新規登録者の確保による募集費増加の抑制
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2024前進有価証券報告書
「登録スタッフ募集費 255 1.0 224 0.9 87.8」
登録スタッフ募集費は前年度255百万円から224百万円へ減少し、売上比率も1.0％から0.9％へ低下した。 - FY2023前進有価証券報告書
「登録スタッフ募集費」
登録スタッフ募集費は前年度316百万円から255百万円へ減少し、募集費抑制が実績として現れた。 - FY2022登録スタッフ募集費の増加有価証券報告書
「登録スタッフ募集費 300 1.2 316 1.2 105.2」
登録スタッフ募集費は前年度300百万円から316百万円へ増加しており、従来の募集費抑制の記載から増加の開示へ変化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「損益面では、派遣スタッフの継続率の向上により社会保険料などの売上原価が上昇しましたが、売上高増加による利益増加に加え、効率的な支店運営や募集費の抑制に努めたことにより、増益を達成しました。」
募集費の抑制に努める取り組みを継続し、売上高増加と合わせて増益に寄与したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「損益面においては、効率的な支店運営に加え、派遣スタッフの募集費の削減が進んだことで、販売費及び一般管理費の増加をある程度抑制することができました。」
派遣スタッフの募集費抑制が「進んだ」と記載され、従来の抑制施策から実際の改善進展が示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「損益面では、売上増による利益増に加え、効率的な支店運営、派遣スタッフの募集費抑制が進んだことで大幅な増益となりました。」
派遣スタッフの募集費抑制が進み、登録スタッフ募集費は293百万円から280百万円へ減少したと記載している。 - FY2019削除有価証券報告書
「前連結会計年度と比較して、販売費及び一般管理費は571百万円増加しておりますが、その主な要因は、事業拡大に向けた人員の積極的な採用であります。」
新規登録者の確保によって募集費増加を抑制する従来の記載は再掲されず、事業拡大に伴う人員採用や登録スタッフ募集費の増加が記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新規登録者の確保が順調に進んだことで募集費は増加をある程度抑えることができました。」
前四半期まで記載されていた、新規登録者の確保によって募集費の増加を抑える施策・結果が年間業績でも再掲されている。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書
「なお、当連結会計年度においては、環境変化に強いバランスの取れたポートフォリオ経営の推進のために、①安定した収益基盤の構築、②新たな収益機会の獲得、③多様な働き方と生産性向上の実現の３点を基本方針として事業を推進していく所存であります。」
従来記載されていた新規登録者の確保による募集費増加の抑制について、本 filing では再掲されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「新規登録者の確保が順調に進み募集費の増加をある程度抑えることができました。」
新規登録者の確保により募集費の増加を抑制する施策と結果が再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新規登録者の確保が順調に進み募集費の増加をある程度抑えることができました。」
新規登録者の確保により募集費の増加を抑制する施策と結果が再掲されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「新規登録者の確保が順調に進み募集費の増加をある程度抑えることができました。」
新規登録者の確保を通じて募集費の増加を抑制する施策と結果を初めて記載している。