自然災害・ライフライン停止による店舗運営中断
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023再掲有価証券報告書
「近年多発する気候変動による自然災害の激甚化や新型コロナウイルス感染症の拡大について、当社グループの運営店舗における営業時間の短縮や臨時休業、来店客数が大幅に減少する等の影響が懸念されます。」
自然災害の激甚化や感染症による短縮営業・臨時休業・客数減少のリスクを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「近年多発する気候変動による自然災害の激甚化や新型コロナウイルス感染症の拡大について、当社グループの運営店舗における営業時間の短縮や臨時休業、来店客数が大幅に減少する等の影響が懸念されます。」
自然災害の激甚化や感染症による短縮営業・臨時休業・客数減少のリスクを再確認している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間（７月～９月）の業績は、大型台風の影響で短縮営業を行った店舗がございましたが」
大型台風により実際に短縮営業を行った店舗が発生し、自然災害による店舗運営への影響が顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「第２四半期（７月～９月）は、関西・東海エリアを中心に地震や台風などの影響で営業できなかった店舗がありました。」
地震や台風によって実際に営業できない店舗が発生し、自然災害による店舗運営中断リスクが顕在化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、大規模な自然災害が発生した場合は、人材、商品、電力の確保に影響が生じ、店舗運営に支障をきたすリスクが依然として存在します。また、電気、ガス、水道、電話などのライフラインが広範囲にわたって長期的に機能停止になった場合は、営業時間の短縮や休業などにより、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害や長期的なライフライン停止による営業中断リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、大規模な自然災害が発生した場合は、人材、商品、電力の確保に影響が生じ、店舗運営に支障をきたすリスクが依然として存在します。また、電気、ガス、水道、電話などのライフラインが広範囲にわたって長期的に機能停止になった場合は、営業時間の短縮や休業などにより、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害や長期的なライフライン停止による営業中断リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、大規模な自然災害が発生した場合は、人材、商品、電力の確保に影響が生じ、店舗運営に支障をきたすリスクが依然として存在します。また、電気、ガス、水道、電話などのライフラインが広範囲にわたって長期的に機能停止になった場合は、営業時間の短縮や休業などにより、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害や長期的なライフライン停止を営業継続上のリスクとしている。