食品事業会社の集約と統合シナジーの創出
FY2016-Q2に初出。23回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2023-Q3前進有価証券報告書
「食品事業では、『ミンティア』において、リフレッシュシーンに合わせた商品ラインアップの強化を図るとともに、人気アニメとコラボレーションしたパッケージ商品を発売するなど、ユーザー層の拡大を図りました。また、『ディアナチュラ』において、機能性表示食品『ディアナチュラゴールド L-92乳酸菌＆食物繊維』を発売するなど、多様化するニーズへの対応に取り組みました。」
食品事業でミンティアのラインアップ強化・コラボ商品、ディアナチュラの機能性表示食品を展開し、食品を含む日本事業の成長基盤を強化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、各事業の収益基盤の強化に加え、事業の枠を超えた日本全体でのシナジーの創出やサステナビリティへの取り組み強化により、持続的な成長に向けた基盤構築を推進しました。」
日本全体での事業横断シナジーとサステナビリティによる持続的成長基盤の構築を引き続き掲げた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「食品事業では、タブレット菓子『ミンティア』において、主力商品のリニューアルや広告・販売促進活動の展開により、ブランド力の向上に取り組みました。フリーズドライ食品『アマノフーズ』、サプリメント『ディアナチュラ』などの主力ブランドにおいても、時短ニーズや健康志向の高まりを捉えた商品の展開により、多様化するライフスタイルに対応しました。」
食品事業の主力ブランド強化、高付加価値商品、事業横断のSCM最適化を、持続的成長基盤の施策として継続した。 - FY2021前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、新しい生活様式に合わせた価値創造と、市場構造の変化に適応した各カテゴリーの強化により、持続的な成長基盤の構築に取り組みました。」
食品事業で新しい生活様式、健康需要、巣ごもり需要に対応した商品展開を進め、売上収益1,258億98百万円、事業利益114億47百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、新しい生活様式に合わせた価値創造と、市場構造の変化に適応した各カテゴリーの強化により、持続的な成長基盤の構築に取り組みました。以上の結果、食品事業の売上収益は、オフィス勤務の減少に伴い『ミンティア』の売上が減少したものの、巣ごもり需要を捉えたフリーズドライみそ汁や健康ニーズの高まりに対応した『ディアナチュラ』などの売上が前年実績を上回ったことなどにより、前年同期比2.0％増の916億８千万円となりました。事業利益については、増収効果に加えて、固定費全般の効率化などにより、前年同期比6.0％増の90億２千３百万円となりました」
食品事業で新しい生活様式、健康需要、巣ごもり需要に対応した商品提案を進め、固定費効率化も加わり、売上収益は前年同期比2.0％増、事業利益は同6.0％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、新しい生活様式に合わせた価値創造と、市場構造の変化に適応した各カテゴリーの強化により、持続的な成長基盤の構築に取り組みました。」
食品事業でマスク着用、テレワーク、健康志向、巣ごもり、セルフケアなどの需要変化に対応する商品・販促を展開し、売上収益は前年同期比1.6％増、事業利益は同6.6％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、新しい生活様式に合わせた価値創造と、市場構造の変化に適応した各カテゴリーの強化により、持続的な成長基盤の構築に取り組みました。」
新しい生活様式に対応する商品提案、健康・セルフケア商品の拡充を進めた。売上収益は前年同期比4.2％減、事業利益は同10.5％減となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、多様化するライフスタイルを見据えた主要ブランドの新価値提案などにより、持続的な成長基盤の構築に取り組みました。」
食品事業でテレワーク等の喫食シーンに対応した販促、プロテイン商品の拡充、フリーズドライみそ汁の刷新、ベビーフード・サプリメントの新提案を進めた。売上収益は前年同期比4.8％減、事業利益は同14.2％減となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、多様化するライフスタイルを見据えた主要ブランドの新価値提案などにより、持続的な成長基盤の構築に取り組みました。以上の結果、食品事業の売上収益は、主力ブランドを中心に好調に推移し、前年同期比7.5％増の281億７千２百万円となりました。事業利益については、売上収益が増加したことなどにより、前年同期比20.9％増の36億７千８百万円となりました。」
食品事業でミンティア、一本満足バー、クリーム玄米ブラン、WAKODO GLOBAL、ディアナチュラなどの主力ブランド・商品展開を進め、売上収益は前年同期比7.5％増、事業利益は同20.9％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランド・カテゴリーへの経営資源の集中による市場競争力の強化や、最適生産物流体制の構築による収益性の向上など、成長基盤の盤石化に取り組みました。」
食品事業の統合を基盤として主力ブランド・カテゴリー集中、最適生産物流体制、商品カテゴリー構成改善を進め、売上収益は前期比1.4％増、事業利益は同5.3％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランド・カテゴリーへの経営資源の集中による市場競争力の強化や最適生産物流体制の構築による収益性の向上など、成長基盤の盤石化に取り組みました。以上の結果、食品事業の売上収益は、主力ブランドを中心に好調に推移し、前年同期比2.1％増の856億９百万円となりました。事業利益については、増収効果に加えて、製造原価の低減などにより、前年同期比7.1％増の100億７千５百万円となりました。」
主力ブランド・カテゴリーへの集中、商品刷新、新ブランド立ち上げ、最適生産物流体制の構築を進め、食品事業の売上収益は前年同期比2.1％増、事業利益は同7.1％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランド・カテゴリーへの経営資源の集中による市場競争力の強化や最適生産物流体制の構築による収益性の向上など、成長基盤の盤石化に取り組みました。以上の結果、食品事業の売上収益は、主力ブランドが堅調に推移したものの、事業ポートフォリオの見直しによる減収影響などにより、前年同期比0.3％減の562億５千６百万円となりました。事業利益については、売上収益の減少はありましたが、製造原価の低減などにより、前年同期比3.9％増の66億２千万円となりました。」
主力ブランド・カテゴリーへの集中と最適生産物流体制の構築を継続し、食品事業利益は前年同期比3.9％増となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランド・カテゴリーへの経営資源の集中による市場競争力の強化や最適生産物流体制の構築による収益性の向上など、成長基盤の盤石化に取り組みました。以上の結果、食品事業の売上収益は、事業ポートフォリオの見直しによる減収影響などにより、前年同期比5.0％減の262億８百万円となりました。事業利益については、固定費の低減などに取り組んだものの、減収影響により、前年同期比6.9％減の30億４千１百万円となりました。」
食品事業で主力ブランド・カテゴリーへの集中と最適生産物流体制の構築を継続した。事業ポートフォリオ見直しによる減収影響もあり、売上収益は前年同期比5.0％減、事業利益は同6.9％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランドへの経営資源の集中や保有する素材・技術を活用した高付加価値商品の展開に加え、事業統合による最適生産・物流体制の構築により、持続的な成長基盤の育成に取り組みました。以上の結果、食品事業の売上収益は、主力ブランドを中心に好調に推移し、前期比1.9％増の1,159億７千３百万円となりました。事業利益については、増収効果に加えて、製造原価の低減などにより、前期比4.9％増の122億円となりました。」
食品事業の統合を基盤に、主力ブランドへの集中、高付加価値商品、最適生産・物流体制を進め、事業利益は前期比4.9％増の122億円となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランドへの経営資源の集中や保有する素材・技術を活用した高付加価値商品の展開に加え、事業統合による最適生産・物流体制の構築により、持続的な成長基盤の育成に取り組みました。 以上の結果、食品事業の売上収益は、主力ブランドを中心に好調に推移し、前年同期比1.8％増の838億８千１百万円となりました。 事業利益については、増収効果に加えて、製造原価の低減などにより、前年同期比4.4％増の93億１千７百万円となりました」
食品事業の統合を基盤に、主力ブランド集中、高付加価値商品、最適生産・物流体制の構築を進め、売上収益は前年同期比1.8％増、事業利益は同4.4％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランドへの経営資源の集中や保有する素材・技術を活用した高付加価値商品の展開に加え、事業統合による最適生産・物流体制の構築により、持続的な成長基盤の育成に取り組みました。 以上の結果、食品事業の売上収益は、主力ブランドを中心に好調に推移し、前年同期比2.2％増の564億１千４百万円となりました。 事業利益については、増収効果に加えて、製造原価の低減などにより、前年同期比4.0％増の62億９千４百万円となりました。」
食品事業の統合を基盤に、主力ブランド集中、高付加価値商品、最適生産・物流体制の構築を進め、事業利益は前年同期比4.0％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「食品事業につきましては、主力ブランドへの経営資源の集中や保有する素材・技術を活用した高付加価値商品の展開に加え、事業統合による最適生産・物流体制の構築により、持続的な成長基盤の育成に取り組みました。」
食品事業の統合を基盤に、主力ブランドへの集中、高付加価値商品の展開、最適生産・物流体制の構築を継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「食品事業につきましては、「強みへの集中」の推進と事業統合によるシナジーの創出に加えて、お客様視点でのブランド力の強化・育成などにより、持続的成長に向けた事業基盤の構築に取り組みました。」
食品3社の統合後の事業基盤、強みへの集中、シナジー創出、ブランド育成を継続した。2017年7月の吸収合併完了は前四半期までに開示済みである。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社の100％子会社であるアサヒグループ食品株式会社を存続会社、アサヒフードアンドヘルスケア株式会社、和光堂株式会社、天野実業株式会社の食品事業３社を消滅会社とする吸収合併を行っております。」
食品事業3社をアサヒグループ食品株式会社に吸収合併する再編を2017年7月1日に完了し、意思決定の迅速化と事業内シナジー最大化を図る体制を具体化した。シナジー創出自体は継続課題として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「食品事業につきましては、「強みへの集中」の推進と事業統合によるシナジーの創出に加えて、お客様視点でのブランド力の強化・育成などにより、持続的成長に向けた事業基盤の構築に取り組みました。」
食品3社の統合シナジー、「強みへの集中」、ブランド力強化を引き続き事業基盤の構築策として掲げた。事業利益は前年同期比25.8％増となったが、統合シナジー単独の効果とは記載していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「食品事業につきましては、「強みへの集中」の推進と事業統合によるシナジーの創出に加えて、お客様視点でのブランド力の強化・育成などにより、持続的成長に向けた事業基盤の構築に取り組みました。事業利益については、増収効果に加えて、広告販促費の効率化や原材料を中心としたコストダウンなどにより、前年同期比76.8％増の30億５千４百万円となりました。」
食品3社の統合シナジーと強みへの集中を継続し、ブランド強化・広告販促費効率化・原材料コストダウンを進めた。食品事業利益は前年同期比76.8％増となったが、当該数値を統合シナジー単独の効果とは記載していない。 - FY2016前進有価証券報告書
「事業会社３社を「アサヒグループ食品株式会社」に集約し、事業やブランドの「強みへの集中」と統合シナジーの創出に取り組みました。」
2016年1月に食品3社をアサヒグループ食品へ集約した後、ブランド強化・商品展開を進め、食品事業利益は前期比21.4％増となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「事業会社３社を「アサヒグループ食品株式会社」に集約し、事業やブランドの「強みへの集中」と統合シナジーの創出に取り組みました。」
食品事業会社3社を集約し、強みへの集中と統合シナジーの創出を進めた。