サイネックス（2376）・リスク顕在化
投資有価証券の市場価格変動・減損リスク
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2020。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券・出資先の財政悪化による追加減損リスク122社が書いているテーマ・逆風124社・追い風0社
サイネックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。68社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている122社のうち14社を表示しています。上の文は122社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、投資有価証券について5,528千円（その他有価証券の株式5,528千円）減損処理を行っております。」
投資有価証券について、株式5,528千円の減損処理が当年度に実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 5,566」
投資有価証券評価損5,566千円を特別損失として計上しており、市場価格等の下落による評価損リスクが当四半期にも実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 334」
投資有価証券評価損334千円を特別損失として計上した事実を年度決算でも確認している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 334」
投資有価証券評価損334千円を特別損失として計上しており、市場価格等の下落による減損リスクが実際の評価損として発生した。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、その他有価証券については、時価または実質価額が取得原価に比べ50％以上下落した場合には、当該時価または実質価額まで減損処理をおこない、30～50％程度下落した場合には、回収可能性を考慮して必要と認められた額について減損処理をおこないます。将来、株式相場の下落および投資先企業の業績不振等により時価または実質価額が下落し、回復する見込みがあると認められない場合には、追加的に減損処理をおこなう可能性があります。」
保有する投資有価証券について、市場価格・投資先業績の下落による評価損や追加減損の可能性を、減損判定の数値基準とともに記載している。当年度に追加減損は発生していない。