業績連動報酬型新株予約権
FY2016に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに65社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2019年ストック・オプションとしての新株予約権（第14回） 権利行使 6,700 未行使残 － 2022年ストック・オプションとしての新株予約権（第15回） 権利行使 － 未行使残 9,100」
2019年ストック・オプションは保有分6,700株が全て権利行使され未行使残がなくなった一方、2022年付与分は9,100株が未行使残として残っている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において存在したストック・オプションを対象とし、ストック・オプションの数については、株式数に換算して記載しております。」
2022年ストック・オプションとして普通株式16,300株分を付与し、既存の2017年・2018年・2019年分についても合計28,400株の権利行使が記載され、制度運用実績が更新された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 決議年月日 2022年10月26日 付与対象者の区分及び人数（名） 当社取締役 ７ 新株予約権の数（個）※ 163（注）１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 16,300（注）２ 新株予約権の行使期間 ※ 2023年９月１日～2028年８月31日」
当社取締役7名を対象に新株予約権163個、普通株式16,300株分を発行し、行使期間も2023年9月から2028年8月までと具体的に記載された。 - FY2022前進有価証券報告書
「権利行使 2,500 1,300 1,500」
2017年、2018年、2019年ストック・オプションについて、当事業年度にそれぞれ2,500株、1,300株、1,500株の権利行使が記載され、制度運用の実績が更新された。 - FY2021前進有価証券報告書
「業績連動株式報酬型ストックオプションにより、各取締役に付与される新株予約権は業績を厳密に評価し、決定しております。」
業績連動報酬制度を継続し、2019年ストック・オプションの権利確定、過年度付与分の権利行使6,000株など、制度運用の実績が記載されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
取締役8名を対象として新株予約権179個、普通株式17,900株分を発行し、行使期間を2020年9月1日から2025年8月31日までとする具体的な発行実績が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社の取締役（社外取締役を除く）の報酬等は、固定報酬と業績連動報酬で構成するものとしており、監査役、社外取締役の報酬は、固定報酬のみとしております。」
取締役の固定報酬・業績連動報酬の組み合わせと、業績連動報酬型新株予約権制度が継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。 新株予約権の数（個）※ 151（注）１ 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 15,100（注）２ 新株予約権の行使期間 ※ 2019年９月１日～2024年８月31日」
当四半期に取締役8名を対象として新株予約権151個、普通株式15,100株分を発行し、行使期間も具体的に記載された。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
当四半期に新株予約権195個、目的となる普通株式19,500株を発行し、行使期間を平成30年９月１日から平成35年８月31日までとする具体的な発行実績が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「業績連動報酬は、業績連動報酬型新株予約権制度を導入しており、各担当役員に付与される新株予約権は業績を厳密に評価して決定しております。」
役員報酬の一部を業績評価と新株予約権に連動させる制度が継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」
取締役向けとみられる新株予約権217個（目的となる株式21,700株）が発行され、行使期間も平成29年９月１日から平成34年８月31日までと具体的に記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「業績連動報酬は、業績連動報酬型新株予約権制度を導入しており、各担当役員に付与される新株予約権は業績を厳密に評価して決定しております。」
役員報酬の一部を業績評価と新株予約権に連動させている。