高収益体制の確立
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
タカミヤがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。54社中9社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-06引き上げ決算説明資料
「プラットフォーム事業の成長により、想定を上回るスピードで収益性が向上、事業進捗を踏まえ、中期経営計画における主要指標を見直し。」
中期経営計画の指標が、営業利益3,650百万円、営業利益率7.5％以上、ROE7.9％以上、ROIC3.8％以上へ上方修正され、収益性・資本効率の目標水準が引き上げられている。 - FY2026再定義有価証券報告書
「経営指標として投下資本利益率（ROIC）を重視し、資本コストを意識した経営の浸透を進めております。」
従来の営業利益50億円などの高収益目標から、連結営業利益、営業利益率、ROE、ROIC、保有資産の稼働率を組み合わせた収益性・資本効率重視の指標体系へ整理している。 - 2026-05-12引き上げ決算説明資料
「プラットフォーム事業の成長により、想定を上回るスピードで収益性が向上、事業進捗を踏まえ、中期経営計画における主要指標を見直し。」
中期経営計画の営業利益目標が見直し前の3,000百万円から3,650百万円へ、営業利益率目標が5.7％以上から7.5％以上へ引き上げられている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「最終年度となる2024年３月期連結業績の営業利益50億円を目標に掲げております。」
2024年3月期の連結営業利益50億円という中期目標と、基本戦略の推進・積極投資による達成方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループの中期的な経営指標として、本中期経営計画において、最終年度となる2024年３月期連結業績の営業利益50億円を目標に掲げております。」
従来の売上高営業利益率8％目標から、2024年3月期の連結営業利益50億円という新たな中期指標へと目標を組み替えている。 - FY2019後退有価証券報告書
「中期的な目標として、財務体質の改善を図るとともに、利益体質に転換し、売上高営業利益率８％を確保することを掲げております。」
前年の「売上高営業利益率８％以上」から、「８％」を確保するとの表現に変わっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中期的な目標として、財務体質の改善を図るとともに、利益体質に転換し、売上高営業利益率８％以上を確保することを掲げております。」
財務体質改善と利益体質への転換という高収益化の目標を、営業利益率8％以上という指標で掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「本合併により、開発、製造、レンタル、販売、設計、施工までの一貫体制を一層強化し、管理体制の一本化によるコスト削減、意思決定のスピード化等、合併メリットを追求し、国内外の製造拠点の管理体制の見直し、グループ経営基盤の強化、高収益体制の確立を進め、また、生産開発能力及び生産技術の向上、金属加工技術を生かした高付加価値製品の開発などによって、現在の事業における収益向上だけではなく、新たな収益事業創出の実現を目指し、さらなる企業価値向上を目的としております。」
ホリー合併後も、一貫体制と管理体制の一本化を通じた高収益体制の確立を目指している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「グループ内の組織再編により、仮設機材の開発、製造、販売、レンタルの一貫体制を強化し、次世代足場「Ｉq（アイキュー）システム」のデファクトスタンダードを目指し、高収益体制の確立を図ります。」
Iqシステムの普及を軸とする高収益体制の確立を、組織再編と一貫体制強化によって引き続き目指している。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代足場「Ｉq（アイキュー）システム」のデファクトスタンダードを目指し、高収益体制の確立を図ります。」
Iqシステムの普及を通じた高収益体制の確立を経営方針として掲げている。