業績回復に向けた事業構造改革
FY2018に初出。29回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「事業構造改革においては不採算店舗整理が完了し、アスビーブランド統一（利益店舗へ経営資源を集中し、事業効率・販売効率の最大化を図る）は、当初４カ年の計画には達しないものの、198店舗まで改装を進めることが出来ました。ＭＤ構造改革は商品在庫の適正化を目指しましたが、当連結会計年度においては、売上の計画未達とプライベートブランド商品拡販のための仕入れにより、期末在庫は期初より増加いたしました。また、組織コスト構造改革においては、店舗での作業をデジタル化し、効率化は進展しましたが売上総利益率の低下により人時生産性は減少しました。」
4カ年事業再生について、不採算店舗整理の完了、ブランド統一198店舗、在庫増加、効率化進展と人時生産性低下を実績として示し、2027年2月期の重点取り組みへ移行している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2023年２月期より収益構造の抜本的な見直しに取り組み、新型コロナウイルス感染症の影響により毀損した経営基盤の再構築を実現させるべく、４カ年（2023年２月期～2026年２月期）の事業再生に取り組んでおります。2026年２月期においては、引き続き３つの改革（事業構造改革、ＭＤ構造改革、組織・コスト構造改革）に沿った事業再生計画に取り組み、アスビーブランド統一（グリーンボックスのアスビーへの転換。利益店舗へ経営資源を集中し、事業効率・販売効率の最大化を図る）は対象とする店舗のうち当中間連結会計期間末時点で165店舗まで改装を進めることが出来ました。」
4カ年事業再生の最終年度における「事業再生の仕上げ」として、3つの改革を継続し、アスビーブランド統一を対象店舗のうち165店舗まで進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「＜2026年２月期重点取り組み＞ (１)事業再生の仕上げ ①事業構造改革：アスビーブランド統一を成長エンジンに既存店収益力強化 ②ＭＤ構造改革：(ａ)商品在庫適正化 (ｂ)ＰＢ(プライベートブランド)商品の売上拡大 ③組織・コスト構造改革：強い専門店を支える現場起点組織の実現 ④ＥＣ事業の成長と拡大：アプリ・ＥＣ顧客基盤の連携によるお客さま利便性の向上」
事業再生を2026年2月期の「仕上げ」と位置づけ、アスビーブランド統一、MD、組織・コスト、ECの4領域を重点取り組みとして具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度からは「成長戦略へ舵」を経営方針に据え、2025年２月期重点取り組み（事業構造改革、ＭＤ構造改革、組織・コスト構造改革、ＥＣ事業の成長と拡大）を軸にした成長軌道回帰への取り組みを進めております。」
前四半期に示された「成長戦略へ舵」という経営方針と、4領域の重点取り組みを引き続き成長軌道回帰の枠組みとしている。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「2025年２月期は、今後の持続的な成長を実現させる為、前期までに再構築した経営基盤の強靭化と成長への活力を取り戻した収益基盤の拡大をよりスピーディーに推し進め、経営をこれまでの土台作りから成長戦略へと大きく舵を切る」
4カ年事業再生における従来の「成長戦略に向けた基礎固め」から、2025年2月期は「成長戦略へ舵」として、経営基盤の再構築段階から成長軌道回帰へ重点を移す形に整理している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年２月期は、前期に策定した事業再生計画をさらに確実にかつ迅速に推進し、より加速度を上げて業績改善を図るため、「事業再生計画」を具体的でかつ実効性の高い「事業再生実行計画」に落とし込み、着実に成果を上げる」
事業再生計画を2025年2月期の事業再生実行計画へ具体化し、前期の不採算店舗整理やアスビーブランド統一の成果を踏まえて、業績改善を加速する段階としている。 - FY2024-Q3実績引用有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症の影響により毀損した自己資本の増強と安定した財務基盤による経営基盤の再構築を実現させるべく、４カ年(2023年２月期～2026年２月期)の事業再生に取り組んでおります。初年度となる前連結会計年度で、不採算店舗の整理、今後のアスビーブランド統一(利益店舗へ経営資源を集中し、事業効率・販売効率の最大化を目指す取り組み)で、店舗収益力の回復を見込む体制を整えることが出来ました。」
4カ年事業再生の枠組みを継続し、初年度に不採算店舗整理とアスビーブランド統一に向けた収益回復体制を整えた実績を引用している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「１．2024年２月期の位置づけ 「成長戦略に向けた基礎固め」 2024年２月期は、より加速度を上げて業績改善を図るため、具体的でかつ実効性の高い「事業再生実行計画」を確実にかつ迅速に推進し、着実に成果を上げる」
事業再生実行計画を2024年2月期の成長戦略に向けた基礎固めとして位置づけ、確実かつ迅速に推進する段階へ進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症の影響により毀損した自己資本の増強と安定した財務基盤及び経営基盤の再構築を実現させるべく、４カ年（2023年２月期～2026年２月期）の事業再生に取り組んでおります。初年度となる前連結会計年度で、不採算店舗の整理、持越し在庫の削減に一定の目途がつき、今後のアスビーブランド統一による経営資源の集中で、収益改善を見込める体制を整えることが出来ました。」
4カ年事業再生の初年度に不採算店舗整理・持越し在庫削減に一定の目途をつけ、2024年2月期は事業再生実行計画を迅速に進める段階としている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2024年２月期は、前期に策定した事業再生計画をさらに確実にかつ迅速に推進し、より加速度を上げて業績改善を図るため、「事業再生計画」を具体的でかつ実効性の高い「事業再生実行計画」に落とし込み、着実に成果を上げる」
事業再生計画を、2024年2月期の具体的で実効性の高い事業再生実行計画へ落とし込む段階に進めている。通期では72店舗の退店と32店舗の改装を実施した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、確実な事業収益力の回復を図るべく、事業基盤の確立を主体に足元の止血策となる不採算事業・不採算店舗の整理と、現状の厳しい環境下においても利益をあげている店舗の改装によるアスビーブランド統一を重点施策に位置づけ取り組みを進め」
事業構造改革を、不採算事業・不採算店舗の整理と利益店舗のアスビーブランド統一による収益構造の見直しへ具体化し、店舗の閉店・改装を実施している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「新型コロナの影響により毀損した自己資本の増強と安定した財務基盤による経営基盤の再構築を実現させるべく、「確実な事業収益力の回復」と「新たな成長を促すデジタルシフト」を重点施策に掲げ、当連結会計年度より３つの改革（事業構造改革、ＭＤ構造改革、組織・コスト構造改革）に沿った事業再生計画に取り組んでおります。」
業績回復に向けた事業構造改革を、自己資本・財務基盤の再構築を含む事業再生計画として、3つの改革に再整理している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「コロナ禍以前からの継続赤字店舗の閉店と、コロナ環境下で収益をあげている店舗の活性化により、利益店舗へ経営資源を集中、事業効率と販売効率の最大化を図ります。強靭な事業基盤を築き、確実な事業収益力の回復を実現させます。」
業績回復に向けた事業構造改革を、不採算店舗の整理と利益をあげる店舗への経営資源集中という具体的な収支構造の見直しへ進めている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「＜2023年２月期重点取り組み＞ １．確実な事業収益力の回復 ２．新たな成長を促すデジタルシフト」
事業構造改革を、従来の5つの改革の列挙から、2023年2月期の事業収益力回復とデジタルシフトという2つの重点領域に再整理している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい生活様式に対応すべく、このような環境の下、「商品改革」、「営業改革」、「デジタル改革」、「働き方改革」及び「事業構造改革」の５つの改革をさらに推し進め、特に「商品改革」について、覚悟と実行力をもって確実に成し遂げることを業績回復への最重要課題と捉え、取り組んでまいります。」
業績回復に向けて商品改革を最重要課題とする事業構造改革と、5つの改革の枠組みを継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、これらの取り組みを進めながら、不採算事業の整理と利益事業への経営資源の集中を行い「すべてはお客さま第一、現場第一」をスローガンに、業績回復に向けた経営基盤強化に努めてまいります。」
事業構造改革を、5つの改革の推進に加えて、不採算事業の整理と利益事業への経営資源集中へ具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「＜2021年度重点取り組み事項＞ 2021年度は以下の重点施策を推し進めてまいります。 「５つの改革」 ① 商品改革 ② 営業改革 ③ デジタル改革 ④ 働き方改革 ⑤ 事業構造改革」
業績回復に向けた事業構造改革を、商品・店舗・働き方の3改革中心の整理から、5つの改革を包含する計画へ再整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい生活様式に対応すべく、このような環境の下、「商品の改革」、「店舗・売場の改革」及び「働き方の改革」の３つの改革をさらに推し進め、特に「商品の改革」について、覚悟と実行力をもって確実に成し遂げることを業績回復への最重要課題と捉え、事業構造改革を進めてまいります。」
新しい生活様式への対応と業績回復を目的に、3つの改革、特に商品改革を最重要課題とする事業構造改革を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、新しい生活様式に対応すべく、このような環境の下、「商品の改革」、「店舗・売場の改革」及び「働き方の改革」の３つの改革をさらに推し進め、特に「商品の改革」について、覚悟と実行力をもって確実に成し遂げることを業績回復への最重要課題と捉え、事業構造改革を進めてまいります。」
新しい生活様式への対応と業績回復を目的に、3改革、特に商品改革を最重要課題とする事業構造改革を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、ダイバーシティ経営を推進し、コーポレートガバナンス体制につきましても引き続き強化してまいります。」
商品改革を最重要課題とする事業構造改革を継続し、ダイバーシティとガバナンス強化も改革の範囲に含めている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような環境の下、「商品の改革」「売場の改革」「人の改革」の３つの改革をさらに推し進め、特に「商品の改革」について、覚悟と実行力をもって確実に成し遂げることを業績回復への最重要課題と捉え、事業構造改革を進めてまいります。」
業績回復に向け、商品改革を最重要課題とする事業構造改革を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境に対応すべく当社グループは、本年度を新たな成長に向けた事業構造の改革元年と位置付け、「商品の改革」として、ＭＤ（マーチャンダイジング）プロセスの改革による商品提案力の強化と価値ある商品開発によるＰＢ（プライベートブランド）戦略の推進を行いました。また、「売場の改革」として、基幹フォーマットの改革およびオムニチャネル化の深耕に伴うＥコマース事業の構造改革を推進いたしました。さらに「人の改革」としてＩＴ支援による働き方改革と生産性の向上を図りました。」
本年度を事業構造改革元年と位置付け、商品・売場・人の改革を引き続き実施しているが、本 filing では新たな達成マイルストーンは示していない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「本年度を新たな成長に向けた事業構造の改革元年と位置付け、具体的には「商品の改革」として、ＭＤ（マーチャンダイジング）プロセスの改革による商品提案力の強化、価値ある商品開発によるＰＢ（プライベートブランド）戦略の推進および婦人靴・紳士靴のリバイバルプランを実行いたしました。」
本年度を事業構造改革の初年度と位置付け、商品・売場・人の改革を具体的に実行している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような環境に対応すべく当社グループは、前事業年度の大幅な減益から新たな成長に向けた事業構造改革を実施し、「商品の改革」「売場の改革」「人の改革」の３つの改革を軸とした経営戦略を進めてまいりました。」
前事業年度の減益を受けた事業構造改革を実施し、新たな成長に向けた取り組みとして進めている。 - FY2018初出有価証券報告書
「特に「商品の改革」について、覚悟と実行力をもって確実に成し遂げることを業績回復への最重要課題と捉え、事業構造改革を進めてまいります。」
業績回復を目的に、商品改革を最重要課題とする事業構造改革を目標として明示している。