業務効率化に向けた設備・ソフトウェア・情報基盤投資
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、インフラ・マネジメントサービス事業を中心に業務効率化、新たな事業展開及び事務所設備の整備等のために、主に社内管理システムの構築、情報通信機器及び周辺機器の購入、業務用ソフトウエアの購入を行いました。その投資額は1,303百万円であります。」
社内管理システム、情報通信機器、業務用ソフトウェア等への投資を継続し、設備投資額は前年度1,052百万円から1,303百万円へ増加した。 - FY2024設備投資額減少・投資内容継続有価証券報告書
「当社グループは、インフラ・マネジメントサービス事業を中心に業務効率化、新たな事業展開及び事務所設備の整備等のために、主に情報通信機器及び周辺機器の購入、社内管理システムの構築、グランピング施設の構築、業務用ソフトウエアの購入を行いました。その投資額は1,052百万円であります。」
業務効率化、新規事業展開、社内管理システム、グランピング施設等への設備投資を継続したが、投資額は前年度1,176百万円から1,052百万円へ減少した。 - FY2023投資内容の更新有価証券報告書
「当社グループは、インフラ・マネジメントサービス事業を中心に業務効率化、新たな事業展開及び事務所設備の整備等のために、主に社内管理システムの構築、情報通信機器及び周辺機器の購入、グランピング施設の構築、事務所建物及び建物附属設備並び什器備品の取得等を行いました。その投資額は1,176百万円であります。」
業務効率化に加え、新たな事業展開としてグランピング施設の構築を含む設備投資を行った。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間における営業利益が減少しておりますが、IT等への投資費用が先行するなどによるものであり、通期の連結業績予想に変更はありません。」
IT等への投資費用が先行していることを営業利益減少の要因として記載し、業務・情報基盤への投資を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「総資産は、前連結会計年度末に比べ25百万円増加し、500億43百万円となりました。これは収益認識会計基準等の適用により未成業務支出金が減少した一方で、IT関連等へ投資のため固定資産が増加したためであります。」
IT関連等への投資により固定資産が増加したことを記載しており、業務基盤・情報基盤投資の実施を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、インフラ・マネジメントサービス事業を中心にテレワーク基盤の整備等や、業務の効率化を図るために主に社内管理システムの構築、情報通信機器及び周辺機器の購入、業務用機器の取得を行いました。その投資額は1,350百万円であります。」
テレワーク基盤、社内管理システム、情報通信機器等への設備投資額が前年度979百万円から1,350百万円へ増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、インフラ・マネジメントサービス事業を中心にテレワーク基盤の整備等や、業務の効率化を図るために主に社内管理システムの構築、情報通信機器及び周辺機器の購入、業務用機器の取得を行いました。その投資額は979百万円であります。」
業務効率化に加えてテレワーク基盤の整備を目的とする投資を行い、設備投資額は前年度の725百万円から979百万円へ増加した。 - FY2019前進有価証券報告書
「その投資額は725百万円であります。」
業務効率化に向けた情報通信機器、社内管理システム、建物附属設備等への投資額は前年度663百万円から725百万円へ増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「その投資額は663百万円であります。」
業務効率化に向けた設備、ソフトウェア、情報基盤、社内システムへの投資額は前年度518百万円から663百万円へ増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、インフラ・マネジメントサービス事業を中心に業務の効率化を図るために主に業務用機械装置及び設備の購入、業務用ソフトウェアの購入、情報基盤の整備、社内システムの構築を行いました。その投資額は518百万円であります。」
業務効率化を目的に設備、ソフトウェア、情報基盤、社内システムへ投資し、年度投資額518百万円を計上している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、インフラ・マネジメントサービス事業を中心に業務の効率化を図るために主に業務用機械装置及び設備の購入、業務用ソフトウェアの購入、情報基盤の整備、社内システムの構築を行いました。その投資額は579百万円であります。」
業務効率化を目的に設備、ソフトウェア、情報基盤、社内システムへ投資し、年度投資額579百万円を計上している。