バリューコマース（2491）・リスク悪化
インターネット広告市場の景況変化リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気悪化による広告需要減少・広告代金回収不能33社が書いているテーマ・逆風36社・追い風0社
バリューコマースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「外資系大手プラットフォーマーによる広告市場の寡占化も顕著であり、独自の購買データや行動データを駆使し、ターゲティング広告を高度化させており、広告主がこれらのプラットフォームに依存せざるを得ない状況が続いております。」
従来の景況変化による広告費鈍化リスクに加え、外資系大手プラットフォーマーによる広告市場の寡占化と広告主の依存を競争環境上の懸念として具体化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「その一方で、国外ではインターネット広告企業で成長鈍化がみられ、近い将来、国内でも同様の傾向となる可能性があります。」
国外のインターネット広告企業で成長鈍化がみられ、国内にも近い将来波及する可能性を明示しており、市場成長鈍化リスクの説明が具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「急激な景況の変化により、今後総広告費の推移が鈍化し、インターネット広告にもその影響が及んだ場合」
景況変化による総広告費の鈍化とインターネット広告市場への波及リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「急激な景況の変化により、今後総広告費の推移が鈍化し、インターネット広告にもその影響が及んだ場合」
景況変化による総広告費の鈍化とインターネット広告市場への波及リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「広告市場全般は景況に対して敏感に影響を受けることもあり、急激な景況の変化により、今後総広告費の推移が鈍化し、インターネット広告にもその影響が及んだ場合、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
景況変化による総広告費の鈍化がインターネット広告市場へ波及するリスクを記載している。