読む価値
72注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-5.1
％（売上高の前期比）書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年3月1日〜2026年2月28日連結日本基準売上高56,906百万円前年比 -5.1%
営業利益-2,388百万円
経常利益-2,630百万円
純利益（親会社株主帰属）-3,257百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△76.51円
売上高営業利益率△4.2％
期末の財政状態
総資産32,194百万円
うち純資産 -2,359 百万円自己資本比率 7.3%前期末比 +4.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-6,723
投資-245
財務+6,013
純増減-955
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高672百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0.00（2026年2月期実績） → －（2027年2月期予想は記載なし）
業績の増減要因
不採算店舗の整理などにより店舗数が46店舗減少し、スポーツ靴が前期比91.4％となった。物価高による顧客の節約志向・価格志向の高まりを受け販促を強化したことで売上総利益率が1.3ポイント低下し、人件費コストの上昇もあった。店舗資産および共用資産の一部について減損損失336百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。事業再生や資金調達上の課題を認識しているが、金融機関の短期借入枠とイオンによる必要に応じた経営支援により、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記自体は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（社名なし）
重要な後発事象株式併合、単元株式数の定めの廃止および定款変更、自己株式の消却。いずれも2026年4月8日付の公表資料を参照している。
減損損失336百万円（共用資産を含むより大きな単位。建物及び構築物77百万円、機械及び装置0百万円、工具、器具及び備品141百万円、土地0百万円、ソフトウエア59百万円、ソフトウエア仮勘定9百万円、無形固定資産その他0百万円、長期前払費用49百万円）。店舗分は0百万円（工具、器具及び備品）。
特別損益の内訳特別利益 項目 受取補償金 / 金額 2百万円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 336百万円、項目 災害による損失 / 金額 3百万円
減価償却費22百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数42,580,900株（普通株式、自己株式を含む）
期末自己株式数12,371株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年3月1日〜2026年2月28日 |
| 売上高 | 56,906百万円（前年比 -5.1%） |
| 営業利益 | -2,388百万円 |
| 経常利益 | -2,630百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -3,257百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △76.51円 |
| 売上高営業利益率 | △4.2％ |
| 自己資本比率 | 当期末 △7.3％ / 前期末 3.0％ |
| 総資産 | 32,194百万円 |
| 純資産 | -2,359百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -6,723百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -245百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6,013百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 672百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00（2026年2月期実績） → －（2027年2月期予想は記載なし） |
| 減価償却費 | 22百万円 |
| 減損損失 | 336百万円（共用資産を含むより大きな単位。建物及び構築物77百万円、機械及び装置0百万円、工具、器具及び備品141百万円、土地0百万円、ソフトウエア59百万円、ソフトウエア仮勘定9百万円、無形固定資産その他0百万円、長期前払費用49百万円）。店舗分は0百万円（工具、器具及び備品）。 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 受取補償金 / 金額 2百万円 / 特別損失 項目 減損損失 / 金額 336百万円、項目 災害による損失 / 金額 3百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。事業再生や資金調達上の課題を認識しているが、金融機関の短期借入枠とイオンによる必要に応じた経営支援により、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記自体は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（社名なし） |
| 重要な後発事象 | 株式併合、単元株式数の定めの廃止および定款変更、自己株式の消却。いずれも2026年4月8日付の公表資料を参照している。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 42,580,900株（普通株式、自己株式を含む） |
| 期末自己株式数 | 12,371株 |
| 業績の増減要因 | 不採算店舗の整理などにより店舗数が46店舗減少し、スポーツ靴が前期比91.4％となった。物価高による顧客の節約志向・価格志向の高まりを受け販促を強化したことで売上総利益率が1.3ポイント低下し、人件費コストの上昇もあった。店舗資産および共用資産の一部について減損損失336百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（8件）
通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。不採算店舗の整理などで店舗数が前年同期から46店舗減少し、スポーツ靴も前期比91.4％と不振だった。物価高を背景とした顧客の節約志向・価格志向の高まりに対応して販促を強化した結果、売上総利益率が低下し、人件費コストの上昇もあった。また、店舗資産および共用資産の一部について減損損失を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。