人材の確保・育成
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに111社。
- FY2026前進有価証券報告書
「採用面におきましては、外食分野における特定技能制度の新規受け入れ停止の影響を踏まえ、日本人・外国人を問わず、中途採用により即戦力人材の確保を図るとともに、従業員からの紹介による採用の拡大、新卒採用の再強化、ならびに単発・短時間勤務サービス利用者からの正社員登用の促進など、多様な採用方法を活用し、採用数と採用の質の両立を図ってまいります。」
特定技能制度の新規受け入れ停止を踏まえ、中途採用、社員紹介、新卒採用、短時間勤務者の正社員登用を組み合わせる採用方針へ具体化した。 - 2026-06-01前進株主総会
「今後は単なる人員確保にとどまらず、定着と育成を重視した人材構造への転換を推進してまいります。」
人材施策の重点が、採用数の確保から定着・育成を重視する内容へ具体化された。 - FY2024前進有価証券報告書
「特定技能制度を活用し、諸外国の優秀な人材を確保することで、人材不足の解消に努めます。この他、ES(従業員満足度)にも着目し、研修等により経営理念の浸透を図り、併せて有給休暇取得の推進や、労働時間の見直しなどの各種施策を継続するとともに、店舗においては配膳ロボットやタッチパネル端末によるオーダーシステムを積極的に導入し、就労環境の改善を着実に進めることによって、優秀な人材の定着率の向上を図ってまいります。」
特定技能制度による外国人材の確保、研修・休暇取得・労働時間見直し、配膳ロボット・タッチパネル導入を組み合わせ、人材確保・育成と定着率向上を進めた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「これらは、今後も人材の採用難が続くことが予測される中で、人手不足対策ともなり得るものであり、他の店舗においても導入できるよう検証を進めてまいります。」
人材採用難への対応として、配膳ロボットやロボット掃除機の他店舗導入に向けた検証を進める方針を示した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これは人手不足対策のみならず、従業員の負荷を軽減することで就労環境の改善にも繋がるものであり、試験導入の結果を踏まえ、他の店舗においても随時導入を検討してまいります。」
ロボット掃除機を人手不足対策および従業員負荷の軽減策として試験導入し、結果を踏まえた他店舗への導入検討方針を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「特に、焼肉業態、寿司業態や、海鮮居酒屋業態における専門性の高い調理能力を有した人材の育成に注力をしていくとともに、店舗運営管理者の育成や次世代の経営者層育成の取り組みを継続してまいります。また、ES(従業員満足度)にも着目し、研修等により経営理念の浸透を図り、併せて有給休暇取得の推進や、労働時間の見直しなどの各種施策を継続するとともに、店舗においては配膳ロボットやタッチパネル端末によるオーダーシステムを積極的に導入し、就労環境の改善を着実に進めることによって、優秀な人材の定着率の向上を図ってまいります。」
専門人材、店舗運営管理者、次世代経営者の育成に加え、ES向上、休暇取得、労働時間見直し、配膳ロボット・タッチパネル導入による定着率向上策を継続した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これらは接触機会の低減による感染拡大防止のみならず、商品提供またはご注文までの時間短縮による顧客満足の向上、人手不足対策にもなり得るものであり、他の店舗においても随時導入を検討してまいります。」
配膳ロボットとセルフオーダーシステムを、顧客満足の向上と人手不足対策にもつながる施策として導入・拡大する方針を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、ES(従業員満足度)にも着目し、研修等により経営理念の浸透を図り、併せて有給休暇取得の推進や、労働時間の見直しなどの各種施策を継続するとともに、店舗においては配膳ロボットやタッチパネル端末によるオーダーシステムを積極的に導入し、就労環境の改善を着実に進めることによって、優秀な人材の定着率の向上を図ってまいります。」
人材育成・ES向上に加え、配膳ロボットとタッチパネル注文を導入し、就労環境改善と人材定着率向上を図る施策を具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「特に、焼肉業態、寿司業態や、海鮮居酒屋業態における専門性の高い調理能力を有した人材の育成に注力をしていくとともに、店舗運営管理者の育成や次世代の経営者層育成の取り組みを継続してまいります。またES(従業員満足度)にも着目し、研修等により経営理念の浸透を図り、併せて有給休暇取得の推進や、労働時間の見直しなどの各種施策を行い、就労環境の改善を着実に進めることによって、優秀な人材の定着率の向上を図ってまいります。」
専門人材、店舗管理者、次世代経営者の育成に加え、ES、休暇取得、労働時間見直しによる定着率向上を課題として掲げた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「④ 人材の確保・育成」
人材の確保・育成を、引き続き対処すべき課題として掲げた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「④ 人材の確保・育成」
人材の確保・育成を、引き続き対処すべき課題として明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「④ 人材の確保・育成」
厳しい事業環境に対処する主要課題の一つとして、人材の確保と育成を掲げている。