組織風土改革と全社員の意識改革
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「販売面におきましてはEC・店舗共通の販促企画の立案やWEB・SNSでの発信力強化を目的に、国内EC部門を部署間横断チームとする社内体制の変更を行っております。」
事業環境の変化への迅速な対応を目的とした社内体制変更について、国内EC部門を部署間横断チームとする取り組みが継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「販売面におきましてはEC・店舗共通の販促企画の立案やWEB・SNSでの発信力強化を目的に、国内EC部門を部署間横断チームとする社内体制の変更を行っております。」
組織面の施策として、ECと店舗の共通販促やWEB・SNS発信力の強化を目的に、国内EC部門を部署間横断チームとする社内体制の変更を行っている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「また当社は、2023年３月10日に創業55周年を迎えることができました。「靴下業界の良心たれ」という創業者の熱い想いに向き合いながら、「熱愛」「顧客中心」「不易流行」「和」の経営理念のもと、モノづくりやお店づくり、人づくりに決して妥協することなく、国内協力工場の皆様やフランチャイジーの皆様と強いパートナーシップを築き、今後とも、お客様にとって最高の商品づくりとお店づくりを目指してまいります。」
組織・企業理念に関する記述が、従来の意識改革や事業部制への移行に加え、創業者の理念、4つの経営理念、国内協力工場・フランチャイジーとのパートナーシップ、商品・店舗・人づくりへと再整理されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、今後の事業の方向性を見据え、事業環境の変化に迅速に対応できる組織体制に変更しました。」
事業環境の変化への迅速な対応を目的として、第2四半期会計期間に組織体制を変更したことが明示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、オンライン（ＥＣサイトや各種ＳＮＳ）とオフライン（実店舗）の融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）を構築し、スピード重視の営業体制を実現することによって、全てのお客様に選んでいただける「世界一の靴下総合企業」を目指しております。」
事業部制とOMOを基盤に、スピード重視の営業体制を構築する組織面の方針が継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、前期より事業部制を採用すると共に、オンライン（ECサイトや各種SNS）とオフラインの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を行い、スピード重視の営業体制を実現することにより」
前期からの事業部制への移行とOMO体制構築を、スピード重視の営業体制に向けた組織施策として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、スピード重視の社内体制を実現すべく、前期より事業部制を採用すると共に」
スピード重視の社内体制に向け、前期から事業部制を採用していることを再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、スピード重視の社内体制を実現すべく、当連結会計年度より事業部制に移行すると共に、オンラインとオフラインの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を行い」
スピード重視の社内体制に向けた事業部制への移行とOMO体制構築を、通期の施策として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、スピード重視の社内体制を実現すべく、当期より事業部制に移行し、ＥＣ販売を起点としたリアルとネットの融合強化を進めたＯＭＯ（Online Merges with Offline）体制の構築を行い」
スピード重視の社内体制に向けた事業部制への移行とOMO体制構築が、前四半期に続き記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、スピード重視の事業体制を実現すべく、当期より、ＥＣ販売を起点としたリアルとネットの融合強化を進め、従来の機能別組織から事業部制組織へ再編成を行いました。」
組織風土・組織改革の具体策として、当期より機能別組織から事業部制組織への再編成を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「次期戦略としては、まず国内販売体制において、ＥＣ販売を起点としたリアルとネットの強化を進めるため、従来の機能別組織から事業部制組織への再編成を行います。」
組織風土改革の具体策として、従来の機能別組織から事業部制組織への再編成を明示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、店頭における組織風土改革を推進していくと共に、当社のモノ作りの背景や経営理念の伝達を目的とした理念塾の設立を行うことにより、お客様に伝えるべき商品を持つブランドとして「語れる価値」の追求と、語ることのできる質の高い商品の研究・提案に尽力して参ります。」
組織風土改革に加え、モノづくりの背景と経営理念を伝える「理念塾」の設立を具体策として掲げ、改革の手段が追加・具体化されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「不易流行の企業理念を貫き、お客様視点を第一とした経営を推し進めていくと共に、経営理念の浸透による全社員の意識改革を促していくことにより、時代や環境の変化に俊敏に対応できる企業集団の構築を目指して参ります。次期戦略におきましては、組織風土改革やブランド戦略のブラッシュアップを軸に社内改革を断行していくことにより、新たな成長ステージへと進むべく以下の施策を実行して参ります。」
経営理念の浸透、全社員の意識改革、組織風土改革を通じて、変化に俊敏に対応できる企業集団を構築する施策が新たに明示された。