大型受託給食の失注・終了による売上減少
FY2017-Q3に初出。11回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2024-Q2。
CSSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。28社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2024-Q2対処有価証券報告書
「既存のレジャー・観光施設に加えて、外資を中心に超高級あるいは宿泊特化型ホテルの開業も多く、当社への業務委託のお引き合いも着実に増加しており、新たに１件の開業、上半期累計での新規開業は７件となりました。」
ホテル・観光需要の回復と新規ホテル開業を背景に業務委託の引き合いが増加し、スチュワード事業で上半期累計7件の新規開業となった。過去の契約終了・受託減少リスクは需要面で緩和された。 - FY2023対処有価証券報告書
「年間で23件の新規受託をスタートしました。」
需要回復と営業・人事活動の連携により新規受託が拡大し、過去の契約終了・失注による売上減少リスクが緩和された。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「数年間内製化されていた大手ホテルチェーンの朝食レストラン４件を再びご依頼いただくことが決定しております。」
内製化されていた大手ホテルチェーンの朝食レストラン4件について再受託が決定し、過去の契約終了・内製化による売上減少リスクが緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「また、ここ数年厳しい事業環境が続く中、顧客ニーズに寄り添い、信頼関係の構築に努めたことで、コロナ禍において内製化されていたスチュワード業務のうち３件を再びご依頼いただく結果となりました。次期以降さらに１件の再受注が決定しております。」
コロナ禍で内製化された業務について、スチュワード業務3件を再受注し、次期以降にさらに1件の再受注が決定した。契約終了・失注による売上減への回復が記載された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、緊急事態宣言の再発出やまん延防止等重点措置によりホテルの休業が続いたこと、飲食店の営業に関する制限要請によるレストラン来客数の低迷により、契約内容の見直しや４件の受託案件が終了となる等、当セグメントにおいても厳しい事業環境が続きました。」
ホテル休業や飲食店への制限要請により、契約内容の見直しと4件の受託案件終了が実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、緊急事態宣言の発出によるホテルの休館、レストランへの時短営業要請による来客数の激減により、受託案件の契約内容の見直しや契約終了等、当セグメントにおいても売上高は当初見込みを下回って推移しました。」
ホテル休館・レストランの時短営業要請を受け、受託案件の契約内容見直しや契約終了が実際に発生した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら一方で、食材販売の売上が、４月からの大型顧客の失注により縮小したことで、セグメント全体では減収となりました。」
大型顧客の失注が4月から食材販売の売上を縮小させ、フードサービス事業の減収要因となったことが再確認された。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「フードサービスセグメントにおける食材販売事業が、大型契約の終了に伴い、通期で大幅な損失拡大が予測されることから、減損損失を計上することとなり、親会社株主に帰属する四半期純利益については前年を大きく下回ることとなりました。」
大型契約終了による食材販売事業の通期損失拡大見通しが減損損失として実際に計上され、減損損失は252,896千円となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「一方で食材販売については、建設系顧客の大型失注に加え、激しい価格競争にさらされる中、失注が新規受注を上回る状況となり、売上は大きく減少、セグメント全体としても前年を下回る売上となりました。この結果、売上高は5,196百万円(前期比1.7％減)、営業損失は38百万円(前年同期は営業利益24百万円)となりました。」
建設系顧客の大型失注と失注超過が続き、フードサービス事業は売上5,196百万円、前年比1.7％減、営業損失38百万円となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、一方で大手建設現場の受託給食の工事完了に伴う終了や、食材販売における大型失注も重なり、売上については前年を下回ることとなりました。」
大手建設現場の受託給食終了と食材販売の大型失注が通期の減収要因として継続した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「建設現場での大型の受託給食が終了した影響は大きく、全体での売上は販売目標に届かず前年を下回ることとなりました。」
建設現場向け大型受託給食の終了が実際に発生し、食材販売事業の売上が販売目標および前年を下回る要因となった。