーニングのコンテンツ数189も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「長期経営ビジョン2030「夢をかなえる。暮らしを変える。」に向けた基盤事業や成長戦略を担う多様な人材が協働することで、より高い付加価値を生み出す組織となり、全社員が働き甲斐を持ち長く働き続けられる会社となることを目的として、2023年４月より人事制度を改定しました。評価制度や昇格要件の改定、エリア管理職の新設、シニア活躍に向けた制度改定など、老若男女問わず一人ひとりの能力が最大限発揮できる体制を整えております。」
2023年4月開始の新人事制度について、評価・昇格要件、エリア管理職、シニア活躍の制度改定を具体的に記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「また、長期的視点に立った人事戦略として人的資本への投資を積極的に行うこととしており、2023年４月よりスタートした新人事制度で社員の給与水準向上を図ったことにより、社員一人当たり給与が約９％増加し、人件費全体が増加しております。」
2023年4月開始の新人事制度により社員一人当たり給与が約9％増加したとの説明を再掲している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、長期的視点に立った人事戦略として人的資本への投資を積極的に行うこととしており、2023年４月よりスタートした新人事制度で社員の給与水準向上を図ったことにより、社員一人当たり給与が約９％増加し、人件費全体が増加しております。」
人的資本への投資を人事戦略として具体化し、2023年4月開始の新人事制度によって社員一人当たり給与が約9％増加したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「事業戦略を支える基盤戦略として、人事制度改革、次世代育成、ガバナンス強化を掲げております。」
人事制度改革、次世代育成、ガバナンス強化を将来ビジョンの基盤戦略として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、未来の当社グループを担える人材育成にも注力してまいります。」
将来を担う人材育成への注力を中期経営計画の活動計画として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、未来のあらたグループを担える人材育成にも注力していく予定です。」
将来を担う人材育成への注力を新中期経営計画の活動計画として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「（3）人事・福利厚生・研修育成制度の充実 ①役員退職慰労金制度の廃止、株価連動型報酬制度の導入 ②女性管理職の育成と登用 ③社内公募による新規事業および業務改革提案」
報酬制度、女性管理職、新規事業・業務改革提案を人材施策として掲げている。