新型コロナウイルス感染症による事業活動への影響
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
デジタルアーツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内外におけるテロ活動、戦争の発生、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症等に代表される感染症の流行等の予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を含む感染症、災害、テロ、戦争等による事業活動への影響を引き続きリスクとしている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地震や天災といった災害、国内外におけるテロ活動、戦争の発生、インフルエンザや新型コロナウイルス感染症等に代表される感染症の流行等の予期せぬ事態により、当社グループの業績や事業活動が影響を受ける可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を含む感染症、災害、テロ、戦争等による事業活動への影響を引き続きリスクとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症ワクチン接種が浸透しているものの、依然として新型コロナウイルス感染症による国内外の経済への影響が続いております。」
ワクチン接種が浸透する一方で、新型コロナウイルス感染症による国内外経済への影響が継続しているとの認識を示した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、これらのリスクに対応するため、在宅勤務によるテレワークの推進、オンラインでのセミナーや商談等の営業活動によって、事業活動の継続に取り組んでおります。」
新型コロナウイルス感染症の長期化・社内感染リスクに対し、テレワークとオンライン営業を対応策として明示し、事業継続への取り組みを記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響が長期化する中、政府による経済活性化に向けた施策や全国的なワクチン接種の促進などにより経済水準が持ち直しの傾向にあるものの、世界的な変異株による感染症拡大などもあり国内外における経済の見通しは依然として不透明な状況が続いております。」
感染症の長期化や変異株の拡大を背景とする経済見通しの不透明感を継続している。事業等のリスクについては重要な変更がないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響がさらに長期化した場合には、当社グループの事業活動が影響を受ける可能性があります。また、当社グループ内における感染者の発生等によって事業活動の停止を余儀なくされる場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を与える可能性があります。」
感染症の長期化、社内感染、事業停止、業績・財務への影響を主要リスクとして継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「その後、社会経済活動レベルの引き上げと政府による経済活性化に向けた施策により、景気は持ち直しつつありましたが、感染症の再拡大により緊急事態宣言が再発令されるなど、先行きについて極めて不透明な状況にあります。」
感染症の再拡大と緊急事態宣言の再発令が現実化し、経済・企業活動の先行きが引き続き極めて不透明な状況として記載された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その後、社会経済活動レベルの引き上げと政府による経済活性化に向けた施策により、景気は持ち直しつつあるものの、感染症の再拡大の懸念や企業業績の悪化が続いており、先行きについて極めて不透明な状況にあります。」
感染症の再拡大懸念と企業業績の悪化が続き、先行きの極めて不透明な状況が当第2四半期にも記載された。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間(2020年４月１日～2020年６月30日)におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大に伴う、経済活動の停滞や縮小により、個人消費及び企業収益は急速に悪化し、先行きについて極めて不透明な状況にあります。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動の停滞・縮小と個人消費・企業収益の急速な悪化が、当第1四半期の経済環境として具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響が長期化する場合には、当社グループの事業活動が影響を受ける可能性があります。また、当社グループ内における感染者の発生等によって事業活動の停止を余儀なくされる場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大を背景に、影響の長期化、社内感染による事業停止、業績・財務への影響を独立した主要リスクとして初めて記載した。