ジーフット（2686）・リスク顕在化
自然災害等による本社・物流・店舗機能の阻害
FY2018に初出。4回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害による店舗・物流網寸断リスク82社が書いているテーマ・逆風79社・追い風5社
ジーフットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。30社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている82社のうち14社を表示しています。上の文は82社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 3」
当中間連結会計期間に災害による損失3百万円を計上しており、自然災害等による損失が実績として発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、全国的に店舗を展開しており、本社、店舗の周辺地域において大地震や台風等の災害あるいは予期せぬ事故等が発生し、本社機能、物流機能や店舗の営業活動が阻害された場合には、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
地震・台風等による本社、物流、店舗機能の阻害リスクを継続している。新型コロナウイルスによる店舗休業は別スレッドで記録する。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、当社グループが扱う靴は、季節性の高い商品が多く、その販売動向は冷夏や長雨、暖冬といった天候によって影響を受ける可能性があります。その他事故、暴動、テロ活動その他当社グループの供給業者もしくは仕入・流通ネットワークに影響する何らかの事象が発生し、当社グループの販売活動や流通・仕入活動が阻害された場合、さらに人的被害があった場合、当社グループの事業、財政状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害リスクに加え、テロ・暴動、供給業者や仕入・流通ネットワークの阻害、人的被害まで対象範囲を拡大している。 - FY2018初出有価証券報告書
「本社、店舗の周辺地域において大地震や台風等の災害あるいは予期せぬ事故等が発生し、本社機能、物流機能や店舗の営業活動が阻害された場合には、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
既存の天候リスクに加え、大地震・台風・事故等による本社、物流、店舗機能の阻害を独立した事業リスクとして記載している。