人材教育体制の確立・強化
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載は2026-07-07。
KG情報がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- 2026-07-07前進決算説明資料
「人材獲得・育成・報酬強化への投資を継続し、組織の競争力を強化。」
従来の採用・教育に加え、報酬強化への投資を含む人的資本経営を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「新卒及びキャリア採用を年間を通じて実施しております。教育研修においては、「個人の成長が会社の成長である」という理念のもと、社員の自律的な成長を促す体制を構築しております。」
年間を通じた新卒・キャリア採用と、社員の自律的な成長を促す教育研修体制を具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「イ．人材採用・人材教育体制の強化」
人材教育のテーマが、デジタルスキルや新規ビジネスモデルへの適応から、人材採用も含む当面の対処課題として再整理されている。採用方法・基準・評価制度の見直しや入社時・階層別研修に加え、コミュニケーション能力・タイムマネジメント等の育成を進めるとしている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「従業員の能力開発とキャリア形成を重視し、デジタル時代に適応した人材教育体制の強化に注力するとともに、企業体質の強化と持続的な企業価値の向上を目指しております。特に、デジタルスキルの向上と新しいビジネスモデルへの適応能力を高めるための研修プログラムを充実させてまいります。」
人材教育の対象が従来の採用・階層別研修から、能力開発、キャリア形成、デジタルスキル、新ビジネスモデルへの適応へと再構成されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「人材教育は、教育、採用関係の専門部門である「管理本部 人材開発課」を中心に行っております。具体的には、採用方法、採用基準及び人材評価制度の随時見直しや入社時研修、階層別研修等を定期的に実施しております。今後は、グループ全体に活動を拡大するとともに、グループ内での人材交流等にも力を注ぎ、グループ全体の人材育成に努めてまいります。」
人材教育の担当組織が「管理本部 人材開発課」と記載され、採用・教育活動をグループ全体へ拡大する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「今後は、グループ全体に活動を拡大するとともに、グループ内での人材交流等にも力を注ぎ、グループ全体の人材育成に努めてまいります。」
人材教育をグループ全体へ拡大し、グループ内人材交流にも取り組む方針を継続している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「今後は、グループ全体に活動を拡大するとともに、グループ内での人材交流等にも力を注ぎ、グループ全体の人材育成に努めてまいります。」
人材教育の対象を従来の会社中心からグループ全体へ拡大し、グループ内人材交流も施策として追加している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「具体的には、採用方法、採用基準及び人材評価制度の随時見直しや入社時研修、階層別研修等を定期的に実施することにより人材育成に努めておりますが、今後さらに内容の充実を図ってまいります。」
採用・評価制度の見直し、入社時研修・階層別研修を継続し、教育内容をさらに充実させる方針を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材教育につきましては、教育、採用関係の専門部門である「人材開発本部」を中心に行っております。具体的には、採用方法、採用基準及び人材評価制度の随時見直しや入社時研修、階層別研修等を定期的に実施することにより人材育成に努めておりますが、今後さらに内容の充実を図ってまいります。」
人材開発本部を中心に、採用方法・基準や評価制度の見直し、入社時研修・階層別研修を実施し、教育内容をさらに充実させる方針を示している。