Komori
ベクターホールディングス(2656)・事実再定義

DX推進・テレワークを背景とするITサービス需要拡大

FY2024-Q1に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-06-05。

7記載
4年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2024-Q1 – FY2025-H1再定義FY2026-H12023: 220232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
生産性向上・リモートワーク・クラウドによる情報サービス需要拡大35社が書いているテーマ・逆風0社・追い風35社

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている35社のうち14社を表示しています。上の文は35社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「また、AI技術は社会のあらゆる領域に浸透し、様々な課題に対応するためのインフラの重要性が高まっており、このような市場環境を成長の好機と捉えております。」

    DX・テレワーク・IT投資を背景とするITサービス需要の説明に加え、AI技術の浸透とAIワークロード向けインフラ需要を成長機会として位置付けている。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当社グループの主力セグメントであるICT事業が属するデジタルコンテンツ業においてはゲーム・映像を中心に市場が拡大しており、また、ネット広告業においてもアフィリエイト市場及びポイントサービス市場が拡大しております。」

    ICT事業を取り巻くデジタルコンテンツ、アフィリエイト、ポイントサービス市場の拡大を引き続き市場環境として記載している。
  3. FY2024再掲有価証券報告書

    「企業・行政のDXに対する意欲が高まり、IT投資を後押しすることから、引き続き成長が予想されております。」

    企業・行政のDX意欲やIT投資を背景に、ITサービス業界の成長が続くとの市場認識を再掲している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「企業・行政のDXに対する意欲が高まり、IT投資を後押しすることから、引き続き成長が予想されております。」

    企業・行政のDX意欲やIT投資を背景に、ITサービス業界の成長が続くとの市場認識を再掲している。
  5. FY2024-Q1初出有価証券報告書

    「当社の主軸事業であるITサービスを取り巻く環境は働き方改革及び在宅勤務(テレワーク)の浸透並びに業務プロセスの効率化等、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を背景にITサービスの需要は堅調に拡大しております。また、昨年度より新規事業として参入した再生可能エネルギーの分野においても、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進を背景にITサービスを融合した事業分野の需要は拡大傾向にあります。」

    働き方改革、テレワーク、業務プロセス効率化、DX推進を背景に、ITサービス需要とITサービスを融合した再生可能エネルギー分野の需要が拡大しているとの市場認識を初めて記載している。
一緒に動いた変遷

「インターネットビジネスをコアコンピタンスとする経営」は、この変遷が動いた7回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1インターネットビジネスをコアコンピタンスとする経営2回
  3. 2オンラインゲーム事業譲渡後の単一セグメント管理2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ベクターホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-05の株主総会で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
DX推進・テレワークを背景とするITサービス需要拡大|ベクターホールディングス(2656)の変遷 | Komori