あらた（2733）・施策前進
TCFD対応を含む気候変動対策
FY2022に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD分析とサプライチェーンGHG削減目標9社が書いているテーマ・逆風2社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年３月期は、電力切り替え権限を持つ国内全拠点（主要子会社であるジャペル株式会社含む）の使用電力をCO2フリー電力に切り替えが完了したことにより、基準年比で約70％の削減となりました。」
TCFD対応・気候変動対策を、国内全拠点のCO2フリー電力切替、約70％削減、Scope3算定・サプライヤー対話へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「ESG委員会及び取締役会においてリスクが経営に及ぼすインパクトの大きさを総合的に評価し、対応策を検討しております。」
TCFD対応を、シナリオ分析、リスク・機会の財務影響評価、ESG委員会・取締役会での監督、CDP Bスコアの取得へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社は、気候変動に関するリスクを重要な課題と捉え、CO2排出量の削減や、サプライチェーン全体の好循環を生む活動により地球環境の保全と経済活動の両立を図り、持続可能な社会の実現に貢献していくことを目指しております。気候変動に関するリスク・機会の特定および対応が経営上の重要課題であるという認識のもと、TCFDに賛同し、気候変動に関する情報を積極的に開示しております。」
TCFD賛同を前提に、シナリオ分析、リスク・機会の財務影響評価、GHG削減目標の開示へ対応を具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「（気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）への対応）」
長期経営ビジョン2030に向けた5つの重点項目の一つとして、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）への対応を掲げている。