オリエンタルコンサルタンツホールディングス（2498）・リスク顕在化直近の決算（2026-11-13）では「対処」
固定資産の減損損失リスク
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
6記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
固定資産減損損失の計上（不採算店舗設備を含む）465社が書いているテーマ・逆風473社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。117社中69社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに43社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの473件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-11-13対処決算
「当連結会計年度（自 2025年10月１日 至 2026年９月30日） 該当事項はありません。」
前年度に計上した固定資産の減損損失について、当年度の計上はない。リスク自体の消滅とは記録していない。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ２施設について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
シェアオフィスと小水力発電設備について、営業損益が継続してマイナスとなったため、減損損失2億8,807万1千円を計上した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、保有資産について減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損兆候発生時に減損損失を計上する可能性を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「保有資産について減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失を計上する可能性があります。」
固定資産の減損兆候発生時に減損損失を計上する可能性を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、保有資産について減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産に減損の兆候が発生した場合の減損損失計上可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、保有資産について減損の兆候が発生した場合には、将来キャッシュ・フロー等を算定し減損損失を計上する可能性があり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産に減損の兆候が発生した場合、将来キャッシュ・フロー等の算定を経て減損損失を計上する可能性を示している。