高利回り機材への更新と従来機材の整理
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、新商品の導入及び滅失機材の補充のため4,580百万円の仮設機材を取得いたしました。」
レンタル機材の更新・補充を4,580百万円の取得として実行し、機材ポートフォリオの維持・強化を進めている。 - 2026-05-12後退決算説明資料
「以降の投資は損耗分および新製品供給に留める方針。」
賃貸資産投資について、供給力拡大を目的とする投資から、損耗分の補充と新製品供給を中心とする方針へ範囲が縮小されている。 - FY2026-H1販売・レンタルからプラットフォームへの収益構造シフト有価証券報告書
「販売、レンタルからプラットフォームへの収益構造のシフトも順調に推移しており、詳細につきましては以下でご説明いたします。」
従来の販売・レンタル中心の収益構造から、プラットフォームを含む収益構造へのシフトが順調に進んでいると記載している。 - FY2025-H1プラットフォーム移管と先行投資有価証券報告書
「プラットフォーム事業の主力サービスである「OPE-MANE」のユーザー数が前年同期比で増加したことにより、プラットフォーム事業売上が増加し、一部レンタル事業の売上は減少しました。」
レンタル機材・サービスの収益構成について、OPE-MANEのユーザー数増加に伴い一部売上がプラットフォーム事業へ移り、レンタル事業売上が減少している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「レンタル事業 売上高11,629百万円（前年同期比2.9％増）、営業利益1,030百万円(前年同期比134.0％増)となりました。」
レンタル事業では貸出量の増加を背景に、営業利益が前年同期比134.0％増となり、機材運用・投資回収面の改善が進んでいる。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、レンタル事業セグメントにおいて新商品の導入及び滅失機材の補充のため2,523百万円の仮設機材を取得いたしました。」
レンタル用仮設機材を2,523百万円取得し、さらに2022年4月から2023年3月までに31億円の賃貸資産増強計画を示している。Iqシステムの稼働率は第3四半期会計期間に過去最高を記録した。 - FY2022-Q3大型現場出荷減少による貸出量低下有価証券報告書
「一方、建築、土木分野では前連結会計年度のような大型現場への出荷が減少し、仮設機材の貸出量が減少いたしました。」
前年度の大型現場への出荷減少により、仮設機材の貸出量が低下したと記載している。 - FY2021稼働率低迷と機材返納有価証券報告書
「前連結会計年度におきましては、第３四半期会計期間で保有する賃貸資産の平均稼働率が過去最高となっておりましたが、北陸新幹線延伸工事を中心に大口の機材返納があり、それらを補う新規工事への出荷も弱く、第１四半期から第３四半期まで、ほぼ横ばいで推移し、年度末の返却でさらに低下いたしました。」
前年度の過去最高稼働率から、北陸新幹線延伸工事の終了に伴う大口返納と新規出荷の弱さにより、賃貸資産の稼働率が低下する局面へ移っている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、レンタル用仮設機材への投資を抑制しつつ、効率的運用に取り組んだ結果、セグメント利益が大きく増加いたしました。これらの結果、売上高19,485,902千円（前年同期比11.4％増）、営業利益2,301,445千円(前年同期比36.1％増)となりました。」
レンタル用仮設機材への投資を抑制しながら効率運用を進め、レンタル事業の営業利益が前年同期比36.1％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、レンタル用仮設機材への投資を抑制しつつ、効率的運用に取り組んだ結果、セグメント利益が大きく増加いたしました。これらの結果、売上高12,692,250千円（前年同期比13.5％増）、営業利益1,628,221千円(前年同期比82.6％増)となりました。」
レンタル用仮設機材への投資を抑制しながら効率運用を進め、レンタル事業の売上高は前年同期比13.5％増、営業利益は82.6％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、レンタル用仮設機材への投資を抑制しつつ、効率的運用に取り組んだ結果、セグメント利益が大きく増加いたしました。これらの結果、売上高6,034,615千円（前年同期比14.3％増）、営業利益643,710千円(前年同期比142.1％増)となりました。」
レンタル機材への投資を抑制しながら効率的運用に取り組み、レンタル事業の営業利益が前年同期比142.1％増となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、レンタル用仮設機材への投資を一巡させた事により、増加傾向にあった減価償却費は、前連結会計年度と同水準となりました。」
Iqシステムを中心とするレンタル機材投資を一巡させ、減価償却費を前年同期と同水準に抑える段階を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、レンタル用仮設機材への投資を一巡させた事により、増加傾向にあった減価償却費は、前年同期と同水準となっております。」
Iqシステムを中心とするレンタル機材投資を一巡させ、減価償却費が前年同期と同水準になったと説明している。 - FY2017達成有価証券報告書
「レンタル事業においては、次世代足場「Ｉq（アイキュー）システム」を中心に新機材への更新と従来機材の整理が一巡し、今後は稼働率を重視した営業体制により投資回収フェーズへと移行してまいります。」
Iqシステム中心の新機材更新と従来機材整理が一巡したと記載し、施策の段階を投資回収へ移している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「収益面では、従来品から「Iｑシステム（アイキューシステム）」への入れ替えに伴い減価償却費が増加しているものの、高い稼動効率が減価償却費の増加を補完しております。」
従来品からIqシステムへの入れ替えを継続し、減価償却費の増加を高い稼動効率で補完している。 - FY2016初出有価証券報告書
「次世代足場「Ｉq（アイキュー）システム」を中心に高利回り機材への更新と従来機材の整理を行い、保有機材のポートフォリオを高収益体制に再構築いたします。」
レンタル保有資産を高利回り機材中心に組み替え、収益性を高める施策。