デジタルシフトとオムニチャネル化
FY2017-Q2に初出。28回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「前連結会計年度に導入した「アスビーアプリ」会員数は、当連結会計年度で110万名増加し、累計アプリ会員数は237万名となりました。ＥＣ事業は、キッズ強化や大型販促効果により売上高前期比109％となりました。」
アスビーアプリ会員数が当年度に110万名増加し、累計237万名となった。EC売上高も前期比109％となった。 - 2026-04-08前進決算
「前連結会計年度に導入した「アスビーアプリ」会員数は、当連結会計年度で110万名増加し、累計アプリ会員数は237万名となりました。ＥＣ事業は、キッズ強化や大型販促効果により売上高前期比109％となりました。」
アスビーアプリ会員数が累計237万名に増加し、EC事業売上高も前期比109％となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度導入した「アスビーアプリ」会員数は、当中間連結会計期間で68万名増加し、累計アプリ会員数は193万名となりました。ＥＣ事業は、キッズ強化や大型販促効果により売上高前年同期比105％となりました。」
アスビーアプリ会員数が当中間連結会計期間に68万名増加し、累計193万名となった。EC事業の売上高も前年同期比105％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＥＣ事業の成長と拡大では、お客さま利便性向上と店舗業務効率改善を軸にオンラインとオフラインの融合を進める為、その中核を担う自社アプリ（アスビーアプリ）のリニューアルを３月度に実施し、当連結会計年度末において累計アプリ会員数は125万人を突破いたしました。また、販売機会ロス削減への取り組みとして、二次元バーコード読み取りによるお客さまスマートフォンを介した商品在庫検索機能の導入をいたしました。」
アスビーアプリの累計会員数が125万人を突破し、二次元バーコードによる商品在庫検索機能も導入した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ＥＣ事業の成長と拡大では、お客さま利便性向上と店舗業務効率改善を軸にオンラインとオフラインの融合を進める為、その中核を担う自社アプリ（アスビーアプリ）のリニューアルを３月度に実施いたしました。当中間連結会計期間末においては、累計アプリ会員数は60万人を突破いたしました。また、販売機会ロス削減への取り組みとして、二次元バーコード読み取りによるお客さまスマートフォンを介した商品在庫検索機能の導入をいたしました。」
アスビーアプリを3月度にリニューアルし、累計会員数が60万人を突破したほか、二次元バーコードによる在庫検索機能を導入した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「その中核を担う自社アプリ（アスビーアプリ）のリニューアルを３月度に実施いたしました。また、販売機会ロス削減への取り組みとして、ＱＲコード読み取りによるお客さまスマートフォンを介した商品在庫検索機能の導入も進めてまいりました。」
EC・店舗・デジタルの融合について、3月度にアスビーアプリをリニューアルし、QRコードと顧客スマートフォンを用いた在庫検索機能の導入へ進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「（４）ＥＣ事業の成長と拡大 アプリ×ＥＣ×店舗スマートフォンの連携で販売機会ロス撲滅」
EC事業について、自社アプリ・EC・店舗スマートフォンの連携により販売機会ロスをなくす、2025年2月期の具体施策へ展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「オムニチャネル化の推進（ＥＣと店舗を繋げ、お客さま利便性向上、新規顧客獲得）」
ECと店舗をつなぐオムニチャネル化を、顧客利便性向上と新規顧客獲得の施策として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「オムニチャネル化の推進（ＥＣと店舗を繋げ、お客さま利便性向上、新規顧客獲得）」
EC事業の成長・拡大について、ECと店舗をつなぐオムニチャネル化を継続して掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「２．新たな成長を促すデジタルシフト 新たな商品統合管理システムと既存基幹システムを連携させ、システム統制による高精度な計画策定、及びサイズ別単品実績管理に基づいた迅速かつ柔軟な計画修正のプロセスを構築、収益力の向上を図ります。」
デジタルシフトについて、商品統合管理システム、顧客情報管理基盤、足型情報基盤、自社アプリ、オンラインフィッティング等を組み合わせる計画を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「（１）ＥＣ事業の成長と拡大 ①オムニチャネル化の推進 ＥＣと店舗を自社アプリで繋ぎます（お客さま接点拡大、利便性向上） ②新顧客情報管理基盤の構築・移行 自社アプリ顧客基盤とイオングループ共通顧客基盤との連携・移行」
従来のデジタルシフトを、自社アプリによるEC・店舗連携、新顧客情報管理基盤の構築・移行へ具体的なサブ施策として展開している。ただし、本 filing では構築完了等のマイルストーンは示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「新たな商品統合管理システムと既存基幹システムを連携させ、システム統制による高精度な計画策定、及びサイズ別単品実績管理に基づいた迅速かつ柔軟な計画修正のプロセスを構築、収益力の向上を図ります。また、新たに顧客管理基盤と足型情報管理基盤を構築し、連携させることで、モノ（商品）だけでなく、コト（体験）やサービス（デジタル）まで提供価値を拡げ、お客さまとの継続的、累積的な関係作り（ファン作り）を実現させます。」
デジタルシフトを、商品統合管理システム、顧客管理基盤、足型情報管理基盤の構築・連携という新たなシステム施策へ具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業とリアル店舗とデジタルの融合させたオムニチャネル化を図ります。例えば、お客さまの足型情報をデータ化し、店頭でもＥＣでもお客さまに合った商品を素早く、簡単に購入できる等、ジーフットアプリを基軸にＥＣ事業とリアル店舗の顧客基盤連携を強化、販売機会の拡大に取り組んでまいります。」
ジーフットアプリ、足型情報のデータ化、ECと店舗の顧客基盤連携によるオムニチャネル化を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ＥＣ事業とリアル店舗とデジタルの融合させたオムニチャネル化を図ります。例えば、お客さまの足型情報をデータ化し、店頭でもＥＣでもお客さまに合った商品を素早く、簡単に購入できる等、ジーフットアプリを基軸にＥＣ事業とリアル店舗の顧客基盤連携を強化、販売機会の拡大に取り組んでまいります。」
ジーフットアプリ、足型情報のデータ化、ECと店舗の顧客基盤連携によるオムニチャネル化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「ＥＣ事業とリアル店舗とデジタルの融合させたオムニチャネル化を図ります。例えば、お客さまの足型情報をデータ化し、店頭でもＥＣでもお客さまに合った商品を素早く、簡単に購入できる等、ジーフットアプリを基軸にＥＣ事業とリアル店舗の顧客基盤連携を強化、販売機会の拡大を行います。」
オムニチャネル化について、ジーフットアプリを基軸に、足型情報のデータ化とEC・リアル店舗の顧客基盤連携を行う具体策へ進展している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「４．Ｅコマース事業の拡大 ⅰ．店頭にはない商品のお取り寄せサービス「ぴたトリ」と「ネットで選んで店舗で試着」できるサービスによる店舗とＥコマースとの相互送客の促進 ⅱ．Ｅコマースと親和性の高いＳＮＳ、ショップブログなどの情報発信の強化」
2020年度第4四半期の重点施策として、「ぴたトリ」、ネット注文・店舗試着、SNS・ショップブログを用いた店舗とEコマースの相互送客策を具体化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「②店舗・売場の改革 １．店舗営業力の強化 ２．Ｅコマース事業の拡大 ３．新しい業態の開発」
2020年度下半期の重点施策として、Eコマース事業の拡大を引き続き掲げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「デジタル改革では、アプリやショップブログによる集客力の向上を図り、ＥＣサイトとリアル店舗との連携も推進してまいりました。」
アプリ、ショップブログ、ECサイトとリアル店舗の連携によるデジタル改革を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、デジタル改革では、アプリやショップブログによる集客力の向上を図り、ＥＣサイトとリアル店舗との連携も推進してまいりました。」
アプリ、ショップブログ、ECサイトとリアル店舗の連携によるデジタル改革を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、デジタル改革では、アプリやショップブログによる集客力の向上を図り、ＥＣサイトとリアル店舗との連携も推進してまいりました。」
アプリ、ショップブログ、ECサイトとリアル店舗の連携を用いたデジタル改革を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「デジタル改革によるＥコマース事業の拡大と業務効率の改善」
2019年度重点施策として、デジタル改革によるEコマース拡大と業務効率改善を掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、「売場の改革」として、基幹フォーマットの改革およびオムニチャネル化の深耕に伴うＥコマース事業の構造改革を推進いたしました。」
オムニチャネル化の深耕とEコマース事業の構造改革を引き続き推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、「売場の改革」として、基幹フォーマットの改革およびオムニチャネル化の深耕に伴うＥコマース事業の構造改革を推進いたしました。」
オムニチャネル化とEコマース事業の拡大・改革を引き続き売場改革の施策として掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、新規事業の推進とオムニチャネル化の推進・Ｅコマース事業の拡大に注力いたしました。」
オムニチャネル化とEコマース事業の拡大を売場改革の施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「売場の改革」では、基幹業態の進化に努めるとともに、新規事業の推進とオムニチャネル化の推進・Ｅコマース事業の拡大に注力いたしました。」
オムニチャネル化とEコマース事業の拡大を、売場改革の施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「売場の改革」では、基幹業態の進化に努めるとともに、新規事業の推進とオムニチャネル化の推進・Ｅコマース事業の拡大に注力しました。」
オムニチャネル化を継続し、今回はEコマース事業の拡大を明示しているが、具体的な進捗数値は示していない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境に対応すべく当社は、「デジタルシフト」「都市シフト」「シニアシフト」「アジアシフト」「地域密着」を事業展開の基本とし、商品の改革・売場の改革・人の改革・コストの改革を進めてまいりました。」
デジタルシフトを事業展開の基本の一つとして再掲しているが、オムニチャネル施策の具体的な進展は本 filing では記載していない。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「デジタルシフト対応では、店舗のタブレット端末をお客さまとのコミュニケーションツールとして活用促進し、ネット注文＆店舗受取や、店舗注文＆自宅配送などシームレスな購買環境実現に向け、オムニチャネル化を推進しております。８月には、ジーフットアプリの導入とLINE＠の運用強化を行ない、オムニチャネル取扱高は前年同期比547.8％増の飛躍的な成長となりました。」
タブレット、アプリ、LINE＠、店舗受取・自宅配送を通じたオムニチャネル化を進め、取扱高の増加を記載している。