製造・物流効率化と原価低減
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち29回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。25社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の営業活動によるキャッシュ・フローは、税引前中間利益が1,388億１千６百万円となりましたが、法人所得税等の支払による減少があった一方で、減価償却費等の非キャッシュ項目による増加や運転資本の効率化により、1,314億８千４百万円の収入（前年同期は25億５千４百万円の支出）となりました。」
運転資本の効率化などにより、営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期の支出から1,314億84百万円の収入へ転じた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当年度の設備投資は、174,478百万円（ソフトウエアを含む）であり…日本・東アジアにおいては、主に品質、安全、老朽化更新を軸とする事業継続投資、基幹システム再構築を主としたシステム関係投資を実施しました。」
設備投資174,478百万円を実施し、日本・東アジアでは基幹システム再構築を含むシステム関係投資、各地域では事業継続・生産設備投資を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当年度の設備投資は、161,687百万円（ソフトウエアを含む）であり」
2024年の設備投資は1,616億87百万円となり、日本のDX投資、欧州のリターナブルボトル・貯酒設備、オセアニアの製造能力増強などを実施した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、1,158億７千５百万円（前年同期比12.6％増）となりました。」
各地域で増収効果やコスト効率化を進め、連結事業利益は前年同期比12.6％増となった。一方、オセアニアでは原材料関連費用等の影響により事業利益が前年同期比2.9％減となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、195億７千７百万円（前年同期比10.3％増）となりました。」
各地域で増収効果や各種コスト効率化を進めた。連結事業利益は前年同期比12.2％増となった一方、オセアニアでは原材料関連費用の増加により事業利益が同2.6％減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当年度の設備投資は、140,525百万円（ソフトウエアを含む）であり、セグメント毎の内訳は次の通りであります。」
設備投資140,525百万円を実施し、日本のDX関連投資、欧州の製造能力増強、オセアニアの缶能力増強など、成長・効率化投資を具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、1,010億２千２百万円（前年同期比18.1％増）となりました。」
日本全体の事業横断シナジーと各種コスト効率化を進め、日本の事業利益は前年同期比18.1％増となった。欧州等でも増収効果やコスト効率化が利益を支えた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、各事業の収益基盤の強化に加え、事業の枠を超えた日本全体でのシナジーの創出やサステナビリティへの取り組み強化により、持続的な成長に向けた基盤構築を推進しました。」
日本全体の事業横断シナジー、各種コスト効率化、ミックス改善を進め、国内事業利益は前年同期比23.7％増となった。オセアニアでは物流混乱の影響が残る中でも、統合シナジーとマルチビバレッジ戦略を継続した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料関連費用の増加などの影響はあったものの、増収効果や各種コストの効率化などにより、177億４千５百万円（前年同期比48.7％増）となりました。」
各地域で増収効果、ミックス改善、各種コスト効率化を進めた。日本の事業利益は前年同期比48.7％増、欧州は同133.6％増となった一方、オセアニアでは原材料関連費用等の増加影響が残った。 - FY2022前進有価証券報告書
「さらに、CUB事業の販路を活用して清涼飲料の飲食店向けの販売を強化したほか、2021年５月に取得したプレミアムコーヒー豆焙煎販売事業を展開するAllpress Espresso社のコーヒー豆を既存顧客向けに販売するなど、マルチビバレッジ戦略による統合シナジーの創出に取り組みました。」
製造・物流効率化、統合シナジー、在庫管理自動化などを進め、各地域で事業利益の改善を実績として開示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、日本全体での事業の枠を超えたシナジー創出のためのSCMの最適化やサステナビリティへの取組みの推進などにより、持続的な成長基盤を強化しました。」
日本全体で事業横断のSCM最適化とサステナビリティを進め、持続的な成長基盤を強化する施策を継続した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、日本全体での事業の枠を超えたシナジーの創出のためのSCMの最適化やサステナビリティへの取組みの推進などにより、持続的な成長基盤を強化しました。」
日本全体で事業横断のSCM最適化とサステナビリティを進め、持続的な成長基盤を強化する施策を継続した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「日本全体での事業の枠を超えたシナジーの創出のためのSCMの最適化やサステナビリティへの取組みの推進などにより、持続的な成長基盤を強化しました。」
日本全体で事業の枠を超えたSCM最適化とサステナビリティを進め、地域別の経営管理体制への移行後も生産・物流効率化を推進した。 - FY2021前進有価証券報告書
「この一環として、2021年にはアサヒビール名古屋工場にアサヒ飲料製品製造ライン及び自動倉庫の新設稼働、長距離配送を要する消費地に新たな物流拠点の設置稼働等、輸配送網の整備を進めています。」
物流需給ギャップへの対応として、アサヒビール名古屋工場の飲料製品製造ライン及び自動倉庫を2021年に新設稼働し、国内物流網の整備を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「事業利益については、増収効果に加えて、ブランドの選択と集中による固定費全般の効率化などにより、前年同期比12.3％増の271億２千５百万円となりました」
ブランドの選択と集中、固定費全般の効率化、収益構造改革を進め、飲料事業の事業利益は前年同期比12.3％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「事業利益については、自動販売機での増収に伴う品種・容器構成比の改善や、ブランドの選択と集中による広告・販売促進費の効率化、委託製造品の自社製造への切替えなどによる製造原価の低減などにより、前年同期比65.3％増の163億７千２百万円となりました。」
製造原価低減、広告・販売促進費の効率化、委託製造品の自社製造への切替えを進め、飲料事業の事業利益は前年同期比65.3％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ブランドの選択と集中による広告・販売促進費の効率化や、委託製造品の自社製造への切替えなどによる製造原価の低減などにより、前年同期比321.8％増の45億１千２百万円となりました」
ブランドの選択と集中、委託製造品の自社製造への切替え、製造原価低減を進め、飲料事業の事業利益は前年同期比321.8％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「この一環として、2021年４月にはアサヒビール名古屋工場に新設するアサヒ飲料製品製造ライン及び自動倉庫の稼働を開始する予定です。」
物流需給ギャップへの対応として、自社製造ラインと自動倉庫の稼働予定を具体化し、委託製造品の自社製造への切替えも進めた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「事業利益については、製造原価の低減や収益構造改革などに取り組みましたが、売上収益の減少などにより、前年同期比23.4％減の327億８千万円となりました」
製造原価低減や収益構造改革を継続したが、酒類事業の売上収益減少などにより、事業利益は前年同期比23.4％減となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「事業利益については、内製化の促進などによる製造原価の低減を図りましたが、減収影響や自動販売機の売上低下に伴う構成差異の悪化などにより、前年同期比66.1％減の10億６千９百万円となりました。」
飲料事業で内製化の促進などによる製造原価低減を継続したが、減収影響等により事業利益は前年同期比66.1％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、国土交通省・経済産業省・農林水産省が推進する「ホワイト物流」推進運動の趣旨に賛同する旨を表明しております。…アサヒビール名古屋工場でアサヒ飲料製品の製造ラインを新設するとともに自動倉庫を建設しています（2021年稼働予定）。」
物流需給ギャップへの対応として、アサヒビール名古屋工場にアサヒ飲料製品の製造ラインと自動倉庫を新設し、2021年稼働予定とした。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「飲料事業につきましては、主力ブランドへの経営資源の集中に加え、健康機能領域での高付加価値商品の取組み強化など、新たな成長基盤の構築や最適生産物流体制の推進による収益構造改革に取り組みました。」
最適生産物流体制の推進や製造原価低減を継続した。飲料事業では天候不順による工場稼働率低下で原価が上昇し、事業利益は前年同期比18.3％減となった一方、食品事業では製造原価低減等により事業利益が同7.1％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「酒類事業につきましては、「基幹ブランドの強化と新需要の創造」をテーマに、最高品質の提供と飲用機会の拡大による市場全体の活性化や新需要の創造に向けた商品提案に取り組みました。以上の結果、酒類事業の売上収益は、ビール類以外の売上は前年実績を上回ったものの、ビール類の市場全体の縮小などによる販売数量の減少により、前年同期比1.7％減の4,109億４千９百万円となりました。事業利益については、製造原価の低減などに取り組みましたが、売上収益の減少により、前年同期比1.0％減の427億７千１百万円となりました。」
製造原価低減や品種・容器構成比の改善を継続し、酒類・飲料・食品の各事業で利益改善を記載した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「飲料事業につきましては、主力ブランドへの経営資源の集中に加え、健康機能領域での高付加価値商品の取組み強化など、新たな成長基盤の構築や最適生産物流体制の推進による収益構造改革に取り組みました。」
最適生産物流体制の推進を継続したが、飲料事業では原材料高騰等の影響により事業利益が前年同期比10.7％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「飲料事業の事業利益についても、生産体制の最適化による製造原価の低減などに取り組んだものの、売上収益と同様の要因などにより、前期比0.6％減の380億９千９百万円となりました。」
生産体制の最適化、固定費効率化、設備投資を継続した。飲料事業では製造原価低減に取り組んだが、売却影響等により利益は微減となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「事業利益についても、生産体制の最適化による製造原価の低減などに取り組んだものの、売上収益と同様の要因により、前年同期比0.1％減の319億３千５百万円となりました」
生産体制の最適化による製造原価低減を継続した。飲料事業では売却影響により事業利益が前年同期比0.1％減となった一方、食品事業では製造原価低減などにより事業利益が同4.4％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「飲料事業の事業利益については、サプライチェーン全体の見直しによる最適生産・物流体制の推進などにより、前年同期比2.0％増の169億２千６百万円となりました。」
サプライチェーン全体の見直しによる最適生産・物流体制、固定費効率化、製造原価低減を進め、飲料・食品等の利益改善を記載した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「事業利益については、サプライチェーン全体の見直しによる最適生産・物流体制の推進などにより、前年同期比18.0％増の38億１千６百万円となりました。」
サプライチェーン全体の見直しによる最適生産・物流体制の推進を進め、飲料事業利益は前年同期比18.0％増、食品事業利益は同7.7％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「酒類事業の事業利益については、売上収益の減少はありましたが、広告販促費の効率化や原材料を中心としたコストダウンなどの取組みにより、前期比0.6％増の1,215億１千６百万円となりました。」
広告販促費の効率化、原材料コストダウン、容器構成比改善、最適生産体制の推進を継続し、酒類・飲料・食品の利益改善を記載した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「酒類事業の事業利益については、広告販促費の効率化や原材料を中心としたコストダウンなどの取組みにより、前年同期比1.4％増の864億８千９百万円となりました。飲料事業の事業利益については、増収効果のほか、品種・容器構成比の改善や最適生産体制の推進による操業度向上などの製造原価低減の取組みにより、前年同期比25.4％増の319億６千３百万円となりました。」
広告販促費の効率化、原材料を中心としたコストダウン、容器構成比の改善、最適生産体制の推進を継続し、酒類事業利益は前年同期比1.4％増、飲料事業利益は同25.4％増、食品事業利益は同19.9％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「酒類事業の事業利益については、増収効果に加えて、広告販促費の抑制や原材料を中心としたコストダウンなどの取組みにより、前年同期比2.2％増の472億２千９百万円となりました。…飲料事業の事業利益については、増収効果のほか、品種・容器構成比の改善や最適生産体制の推進による操業度向上などの製造原価低減の取組みにより、前年同期比35.0％増の165億９千１百万円となりました。」
容器構成比の改善、広告販促費の抑制、原材料を中心としたコストダウン、最適生産体制の推進を継続し、酒類・飲料・食品の事業利益が前年同期比で増加した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「酒類事業の事業利益については、増収効果に加えて、容器構成比の改善や製造原価低減などの取組みにより、前年同期比1.8％増の152億１千８百万円となりました。飲料事業の事業利益については、増収効果のほか、品種・容器構成比の改善や最適生産体制の推進による操業度向上などの製造原価低減の取組みにより、前年同期比787.2％増の32億３千５百万円となりました。」
容器構成比の改善、製造原価低減、最適生産体制の推進を継続し、酒類事業利益は前年同期比1.8％増、飲料事業利益は前年同期比787.2％増となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「酒類事業においては、広告販促費が増加しましたが、増収効果のほか、缶蓋の軽量化などの製造原価低減の取組みにより、前期比0.9％増の1,208億２千３百万円となりました。」
缶蓋の軽量化、原材料を中心とする製造原価低減、品種・容器構成比改善、最適生産物流体制の構築により、酒類・飲料・食品の利益改善を記載した。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「のれん等償却前営業利益では、広告販促費が増加しましたが、増収効果に加え、缶蓋の軽量化など製造原価低減の取組みにより、前年同期比1.6％増の852億５千５百万円となりました」
酒類事業で缶蓋の軽量化などの製造原価低減施策を進め、その結果としてのれん等償却前営業利益が前年同期比1.6％増となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「増収効果に加えて製造原価低減などの取組みにより、…品種・容器構成比の改善や最適生産物流体制の構築に向けた取組みを推進したことにより、…ペットボトル容器の内製化や物流費の効率化に努めました」
製造原価低減、物流費効率化、容器内製化、最適生産物流体制の構築など、複数事業で収益性改善の手段を示した。