経営管理体制の見直しによる報告セグメント再編
FY2017-Q1に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
JTPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「なお、当事業年度より、2023年６月８日発表の第２次中期経営計画の基本方針に沿い、知恵を集約化し顧客ニーズに対応すべく組織体制を４つのセグメントへ再編し、「デジタルイノベーション事業」、「ICT事業」、「ライフサイエンス事業」、「その他の事業」と致しました。」
第2次中期経営計画に沿った4セグメント体制を年次報告書でも確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当第１四半期累計期間より、2023年６月８日発表の第２次中期経営計画の基本方針に沿い、知恵を集約化し顧客ニーズに対応すべく組織体制を４つのセグメントへ再編し、「デジタルイノベーション事業」、「ICT事業」、「ライフサイエンス事業」、「その他の事業」と致しました。」
第2次中期経営計画に沿って報告セグメントを4区分へ再編した。従来の教育ソリューション事業をデジタルイノベーション事業に包括し、西日本ソリューション事業をICT事業とライフサイエンス事業に分割している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度より、当社の組織体制の変更に伴い、従来「デジタルイノベーション事業」に含めておりましたRPA部門を「ICTソリューション事業」に含めることといたしました。」
RPA部門の報告セグメントをデジタルイノベーション事業からICTソリューション事業へ移管した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、当社の組織体制の変更に伴い、従来「デジタルイノベーション事業」に含めておりましたRPA部門を「ICTソリューション事業」に含めることといたしました。以下の前年同四半期比較については、前年同四半期の数値を変更後の区分により組替えた数値で比較しております。」
組織体制の変更に伴い、RPA部門の報告セグメントをデジタルイノベーション事業からICTソリューション事業へ移管した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社の組織体制の変更に伴い、従来「デジタルイノベーション事業」に含めておりましたプロジェクト推進部門を「ライフサイエンスサービス事業」に含めることといたしました。」
報告セグメントの帰属を見直し、プロジェクト推進部門をデジタルイノベーション事業からライフサイエンスサービス事業へ移管した。 - FY2022-Q3収益認識会計基準適用に伴うセグメント算定方法変更有価証券報告書
「会計方針の変更に記載のとおり、第１四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しております。」
収益認識会計基準等の適用に伴い、事業セグメントの利益・損失の算定方法も変更した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社の組織体制の変更に伴い、従来「デジタルイノベーション事業」に含めておりましたプロジェクト推進部門を「ライフサイエンスサービス事業」に含めることといたしました。」
組織体制の変更に伴い、プロジェクト推進部門の報告セグメント帰属をデジタルイノベーション事業からライフサイエンスサービス事業へ変更した。前年同期の数値も変更後区分に組み替えて比較している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、従来「その他」に含めておりましたＡＩ・ＲＰＡ関連サービスとデジタルマーケティングサービスについて、事業計画上の重要性が増したことから「デジタルイノベーション事業」として集約し、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
既存の報告セグメント再編に加え、AI・RPA関連サービスとデジタルマーケティングサービスをデジタルイノベーション事業として独立表示する形へ変更した。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「なお、当社の組織体制の変更に伴い、従来「教育ソリューション事業」に含めておりましたインド支店部門を「その他」に、従来「その他」に含めておりました医療コンサルティング部門を「ライフサイエンスサービス事業」にそれぞれ含めることといたしました。また従来「その他」に含めておりました営業部門を「ＩＣＴソリューション事業」、「その他」、「全社」に区分することといたしました。」
組織体制の変更に伴い、インド支店、医療コンサルティング部門、営業部門の報告セグメント帰属を見直し、前年同期数値も変更後の区分で比較している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、組織体制の変更に伴い、従来全社に含めておりました営業部門を「その他」に含めることといたしました。」
組織体制変更に伴う営業部門費用の「その他」への帰属変更と、変更後区分による前年比較を年次開示でも確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、事業セグメントの利益又は損失の算定方法の変更をしております。」
第1四半期からのセグメント利益・損失の算定方法変更を継続して適用し、前年同期数値も変更後の方法で比較している。 - FY2019-Q1セグメント利益算定方法の変更有価証券報告書
「当社の組織体制の変更に伴い、従来全社費用に含めておりました営業部門の費用を「その他」に含めることといたしました。」
組織体制の変更に伴い、営業部門費用のセグメント帰属を変更し、前年同期のセグメント情報も変更後の方法に組み替えて比較している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。」
教育、ICT、西日本、ライフサイエンス等に再編した報告セグメントを年次決算でも継続して使用している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、当社グループの経営管理体制の見直しを行い、セグメントの名称変更並びに報告セグメントの区分を変更致しました。」
教育、ICT、西日本、ライフサイエンス等に再編した報告セグメントを年次決算でも継続して使用している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループの経営管理体制の見直しを行い、セグメントの名称変更並びに報告セグメントの区分を変更致しました。内容としては、従来の「ナレッジソリューションサービス事業」、「ＩＣＴソリューションサービス事業」、「ライフサイエンスサービス事業」、「その他」の区分を、「教育ソリューション事業」、「ＩＣＴソリューション事業」、「西日本ソリューション事業」、「ライフサイエンスサービス事業」、「その他」と変更し」
経営管理体制の見直しに伴う新たな報告セグメント区分を継続して使用している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、当社グループの経営管理体制の見直しを行い、セグメントの名称変更並びに報告セグメントの区分を変更致しました。」
経営管理体制の見直しに伴う教育、ICT、西日本、ライフサイエンス等の報告セグメント区分を継続して使用している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、当社グループの経営管理体制の見直しを行い、セグメントの名称変更並びに報告セグメントの区分を変更致しました。」
経営管理体制の見直しに伴い、教育・ICT・西日本・ライフサイエンス等の報告セグメントへ区分を変更した。