売上高営業利益率と自己資本利益率の重視
FY2017に初出。25回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-06前進決算
「2027年3月期第１四半期 125,000 19.7 5,301 32.8」
第1四半期の売上高営業利益率は約4.2％となり、前年同期の約3.8％から改善した。ただし、中長期目標5.0％にはなお届いていない。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上高営業利益率につきましては、前連結会計年度より0.4ポイント上昇し、3.0％となりました。」「自己資本利益率につきましては、親会社株主に帰属する当期純利益が8,738百万円となったこと等により、前連結会計年度に比べ4.2ポイント上昇し、9.3％となりました。」
売上高営業利益率は2.6％から3.0％へ改善したが、中長期目標5.0％には未達。一方、自己資本利益率は9.3％となり、目標8.0％を上回った。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率 （％） 2.7 2.3 2.6 5.0」
中長期的目標5.0％に対し、売上高営業利益率は前年同期の2.7％から2.3％へ低下した。前期実績2.6％も下回り、目標との差が拡大している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「売上高営業利益率（％） 3.9 2.6 5.0 自己資本利益率 13.3 5.1 8.0」
売上高営業利益率は前期3.9％から2.6％、自己資本利益率は13.3％から5.1％へ低下し、中長期目標の5.0％・8.0％をいずれも下回った。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 3.4 2.7 3.9 5.0 売上高営業利益率は前中間連結会計期間の3.4％から2.7％となりました。」
中長期目標5.0％に対し、当中間連結会計期間の売上高営業利益率は2.7％となり、前年同期の3.4％から低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上高営業利益率につきましては、人件費や地代家賃、減価償却費及びクレジット決済手数料の増加影響はあったものの、リユース商材の売上総利益の増加を主要因とし、前連結会計年度の2.8％から3.9％と上昇いたしました。自己資本利益率につきましては、前連結会計年度に比べ5.9ポイント増加し、13.3％となりました。」
中長期目標の売上高営業利益率5.0％に対し実績は3.9％、自己資本利益率8.0％に対し13.3％となった。営業利益率は前年の2.8％から改善し、自己資本利益率は目標値を上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 4.1 4.1 2.8 5.0 レンタル商材の売上逓減やリユースラグジュアリー商材、ゲームを中心とする新品商材の売上高比率が高まったことにより売上高総利益率が低下したものの、連結売上高の増加により販売費や人件費、地代家賃等の増加を吸収し、売上高営業利益率につきましては、4.1％となりました。」
第3四半期累計の売上高営業利益率は4.1％となり、前年同期の4.1％と同水準を維持した。中長期目標5.0％には未達だが、前四半期までの前年同期比低下から持ち直している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 3.6 3.4 2.8 5.0 ２nd STREETの主力であるリユース衣料服飾商材の好調などによる売上高の増加により、広告宣伝費等の販売費や人件費、地代家賃の増加を吸収し、売上高販管費率は前第２四半期連結累計期間の36.1％から31.8％と低下した一方で、レンタル商材の売上逓減やリユースラグジュアリー商材、ゲームを中心とする新品商材の売上高比率が高まったことにより売上高総利益率が低下したため、売上高営業利益率につきましては、前第２四半期連結累計期間の3.6％から3.4％となりました。」
中長期目標5.0％に対し、売上高営業利益率は前年同期の3.6％から3.4％へ低下した。販管費率は改善したが、商品構成による売上高総利益率低下が営業利益率を押し下げた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 4.9 5.4 2.8 5.0 売上高営業利益率につきましては、広告宣伝費の投下や人件費、地代家賃の増加の影響はあったものの、物価高の生活防衛手段としてのリユース需要が継続し、リユース市場の拡大の影響により２nd STREETの主力であるリユース衣料服飾商材の売上好調が続き、前第１四半期連結累計期間の4.9％から5.4％となりました。」
売上高営業利益率は前年同期の4.9％から5.4％へ改善し、中長期的目標の5.0％を当四半期実績で上回った。目標値との関係では、前年同期から測定可能な改善が示されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 2.3 4.1 2.4 5.0 売上高営業利益率につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により停滞していた社会経済活動の再開が、当初予想よりも早く回復したことにより、2nd STREETの主力であるリユース衣料服飾商材の売上好調が続き、前第３四半期連結累計期間の2.3％から4.1％となりました。」
売上高営業利益率は前年同期の2.3％から4.1％へ改善し、中長期目標5.0％との差が縮小した。改善要因として2nd STREETのリユース衣料服飾商材の売上好調を挙げている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年３月期 第２四半期連結累計期間 （実績） 売上高営業利益率 （％） 1.0 3.6 2.4 5.0 売上高営業利益率につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響により停滞していた社会経済活動の再開が、当初予想よりも早く回復したことにより、2nd STREETの主力であるリユース衣料服飾商材の売上好調が続き、前第２四半期連結累計期間の1.0％から3.6％となりました。」
売上高営業利益率は前年同期の1.0％から3.6％へ改善し、中長期目標5.0％との差が縮小した。改善要因として2nd STREETのリユース衣料服飾商材の売上好調を挙げている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 1.5 4.9 2.4 5.0 売上高営業利益率につきましては、外出自粛ムードの緩和により、2nd STREETの主力であるリユース衣料服飾商材の売上好調が続き、前第１四半期連結累計期間の1.5％から4.9％となりました。」
売上高営業利益率は前年同期の1.5％から4.9％へ改善し、中長期目標5.0％に接近した。改善要因としてリユース衣料服飾商材の売上好調を挙げている。 - FY2022前進有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率（％） 1.3 2.4 5.0 自己資本利益率 △1.0 8.0 8.0」
売上高営業利益率は前年の1.3％から2.4％へ改善したものの中長期目標5.0％には未達。一方、自己資本利益率は8.0％となり、中長期目標値8.0％に到達した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 1.8 2.3 1.3 5.0 売上高営業利益率につきましては、新型コロナウイルス感染症拡大防止からの外出自粛に伴い停滞しておりましたリユース系リユース商材の販売回復が進みましたことから、前第３四半期連結累計期間の1.8％から2.3％となりました。」
売上高営業利益率は前年同期の1.8％から2.3％へ改善した。中長期目標5.0％には未達だが、リユース系商材の販売回復を背景に目標との差が縮小している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 2.3 1.0 1.3 5.0 売上高営業利益率につきましては、前第１四半期連結累計期間に生じた新型コロナウイルス感染症拡大防止からの外出自粛に伴うゲーム商材とレンタルに対する巣ごもり需要が終息したことによる売上総利益の減少をリユース系リユース商品の販売増加で補いきることができませんでしたことから、前第２四半期連結累計期間の2.3％から1.0％と低下しました。」
売上高営業利益率は前年同期の2.3％から1.0％へ低下し、中長期目標5.0％との差が拡大した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 4.3 1.5 1.3 5.0」
売上高営業利益率は前年同期の4.3％から1.5％へ低下し、中長期目標5.0％との差が拡大している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率（％） 1.3 5.0 自己資本利益率 △1.0 8.0」
中長期目標の売上高営業利益率5.0％、自己資本利益率8.0％に対し、2021年3月期実績はそれぞれ1.3％、△1.0％となり、前年から低下して目標との差が拡大した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 3.2 1.8 3.3 5.0」
中長期目標の売上高営業利益率5.0％に対し、第3四半期連結累計期間の実績は1.8％となり、前年同期の3.2％から低下した。新品ゲーム商材の比率上昇による粗利率低下と販売管理費増加が要因として記載されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 3.3 2.3 3.3 5.0 売上高営業利益率につきましては、レンタル商材やリユース商材より粗利率の低いゲームを中心とする新品商材の売上高比率が高まったことにより売上高総利益率が低下し、また広告宣伝費等の販売費、セカンドストリート及びおお蔵の出店費用等の販売管理費も増加したことから、前第２四半期連結累計期間の3.3％から2.3％と低下いたしました。」
中長期目標の売上高営業利益率5.0％に対し、当第２四半期連結累計期間の実績は2.3％となり、前年同期の3.3％から低下した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「中長期的目標 売上高営業利益率 （％） 4.1 4.3 3.3 5.0 売上高営業利益率につきましては、リユース商材より粗利率の低いゲームを中心とする新品商材の売上高が伸び売上高総利益率は低下したものの、販売管理費の増加も抑制できたことから、前第１四半期連結累計期間の4.1％から4.3％と若干改善いたしました。」
中長期目標の売上高営業利益率5.0％に対し、当第1四半期の実績は4.3％となり、前年同期の4.1％から改善した。目標には未達だが、目標に向けた測定可能な前進を示している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの中長期的目標値は売上高営業利益率5.0％、自己資本利益率8.0％であります。売上高営業利益率は、2019年３月期の5.4％から2020年３月期は3.3％、自己資本利益率は13.9％から5.2％となりました。」
中長期目標値は売上高営業利益率5.0％、自己資本利益率8.0％である一方、当期実績はそれぞれ3.3％、5.2％へ低下し、目標を下回った。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年３月期におきましては、売上高営業利益率は5.4％（前年同期比0.6ポイント増）となりました。また、資本の効率性の観点から重要性が高まっている自己資本利益率を併せて重視してまいります。」
重視する経営指標について、売上高営業利益率が5.4％となり前年同期比0.6ポイント改善した実績を示している。自己資本利益率も引き続き重視している。 - FY2017初出有価証券報告書
「直営店舗の全国展開を中心とした事業を行っている当社グループにとりましては、店舗の営業活動の収益性が明確に表される売上高営業利益率が目標として重視されるべき経営指標であると位置付けてまいりました。平成29年３月期におきましては、売上高営業利益率は、3.2％（前年同期比2.9ポイント減）となりました。また、資本の効率性の観点から重要性が高まっている自己資本利益率を併せて重視してまいります。」
売上高営業利益率を収益性の目標指標、自己資本利益率を資本効率の指標として重視する考え方を明示している。平成29年3月期の売上高営業利益率は3.2％と記載されている。