YKT（2693）・施策再定義
環境負荷削減目標の設定と環境配慮商品の販売
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
7記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境保全と環境配慮製品の推進67社が書いているテーマ・逆風0社・追い風66社
YKTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。35社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている67社のうち14社を表示しています。上の文は67社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、省人化・自動化、エネルギー効率向上、品質高度化に資する製品・システムの提供を戦略の基本としております。」
環境負荷削減目標や環境配慮商品の販売という従来の方針に加え、省人化・自動化、エネルギー効率向上、品質高度化に資する製品・システム提供へ環境関連の戦略が広がっている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「なお、環境に関するリスク管理は、ISO委員会が担い、３か月毎にサステナビリティ委員会へ報告を行います。」
従来の環境負荷削減目標・環境配慮商品の販売方針に加え、ISO委員会とサステナビリティ委員会を通じた環境リスク管理・定期報告の仕組みが示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「企業活動により発生する環境負荷の削減に具体的目標を定め、実践する。環境に配慮した商品の販売。」
環境負荷削減の目標設定・実践と環境配慮商品の販売が、第12次中期経営計画の基本戦略として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「企業活動により発生する環境負荷の削減に具体的目標を定め、実践する。 環境に配慮した商品の販売。」
環境負荷削減の目標設定・実践と環境配慮商品の販売が、第12次中期経営計画の基本戦略として引き続き掲げられている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「企業活動から発生する環境負荷の削減に具体的目標を定め、環境問題に積極的に取り組む 環境に配慮した商品の販売」
環境負荷削減の目標設定と環境配慮商品の販売を進める方針が、基本方針・中期計画の双方で継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「企業活動から発生する環境負荷の削減に具体的目標を定め、環境問題に積極的に取り組む 環境に配慮した商品の販売」
環境負荷削減に具体的目標を定めることと、環境配慮商品の販売を進める方針が中期経営計画の基本戦略として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「企業活動から発生する環境負荷の削減に具体的目標を定め、環境問題に積極的に取り組む 環境に配慮した商品の販売」
環境負荷削減について具体的目標を定め、環境配慮商品の販売にも取り組む方針を中期経営計画の基本戦略として掲げている。