レンタル機材の運用効率・機材管理・物流の改善
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-08-18。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高27,185百万円(前年同期比0.4%増)、営業利益4,234百万円(前年同期比31.7%増)となりました。」
レンタル売上が微増にとどまる中、社外出荷額の増加、レンタル単価改定、プラットフォーム経由のサービス拡大により営業利益が31.7%増加した。 - FY2026-H1レンタル売上減少下で収益性改善有価証券報告書
「一方、利益面においては、プラットフォーム事業の好調を背景とした選別受注によるレンタル単価の改定が進んだことに加え、大型現場において顧客による賃貸資産の一部買取などもあり、レンタル収支が改善しました。結果、営業利益は1,852百万円(前年同期比43.1%増)となりました。」
レンタル売上高は前年同期比1.5%減となった一方、選別受注、レンタル単価改定、顧客による賃貸資産の一部買取により営業利益が前年同期比43.1%増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「建築分野、土木分野ともにレンタル需要は依然として高く、仮設機材の社外出荷量も前期対比で増加いたしました。」
レンタル需要の高い状態が建築・土木の両分野で続き、仮設機材の社外出荷量が前期を上回る段階へ進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「建築分野において首都圏の維持修繕工事を中心にレンタル需要は依然として高く、土木分野においても足元で現場が増加傾向にあり、建設用仮設機材の貸出量は前年を上回る高水準で推移いたしました。また、機材ラインナップを拡充し、「タカミヤプラットフォーム」ユーザーに対する安定供給体制の整備を進めてまいりました。」
首都圏の維持修繕工事と土木分野の現場増加を背景に、仮設機材の貸出量が前年を上回る高水準となり、機材ラインナップ拡充とプラットフォーム利用者への安定供給体制整備も進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、機材ラインナップを拡充し、「タカミヤプラットフォーム」ユーザーに対する安定供給体制の整備を進めてまいりました。」
レンタル機材の運用・供給改善が、機材ラインナップの拡充とタカミヤプラットフォーム利用者への安定供給体制整備へ具体化している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高18,090百万円(前年同期比4.4%増)、営業利益1,894百万円(前年同期比131.5%増)となりました。」
レンタル事業では、首都圏の維持補修工事を中心とする需要と貸出量の堅調さを背景に、売上高が前年同期比4.4%増、営業利益が131.5%増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「民間建設工事においては、前連結会計年度より工事の中断や遅延、着工の延期など、厳しい状況が継続する中、首都圏の維持修繕工事を中心に「Iqシステム」の貸出量が堅調に推移しております。また、土木分野におきましても依然一部着工の延期はあるものの、前連結会計年度対比で貸出量は増加いたしました。」
首都圏の維持修繕工事でIqシステムの貸出量が堅調となり、土木分野でも前年度比で貸出量が増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「民間建設工事においては、前連結会計年度より工事の中断や遅延、着工の延期など、厳しい状況が継続する中、首都圏の維持改修工事を中心に「Iqシステム」の貸出量が堅調に推移しております。また、土木分野におきましても一部着工の延期はあるものの、貸出量は上昇してまいりました。これらの結果、売上高5,706百万円(前年同期比6.0%増)、営業利益396百万円(前年同期比534.4%増)となりました。」
首都圏の維持改修工事でIqシステムの貸出量が堅調となり、土木分野でも貸出量が上昇した。レンタル事業の営業利益は前年同期比534.4%増となった。 - FY2022Iq高稼働と土木関連低迷の併存有価証券報告書
「首都圏の維持改修工事を中心に「Iqシステム」の貸出量が高く推移いたしました。一方、建築、土木分野では見込まれていた大型現場の遅延、着工の延期などにより、仮設機材の貸出量が減少いたしました。」
Iqシステムは首都圏の維持改修工事で高稼働となった一方、大型現場の遅延・延期により建築・土木関連の貸出量は減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面におきましても、仮設機材の貸出量の減少に伴い、減価償却費等の固定原価割合が増加したことによりセグメント利益率が低下いたしました。」
仮設機材の貸出量減少により固定原価割合が上昇し、レンタル事業の利益率が低下した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「民間建設工事においては、工事の中断や遅延、着工の延期など、厳しい状況が継続しましたが、直近では首都圏の維持改修工事を中心に貸出量が高くなってきております。一方、土木分野においては、前連結会計年度で大型現場が終了し、仮設機材の貸出量が減少いたしました。収益面におきましても、仮設機材の貸出量の減少に伴い、減価償却費等の固定原価割合が増加したことによりセグメント利益率が低下いたしました。これらの結果、売上高11,303百万円(前年同期比9.5%減)、営業利益440百万円(前年同期比66.3%減)となりました。」
首都圏の維持改修工事では貸出量に回復が見られる一方、土木分野の大型現場終了による貸出量減少と固定原価割合上昇により、レンタル事業の売上高・営業利益が減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「土木分野においては、前連結会計年度で大型現場が終了し、民間建設工事においては、工事の中断や遅延、着工の延期により、仮設機材の貸出量が減少いたしました。収益面におきましても、仮設機材の貸出量の減少に伴い、減価償却費等の固定原価割合が増加したことによりセグメント利益率が低下いたしました。これらの結果、売上高5,385百万円(前年同期比11.9%減)、営業利益62百万円(前年同期比88.2%減)となりました。」
大型現場終了と民間工事の中断・遅延・延期により貸出量が減少し、固定原価割合の上昇を伴ってレンタル事業の営業利益が前年同期比88.2%減となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「工事の中断や遅延、着工の延期により、仮設機材の出荷は減少いたしました。収益面では、大型現場終了に伴う仮設機材の返却による機材整備料の増加、センター移転に伴う仮設機材の移動運搬費の増加などにより、セグメント利益率が低下いたしました。」
工事遅延に伴う出荷減少、大型現場終了後の返却整備料、センター移転費用が通期のレンタル運用・収益性の悪化要因となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「工事の中断や遅延、着工の延期により、仮設機材稼働の出荷は減少いたしました。収益面では、大型現場終了に伴う仮設機材の返却による機材整備費の増加、センター移転に伴う仮設機材の移動運搬費の増加などにより、セグメント利益率が低下いたしました。」
工事の中断・遅延・延期による出荷減少と、大型現場終了後の返却整備費・センター移転費用によるレンタル事業の利益率低下が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「工事の中断や遅延、着工の延期により、仮設機材稼働の出荷は減少いたしました。収益面では、大型現場終了に伴う仮設機材の返却による機材整備費の増加、センター移転に伴う仮設機材の移動運搬費の増加などにより、セグメント利益率が低下いたしました。」
工事の中断・遅延・延期により出荷が減少し、大型現場終了に伴う返却整備費とセンター移転費用によってレンタル事業の利益率が低下した。 - FY2021-Q1返却・移転費用による利益率低下有価証券報告書
「懸念しておりました工事の休止や延期も、長期化せず、稼働の出荷は堅調に推移いたしました。収益面では、大型現場終了に伴う仮設機材の返却による機材整備費の増加、センター移転に伴う仮設機材の移動運搬費の増加などにより、セグメント利益率が低下いたしました。」
出荷は堅調だった一方、大型現場終了に伴う機材返却・整備費とセンター移転費用によりレンタル事業の利益率が低下した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「民間建築工事向けの仮設機材においては、旺盛な需要を背景に、「Iqシステム」を中心とした仮設機材が高稼働で推移いたしました。土木・橋梁工事向けの仮設機材においても、北陸新幹線延伸工事等の大型現場への出荷がピークを迎えようとしております。これらにより、当第3四半期連結累計期間における民間建築、土木・橋梁工事を合わせた仮設機材全体の貸出数量は、創業以来の高い水準を継続しております。」
Iqシステムを中心とする民間建築向け機材の高稼働に加え、土木・橋梁向け大型現場への出荷がピークに近づき、全体の貸出数量が創業以来の高水準を継続した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「民間建築工事向けの仮設機材においては、旺盛な需要を背景に、「Iqシステム」を中心とした仮設機材が高稼働で推移いたしました。土木・橋梁工事向けの仮設機材においても、北陸新幹線延伸工事等の大型現場への出荷がピークを迎えようとしております。これらにより、当第2四半期連結累計期間における民間建築、土木・橋梁工事を合わせた仮設機材全体の貸出数量は、創業以来の高い水準を継続しております。」
民間建築向け機材は高稼働、土木・橋梁向けは大型現場への出荷がピークに近づき、全体の貸出数量は創業以来の高水準を継続した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における民間建築工事、土木・橋梁工事を合わせた仮設機材全体の貸出数量は、期初より高い水準で推移しております。利益面では、レンタル用仮設機材への投資を抑制しつつ、効率的運用に取り組んだ結果、セグメント利益が大きく増加いたしました。」
民間建築と土木・橋梁を合わせた仮設機材の貸出数量が高水準で推移し、投資抑制と効率運用によってレンタル事業の収益性も改善した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらにより、当連結会計年度における民間建築工事、土木・橋梁工事を合わせた仮設機材全体の貸出数量は、高い水準で推移いたしました。」
民間建築に加えて土木・橋梁分野でも出荷が進み、仮設機材全体の貸出数量が高水準で推移したことを再確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「民間建築工事においては、旺盛な需要がある中で、「Iqシステム」を中心に、施工性、安全性の高い仮設機材の提供に加えて、足場施工を併せたサービスを提案してまいりました。この結果、仮設機材は高い稼働率で推移しております。一方、着工の遅れが目立っておりました土木・橋梁工事分野においても、順調に出荷がすすんでまいりました。これらにより、当第3四半期連結累計期間における民間建築、土木・橋梁工事を合わせた仮設機材全体の出荷数量は、高水準で推移しております。」
民間建築向けの高稼働に加え、従来着工遅れが目立っていた土木・橋梁分野でも順調な出荷に進み、仮設機材全体の出荷数量が高水準で推移した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「これらにより、当第2四半期連結累計期間における、民間建築、土木・橋梁工事を合わせた、仮設機材の出荷数量は、過去最高の水準で推移しております。」
民間建築に加え、着工遅れがあった土木・橋梁分野でも出荷が進み、仮設機材の出荷数量が過去最高水準となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「民間建築、土木・橋梁工事を合わせた、仮設機材の出荷数量は、総じて、前年同期を上回っております。」
民間建築に加え、着工遅延があった土木・橋梁分野でも出荷が始まり、仮設機材の出荷数量が前年同期を上回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「機材センターの入出庫管理及び供給体制のIoT化、AI化を革新的に進め、限界稼働率の向上により、レンタル事業の収益性を高めてまいります。」
投資回収・稼働率重視の段階で、機材センターの入出庫管理と供給体制をIoT・AI化する具体策を新たに示している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「国内では、北陸新幹線延伸工事をはじめとする大型プロジェクトの着工による、顧客からの仮設機材の本格的な需要に備えて、レンタル資産の在庫供給体制の構築を図って参りました。」
大型プロジェクトの着工に備え、レンタル資産の在庫供給体制を構築する具体的な対応を進めている。 - FY2018-Q2用途別稼働の明暗有価証券報告書
「民間建築工事においては、堅調な建設需要の中で、「Iqシステム(アイキューシステム)」を中心とした、仮設機材の安全性・施工性に加えて、足場施工を併せた付加価値の高いサービスを顧客に提案してまいりました。結果、高い稼動で推移しております。しかしながら、土木・橋梁工事用の仮設機材においては、受注後、少しずつ出荷が開始しているものの、依然として工事着工の遅れが目立っており、低稼働で推移しております。」
民間建築向けは高稼働で推移する一方、土木・橋梁向けは工事着工遅れの影響で低稼働が続いており、用途別の稼働差を記載している。 - FY2018-Q1統合効果は僅少有価証券報告書
「また、前期及び当会計年度前半に行いました北信越地方、北関東地方の子会社2社の吸収合併において、合併後の日も浅く、資産の効率的運用等、その効果は僅少でありました。」
子会社2社の吸収合併後、資産の効率的運用などの効果は合併後間もないため限定的だったと説明している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「今後は稼働率を重視した営業体制により投資回収フェーズへと移行してまいります。また、インフラ再整備、首都圏の再開発事業、オリンピック需要に注力し、技術提案営業の推進と機材管理体制の効率化を進め、レンタル事業の収益性を高めてまいります。」
機材更新・投資拡大中心の段階から、稼働率重視の営業と投資回収、機材管理効率化を重視する段階へ位置づけを変えている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「収益面では、従来品から「Iqシステム(アイキューシステム)」への入れ替えに伴い減価償却費が増加しているものの、高い稼動効率が減価償却費の増加を補完しております。」
Iqシステムへの更新に伴う減価償却費増を、機材の高い稼動効率が補完している。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代足場への積極的な入れ替えを通じてレンタル機材の運用効率を向上させ、機材管理と物流の効率化を進め、利益体質への転換を図ってまいります。」
機材更新、管理、物流の効率化を通じてレンタル事業の利益体質化を進める施策。