夢みつけ隊(2673)・リスク顕在化
納期短縮に伴う在庫増加
FY2016に初出。23回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
23記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
在庫保有による運転資金・流動性負担3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
夢みつけ隊がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「商品 10,802 12,459」
商品残高は前連結会計年度末の10,802千円から12,459千円へ増加した。また、棚卸資産の増加72,480千円が営業キャッシュ・フローの減少要因として記載され、在庫増加リスクが実際の資金面にも現れている。 - FY2026-H1商品残高を更新有価証券報告書
「商品 10,802 12,752」
商品残高は前連結会計年度末の10,802千円から12,752千円へ増加した。納期短縮との因果関係は本文で明示されていない。 - FY2025-H1商品残高を更新有価証券報告書
「商品 10,492 11,822」
商品残高は前連結会計年度末の10,492千円から11,822千円へ増加した。納期短縮との因果関係は本文で明示されていない。 - FY2024対処有価証券報告書
「商品 11,068 10,492」
商品残高は前連結会計年度末の11,068千円から10,492千円へ減少し、在庫増加リスクの残高面での影響が縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「商品 11,068 8,766」
商品残高は前連結会計年度末の11,068千円から8,766千円へ減少し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクの残高面での影響が縮小した。 - FY2023対処有価証券報告書
「商品 14,419 11,068」
商品残高は前連結会計年度末の14,419千円から11,068千円へ減少し、在庫増加リスクの残高面での影響が縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「商品 14,419 11,689」
商品残高は前連結会計年度末の14,419千円から11,689千円へ減少し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクの残高面での影響がさらに縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「商品 14,419 12,784」
商品残高は前連結会計年度末の14,419千円から12,784千円へ減少し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクの残高面での影響が縮小した。 - FY2023-Q1商品残高を更新有価証券報告書
「商品 14,419 15,006」
商品残高は前連結会計年度末の14,419千円から15,006千円へ増加した。納期短縮に伴う在庫増加との因果関係は本文で明示されていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「商品 20,315 14,419」
商品残高は前連結会計年度末の20,315千円から14,419千円へ減少し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクの残高面での影響は縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「商品 20,315 15,741」
商品残高は前連結会計年度末の20,315千円から15,741千円へ減少し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクの残高面での影響は前期末比で縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「商品 20,315 15,535」
商品残高は前連結会計年度末の20,315千円から15,535千円へ減少し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクの残高面での影響は縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「商品 20,315 17,595」
商品残高は前連結会計年度末の20,315千円から17,595千円へ減少し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクの残高面での影響は前期末比で縮小した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「商品 19,315 20,315」
商品残高が前連結会計年度末の19,315千円から20,315千円へ増加し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクが残高として現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「商品 19,315 22,270」
商品残高が前連結会計年度末の19,315千円から22,270千円へ増加し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクが実際の残高として現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「商品 19,315 20,800」
商品残高が前連結会計年度末の19,315千円から20,800千円へ増加し、納期短縮等に伴う在庫増加リスクが実際の残高として現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「商品 19,315 21,835」
商品残高が前連結会計年度末の19,315千円から21,835千円へ増加し、納期短縮に伴う在庫増加リスクが実際の残高として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「商品 16,293 19,315」
商品残高が16,293千円から19,315千円へ増加し、納期短縮に伴う在庫増加リスクが残高として現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「商品 16,293 19,134」
商品残高は前連結会計年度末の16,293千円から19,134千円に増加しており、在庫増加リスクが引き続き実際の残高として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「たな卸資産の増減額(△は増加) △ 42,886 △ 3,814」
商品残高が16,293千円から20,107千円に増加し、営業キャッシュ・フローでもたな卸資産の増加が3,814千円のマイナス要因として記載された。既存の在庫増加リスクが数値として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、たな卸資産が増加したことなどにより、30百万円の減少(前連結会計年度は56百万円の増加)となりました。」
たな卸資産の増加が営業キャッシュ・フローの30百万円の減少につながったと記載され、納期短縮に伴う在庫増加リスクが実際の資金面への影響として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「通信販売業界全体は、受注から顧客への納品までの日数を年々短縮する傾向にあり、特に近年、インターネット通販の普及によりそれは顕著であります。」
納期短縮のための在庫保有が在庫金額増加を通じて業績に影響するリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループとしては、予想に基づきある程度の在庫を保有しることによってお届け期間を短縮するよう努力しております。これらの過程で、在庫金額が増加し当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
配送期間短縮のための在庫保有が、在庫金額増加を通じて業績に影響する可能性を示している。