2019年の復旧・基盤再構築と2020年以降の成長軌道回帰
FY2018に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに42社。
- FY2024前進有価証券報告書
「このような状況のなか、当社は、2025年を「利益成長と基盤強化を両立させる年」と位置づけ、トップライン成長戦略や変革の主要施策を着実に実行することにより、これまでの増益トレンドを維持しつつ、将来にわたって安定的に利益を創出できる強固な成長基盤を構築してまいります。」
2019年以降の復旧・変革施策を、2024年の増益実績を踏まえ、2025年の利益成長と基盤強化を両立する段階へ進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「足元では厳しい事業環境が続いておりますが、当社はコントロール可能な分野に注力し、中期計画に基づく変革の重要施策を前倒しで実行しつつ、新たな成長・効率化の機会を模索しながら中長期的な事業環境の変化に向けた対応を進めております。」
復旧・成長基盤再構築から続く変革施策を、厳しい事業環境下でも継続し、前倒し実行している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような中、当社は2019年８月に発表した中期計画の「これまでのやり方は選択肢にない」という考えのもと、ビジネスの抜本的な変革として、重要なベンディングチャネルや間接部門のコスト構造の見直し、製造能力の向上、新しい働き方の推進等の重要施策を緩めることなく推し進めてまいりました。」
2019年の復旧・基盤再構築から続く抜本的変革を、COVID-19下でも緩めず継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「最新設備の広島工場が完成。今年稼働した４ラインを含め、昨年来進めていた新製造設備７ラインすべてが稼働し、供給体制強化の取り組みが計画通り完了」
2019年から進めてきた復旧・成長基盤再構築について、広島工場の完成と新製造設備7ラインすべての稼働という主要な設備マイルストーンに到達した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「新規製造設備が白州工場（山梨県）で稼働開始。製造能力回復と供給体制正常化に向け順調。」
2019年から進める復旧・成長基盤再構築について、白州工場の新規製造設備が稼働を開始し、供給体制正常化に向けた具体的な設備マイルストーンに到達した。 - FY2019前進有価証券報告書
「供給体制再構築、製造能力拡張および事業基盤強化に向け約900億円の投資を実行。当期中に製造設備３ライン（京都工場、熊本工場）、自動倉庫２拠点（白州工場、熊本工場）が稼働開始。」
2019年を復旧・成長基盤再構築の転換年と位置づけた取り組みについて、約900億円の投資、製造設備3ラインおよび自動倉庫2拠点の稼働開始という進展を記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「新規製造設備として、第１四半期に稼働開始した２ラインに加え、10月に京都工場で新たにアセプティックＰＥＴボトル製品の製造ラインが稼働開始。このほか、被災した本郷工場に代わる広島新工場を含む４ラインの2020年第２四半期までの新規稼働に向け、準備は順調」
2019年の復旧・成長基盤再構築について、京都工場の新ライン稼働と、広島新工場を含む4ラインの2020年第2四半期までの稼働準備という具体的な進展を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような中、当社にとって、2019年は、昨年の被災や製品供給の問題からの復旧と将来の成長基盤再構築に注力する転換の年であり、新しいマネジメント体制のもと中期計画のアップデートを行うとともに、2020年第２四半期中までに供給体制の復旧と製造能力の段階的な拡張に向けた投資を進めています。」
2019年を復旧・成長基盤再構築の転換年と位置づけ、新マネジメント体制下で中期計画を更新し、2020年第2四半期中の供給体制復旧・製造能力拡張に向け投資を進めている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような中、当社は、2019年を、昨年の被災や製品供給の問題からの復旧と将来の成長基盤再構築に注力する転換の年と位置付け、2020年春までに供給体制の復旧と製造能力の段階的な拡張に向けた投資を進めています。」
2019年を復旧と成長基盤再構築の転換年と位置づけ、2020年春までの供給体制復旧・製造能力拡張に向けた投資を実行段階へ進めている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、2019年を復旧と将来の成長に向けた基盤再構築の年と位置づけ、2018年に発生した供給制約や被災からの復旧に取り組むとともに、2020年以降の成長軌道への回帰を目指し、市場実行の徹底と、製造能力向上や物流ネットワーク最適化に向けた投資を行うとともに、経営環境の変化による新たな課題への対応を進めてまいります。」
2019年を復旧と基盤再構築の年と位置づけ、市場実行、製造能力向上、物流ネットワーク最適化への投資を通じて2020年以降の成長軌道回帰を目指す施策を新たに体系化した。