有能な人材の確保・育成不足リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに16社。
- FY2026対処有価証券報告書
「上記のリスクを低減し、機会を最大限に捉えるため、当社グループは2025年4月より人事制度を抜本的に見直し、「複線型人事制度」を導入いたしました。」
専門人材の確保・育成不足リスクに対し、複線型人事制度、専門職コース、AI人材の確保・育成、一般職人材の正社員化などの対応を進めている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの経営資源としてより一体化し、システム開発力の強化、管理業務の効率化、人材の有効活用など、スピーディで効率の良い組織に再編することにより、更なる事業拡大を図るものであります。また当社が保有する株式会社ミネルバグランディールの全株式を2021年5月31日に、同社代表取締役社長篠原隆平氏に売却をしております。」
従来記載されていた開発人材不足への対応に関連して、システム開発力強化と人材の有効活用を目的とする組織再編・株式売却を2021年5月31日に実施した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「十分な人材を適時に得られない場合、あるいは現在在籍している人材が急に退職した場合には当社グループの提供するサービス品質や事業展開の計画に悪影響を及ぼす可能性があります。また、将来的に人材投資コストが増加する可能性があります。」
人材の確保・育成不足によるサービス品質・事業計画への影響と、人材投資コスト増加リスクを再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは引続きこうした人材の確保、育成に努める所存ですが、十分な人材を適時に得られない場合、あるいは現在在籍している人材が急に退職した場合には当社グループの提供するサービス品質や事業展開の計画に悪影響を及ぼす可能性があります。また、将来的に人材投資コストが増加する可能性があります。」
人材の確保・育成不足によるサービス品質・事業展開への影響と、人材投資コスト増加の可能性を再確認している。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、当第４四半期より、お客様からのニーズを受けながらも開発エンジニアの不足によってお待たせをしていたシステム開発を、合弁子会社ミネルバグランディールを設立したことで本格化いたしました。」
開発エンジニア不足は実際に顧客対応待ちを生じさせていたが、合弁子会社の設立により待機していた開発を本格化し、対処を進めている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当四半期においては、お客様からのニーズを受けながらも開発エンジニアの不足によって待機いただいていた課題を解決すべく、ミネルバグランディール社を合弁子会社として設立しました。」
人材不足リスクについて、開発エンジニアの不足が顧客課題への対応待ちとして実際に生じていたことを具体的に記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「人材獲得が予算通りに行えなかったこと」
有能な人材の確保不足に関するリスクについて、人材獲得が予算通りに進まなかった事実が前期に続いて記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「人材獲得が予算通りに行えなかったこともあり」
有能な人材の確保不足に関する従来のリスクについて、少なくとも人材獲得が予算通りに進まなかった事実が記載されている。サービス品質等への影響までは記載されていない。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、将来的に人材投資コストが増加する可能性があります。」
従来の採用・定着不足によるサービス品質や事業計画への影響に加え、将来の人材投資コスト増加可能性をリスクとして追加的に明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「十分な人材を適時に得られない場合、あるいは現在在籍している人材が急に退職した場合には当社グループの提供するサービス品質や事業展開の計画に悪影響を及ぼす可能性があります。」
サービス品質と事業展開が人材の採用・定着・育成に左右されるリスクを記載している。