原油価格高騰によるエネルギーコスト上昇
FY2019-Q3に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
ルネサンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「特に、光熱費や人件費等、各種コストの高止まりが見込まれる事業環境の中、主力事業であるスポーツクラブ事業を継続させていくには、収支構造そのものを含めた、事業全体の収益性回復が急務ととらえております。」
光熱費に加えて人件費等の各種コスト高止まりを前提とし、事業全体の収益性回復を急務と記載した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「政府の補助により光熱費が抑えられたことや店舗の修繕費及びオアシスとの合併に伴うPMI（合併後の業務統合）費用が一部下期にずれ込んだこと等により、計画を下回りました。」
光熱費の高止まり・上昇リスクは残るものの、政府補助等により当中間期のコストは計画を下回った。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「また、全社的な省エネ対策や国の電気・ガス価格激変緩和対策事業により光熱費を抑制できたことから、コストは計画を大幅に下回って推移いたしました。」
光熱費の高止まり・上昇リスクに対し、全社的な省エネ対策と国の価格緩和策によりコストを計画大幅下回りに抑制した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「コスト面においては、全社的な省エネ対策や国の電気・ガス価格激変緩和対策事業により光熱費を抑制できたことから、計画を下回って推移いたしました。」
光熱費の高止まり・上昇リスクは残るものの、全社的な省エネ対策と国の価格緩和策により、コストは計画を下回った。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「コスト面においては、光熱費の高止まりが見られるものの、全社的な省エネ対策や国の電気・ガス価格激変緩和対策事業等により、計画を大きく下回って推移いたしました。」
光熱費の高止まりは継続しているが、省エネ対策と国の価格激変緩和策により、当四半期のコストは計画を大きく下回った。 - FY2023悪化有価証券報告書
「政府の節電要請を受け、夏季（７月～９月）及び冬季（12月～３月）において、節電対策を講じてまいりましたが、光熱費の上昇は想定を上回る結果となりました。」
節電対策を実施したものの、資源価格高騰による光熱費上昇が想定を上回り、営業利益を押し下げる影響が通期で実績化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、資源価格の高騰等により光熱費単価が上昇し、経費支出が想定を上回りました。」「政府の節電要請を受け、夏季（７月～９月）及び冬季（12月～３月予定）において、節電対策を講じてまいりましたが、資源価格の高騰による光熱費の上昇は想定を上回る結果となりました。」
資源価格高騰による光熱費上昇が想定を上回り、第3四半期累計の経費支出・利益に影響した。夏季に加え冬季の節電対策も実施予定とした。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「コストの面では、資源価格の高騰による光熱費の上昇が想定以上の水準となりました。」
資源価格高騰に伴う光熱費上昇が想定以上の水準となり、エネルギーコストリスクの影響が拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「なお、世界的な資源価格の高騰を受け、エネルギーコストが上昇傾向にありますが、７月以降の政府からの節電要請への対応と合わせて、館内の節電・省エネに取り組んでおります。」
世界的な資源価格高騰を背景に、エネルギーコストが上昇傾向にあると記載された。館内の節電・省エネ対応も開始している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「足元においては燃料費等の運営コストが上昇傾向にあり、予断を許さない経営環境が続くものと見込まれます。」
原油価格高騰によるエネルギーコスト上昇が、燃料費等の運営コスト上昇として引き続き懸念されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は、原油価格高騰によるエネルギーコストの単価上昇や新業態開発に向けた体制強化により経費は増加したものの、在籍会員者数が421,427名と前年同期比2.2%増加したこと、及び、前連結会計年度にオープンしたスポーツクラブの収益貢献により増益となりました。」
原油価格高騰によるエネルギーコスト単価上昇が、第2四半期累計の経費増加要因として実際に記載された。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原油価格高騰によるエネルギーコストの単価上昇及びデジタルソリューションの活用の拡大による経費の増加等により５億43百万円（同14.7％減）」
原油価格高騰によるエネルギーコスト単価上昇が、第1四半期の営業利益を前年同期比14.7％減少させた要因の一つとして実際に記載された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は、エネルギーコストの単価上昇や新規出店施設の増加に伴う経費の増加等の影響もあり、37億82百万円（同6.9％減）となりました。」
原油価格高騰等に伴うエネルギーコスト単価上昇が、通期営業利益の減少要因として実際に記載された。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「また、新規出店の開業費用、原油価格高騰によるエネルギーコストの単価上昇等の影響により営業利益は27億81百万円（同5.3％減）、経常利益は26億81百万円（同3.1％減）となりました。」
原油価格高騰によるエネルギーコスト単価上昇が利益減少要因として実際に記載された。