半導体不足・部品調達遅延による自動車減産
FY2022-Q2に初出。13回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに54社。
- FY2025対処有価証券報告書
「新車の国内供給状況は更に改善され、概ね納期の変動が小さくなり、一部の人気車種は引き続き納期が長いものとなっていますが、多くの車種について安定もしくは短くなる傾向にあるようです。」
半導体・部品不足に起因する供給制約は緩和方向にあり、多くの車種で納期が安定または短期化する傾向が示されている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「前年に比べて新車の供給状況の改善がさらに進み、落ち着いた市場動向でした。一部のブランドを除けば、販売主軸車種においても、納期が正常化してきています。」
半導体・部品不足に起因する供給制約は緩和方向にあり、新車供給の改善と納期の正常化が進んでいる。 - FY2024対処有価証券報告書
「これまでの半導体不足による減産影響が徐々に縮小し、自動車生産台数は前年同期に対し増産となりました。」
半導体不足による減産影響が徐々に縮小し、自動車生産台数は前年同期比で増産となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当上半期に引き続き、半導体等の部品不足の緩和や部品供給網の混乱解消により自動車メーカーの生産が回復傾向であることから、当上半期と同様に自動車生産台数は前年同期に対し増産となりました。」
半導体等の部品不足と供給網の混乱は緩和し、自動車メーカーの生産は前年同期比で増産となった。供給制約による市場悪化が前期よりさらに緩和されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当社関連市場である国内自動車市場は、半導体や部品不足の緩和により自動車メーカーの生産が回復傾向であることから、第１四半期と同様に自動車生産台数は前年同期に対し増産となりました。」
半導体・部品不足は緩和し、自動車メーカーの生産は前年同期比で増産となった。供給制約による市場悪化が前期より一部緩和されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「これまでの半導体不足による減産影響が徐々に縮小し、自動車生産台数は前年同期に対し増産となりました。」
半導体不足による減産影響は徐々に縮小し、自動車生産台数が前年同期比で増産となった。部品供給制約による市場悪化が一部緩和されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社関連市場である国内自動車市場は、自動車メーカーの生産努力によって、第３四半期に比してさらに改善の傾向が見られました。」
半導体不足・部品調達遅延の影響は継続しているが、自動車メーカーの生産努力により第3四半期からさらに改善し、新車販売台数も通期で前年度比2.4％増となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社関連市場である国内自動車市場は、引き続き半導体等の部品供給不足の影響を大きく受けながらも、自動車メーカーの調達・生産努力もあり、第２四半期に比してさらに改善の傾向が見られました。」
半導体等の部品供給不足の影響は残るが、自動車メーカーの調達・生産努力により市場環境は第2四半期から改善した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「新車販売台数（乗用車）は前年同期比8.4％減と前年割れが継続しながらも、9月単月が前年同月比24.7％増となったこともあり、第１四半期の15.9%減の状態から回復の兆しが見えてきました。」
半導体需給逼迫の影響は継続しているが、新車販売台数の前年同期比減少幅は第1四半期の15.9％減から8.4％減へ縮小し、9月単月は前年同月比24.7％増となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新車販売台数（乗用車）は前年同期比15.9％減と前年割れが継続し、所謂“コロナ禍”前の2019年の第１四半期販売台数と比較した場合、新車販売台数は30％減の水準となっています。」
半導体需給逼迫と部品供給不足が継続し、新車販売台数は前年同期比15.9％減、2019年第1四半期比30％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「自動車業界全体においては、半導体の供給逼迫の影響を受け、世界的な減産となり、国内においても新車販売台数が約44万台減（前期比9.5％減）と３年連続のマイナス、２年連続で500万台割れとなり」
半導体供給逼迫による世界的な減産が継続し、国内新車販売台数の減少として影響が数値化された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当期においては301.8万台（前年同期比6.5％減）となりました。」
半導体不足や部品調達の遅れによる減産の影響は続いているが、9月32.2％減、10月31.3％減から、11月14.4％減、12月11.4％減へと月次の減少幅は縮小した。累計では新車販売台数が前年同期比6.5％減となっている。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「半導体不足や部品調達の遅れなどから減産が続き、７月から前年同月比でマイナスに転じ、特に2021年9月においては、前年同月比マイナス32.2％減と大幅に減少しました。結果、当四半期においては202.8万台（前年同期比1.1％減）と２年ぶりにプラスを確保したものの伸び悩みました。」
半導体不足と部品調達の遅れによる減産が実際に発生し、新車販売台数の減少・伸び悩みとして数値化されている。