リモートワークを中心とした先進的な働き方
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、当社グループでは、フルリモートワーク及びスーパーフレックス制度を活用し、育児、介護、地方在住、兼業・副業等、多様な事情や価値観を有する人材が能力を発揮できる環境整備を推進しております。」
リモートワークを中心とした働き方について、フルリモートワーク、スーパーフレックス制度、育児・介護・地方在住・兼業等への対応を具体的な制度・対象として示している。 - 2026-03-12再掲その他開示
「リモート中心の環境下においても、物理的な距離や部署の枠組みを越えたコミュニケーション施策や、社内コミュニティの活性化を通じて、新しく加わったメンバーも即座に溶け込める親和性の高い土壌を育んでいます。」
リモートワークを前提とした働き方と、社内コミュニケーションによる組織力向上を再掲している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、リモートワークをはじめ、デジタル技術の積極的活用やそれら運用体制の整備を行い、実効性の高い施策を実施することで、生産性向上による収益拡大を目指すとともに、組織力を強化することで、日本を始め、アジア市場における当社グループの競争力を一層強化できると考えております。」
リモートワークとデジタル技術を活用した生産性・組織力向上の方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社グループの社内環境整備の方針は、多様なバックグラウンドを持つ社員がライフステージに応じた柔軟な働き方を選択し、主体的なキャリア形成を支援する就業環境や社内制度を構築することを基本としており、リモートワーク制度、スーパーフレックス勤務(5時~22時の間で月間勤務時間自由裁量)、1時間から取得可能な有給休暇、ジョブ型人事制度(職種別KPI評価)、資格取得支援制度、副業制度などがございます。」
リモートワーク中心の働き方を、スーパーフレックス、時間単位有給、ジョブ型人事、資格取得支援、副業制度など具体的な制度群として開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、リモートワークをメインとした新しい働き方を実現することで、オフィスを「作業の場」から「議論の場」へ進化させてきました。リアルでの対面の時間を創造的な議論に集中して活用していくことで、これまで以上に成果を挙げていくよう努めてまいります。」
リモートワーク中心の働き方とオフィスの「議論の場」への転換を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、リモートワークをメインとした新しい働き方を実現することで、オフィスを「作業の場」から「議論の場」へ進化させてきました。リアルでの対面の時間を創造的な議論に集中して活用していくことで、これまで以上に成果を挙げていくよう努めてまいります。」
リモートワーク中心の働き方と、オフィスを議論の場へ転換する取り組みを実現してきたと説明し、デジタル技術・運用体制による生産性向上を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは収益力の安定と拡大を最優先課題とし、「多言語・海外向けサービス需要の取り込み強化」、「イノベーションによる新たなビジネスモデルの創出」、そして、「先進的な働き方の実現による生産性向上」に注力してまいりました。」
先進的な働き方の実現による生産性向上を、収益力の安定・拡大に向けた重点施策として継続して掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは収益力の安定と拡大を最優先課題とし、「多言語・海外向けサービス需要の取り込み強化」、「イノベーションによる新たなビジネスモデルの創出」、そして、「先進的な働き方の実現による生産性向上」に注力してまいりました。」
先進的な働き方の実現による生産性向上を、収益力の安定・拡大に向けた重点施策として継続して掲げている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおいて、緊急事態宣言の解除後も、引き続き、リモートワークをメインとした新しい働き方を継続して実施していくこととなりました。オフィスを「議論の場」へ進化させ、リアルでの対面の時間を創造的な議論に集中して活用していくことで、これまで以上に成果を挙げていくよう努めてまいります。また、リモートワークをはじめ、デジタル技術の積極的活用やそれら運用体制の整備を行い、実効性の高い施策を実施することで、生産性向上による収益拡大を目指してまいります。」
新型コロナウイルス感染症を契機に、リモートワークを中心とする働き方、オフィスの議論の場への転換、デジタル技術と運用体制の整備による生産性向上を新たな施策として明示した。