外国人就労者増加に対応する日本語教育サービスの拡大
FY2020-Q1に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、海外人材の来日から学習、就業、定着を切れ目なく支援するため、１月に登録支援機関としての業務を開始し、生成ＡＩを用いた、自然な日本語の会話練習Ｗｅｂアプリ「ＨＡｉ－Ｊ（ハイジェイ）」を学習時に提供するなど、就業支援体制の強化に努めました。」
日本語教育サービスが、登録支援機関としての業務開始と生成AI会話練習アプリの学習時提供を含む、来日から定着までの一体支援へ進展している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、生成ＡＩを用いた、自然な日本語の会話練習Ｗｅｂアプリ「ＨＡｉ－Ｊ（ハイジェイ）」を開発いたしました。」
外国人向け日本語教育サービスについて、生成AIを用いた自然な日本語会話練習Webアプリを開発した。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「日本語学校の新規開校に加え、ＡＩやメタバース空間を活用したオンラインキャンパスを開講いたします。」
日本語教育サービスについて、学校の新規開校に加え、AI・メタバースを活用したオンラインキャンパスへ展開範囲を広げている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、４月にヒューマンアカデミー日本語学校神戸校と横浜校を開校し、サービス提供を開始いたしました。」
外国人向け日本語教育サービスについて、神戸校・横浜校の開校とサービス提供開始へ進んでいる。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「入国再開の影響などから日本語教師養成講座、リスキリング需要の拡大などを背景にキャリアコンサルタント養成講座の契約数が増加いたしました。また、法人向けサブスクリプション型研修サービスの提供を開始するなど、オンラインでのサービス強化に努めました。」
日本語教育・リスキリング対応講座の契約増加と、法人向けオンライン研修サービスの提供開始を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国際人教育事業では、入国制限が緩和されたことから、日本語学校への入学が進み、在籍者数が大幅に増加いたしました。」
入国制限下のオンライン提供から、入学・在籍者数が増加する受入回復段階へ移行した状況を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「国際人教育事業では、入国制限が緩和されたことから、日本語学校への入学が進み、在籍者数が増加いたしました。」
入国制限下のオンライン提供から、入学・在籍者数が増加する受入回復段階へ移行した状況を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国際人教育事業では、入国制限が緩和されたことから、日本語学校への入学が進み、在籍者数が増加いたしました。」
日本語教育サービスについて、入国制限下でのオンライン提供から、入学・在籍者数の増加を伴う受入回復段階へ進んでいる。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「国際人教育事業では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う入国制限により、日本語学校へ入学予定の留学生の入国が遅延する中で、オンラインでの日本語教育の提供に努めました。」
外国人向け日本語教育サービスについて、入国制限下でオンライン提供を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「国際人教育事業では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う入国制限により、日本語学校へ入学予定の留学生の入国が遅延する中で、オンラインでの日本語教育の提供に努めました。」
外国人向け日本語教育サービスについて、入国制限下でオンライン提供を実施する段階へ進んでいる。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「国際人教育事業では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う入国制限により、日本語学校へ入学予定の留学生の入国が遅延するなかで、在日外国人や渡日予定の外国人の方々を対象とした日本語学習講座の販売と学習基盤サイト「ヒューマンアカデミー日本語学校Ｐｌｕｓ」、日本語への関心を高めるオウンドメディア「ＫＡＲＵＴＡ」をリリースいたしました。」
入国制限下で、日本語学習講座の販売に加え、学習基盤サイトとオウンドメディアをリリースした。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「国際人教育事業では、新型コロナウイルス感染拡大に伴う入国制限により、日本語学校へ入学予定の留学生の入国が遅延するなかで、在日外国人や渡日予定の外国人の方々を対象とする無料セミナーを実施するなど、日本語学習支援に努めました。」
日本語教育サービスの拡大方針について、入国遅延下で在日外国人・渡日予定者向け無料セミナーを実施する具体策へ進んでいる。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「教育事業におきましては、海外からの就労者増加に向けて、日本語教育のサービス拡大に注力するとともに、ＩＣＴ（情報通信技術）化の推進や、リカレント教育などのニーズをとらえた講座の開発、保育所の新規開設に取り組みました。」
海外からの就労者増加への対応として、日本語教育サービスを拡大する施策を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「教育事業におきましては、海外からの就労者増加に向けて、日本語教育のサービス拡大に注力するとともに、ＩＣＴ（情報通信技術）化の推進や、リカレント教育などのニーズをとらえた講座の開発、保育所の新規開設に取り組みました。」
海外からの就労者増加への対応として、日本語教育サービスを拡大する施策を再確認している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「教育事業におきましては、外国人就労者の増加に向けて、日本語教育のサービス拡大に注力するとともに、ＩＣＴ（情報通信技術）化の推進や、リカレント教育などのニーズをとらえた講座の開発、保育所の新規開設に取り組みました。」
外国人就労者の増加に対応する施策として、日本語教育サービスの拡大を初めて明示している。