丸大食品(2288)・施策前進
気候変動への適応・緩和と温室効果ガス削減
FY2020に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量(Scope1〜3)の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達1239社が書いているテーマ・逆風11社・追い風1300社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに85社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1312件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「太陽光発電設備導入 7製造拠点 CO₂フリー電力へ切り替え 5製造拠点」
気候変動対応について、2030年度Scope1・2排出量77,760t-CO2の目標と2024年度実績106,348t-CO2を示し、太陽光発電設備を7製造拠点、CO2フリー電力を5製造拠点へ導入している。1.5℃・4℃シナリオに基づく財務影響評価も実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2030年度目標(スコープ1および2) 温室効果ガス排出量 77,760 t-CO2 ※2023年度実績 温室効果ガス排出量 113,217 t-CO2」
2030年度のスコープ1・2排出量目標を77,760t-CO2とし、2023年度実績113,217t-CO2との比較を開示している。5製造拠点の太陽光発電設備導入、省エネ設備、モーダルシフト、TCFDシナリオ分析も記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「製品ライフサイクル全体でのカーボンニュートラルに向けた長期的な取り組み。・TCFDに対応した情報開示の取り組み。」
省エネ設備やモーダルシフトに加え、製品ライフサイクル全体でのカーボンニュートラルとTCFD対応情報開示を明示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「気候変動への適応と緩和 ・温室効果ガス排出削減への対応遅れによる生産コストの上昇 ・地球温暖化への対応遅れによる社会的信頼の低下 ・省エネルギー推進による環境負荷低減。 ・省エネ設備の導入など、生産に関わるエネルギー削減の取り組み強化。 ・モーダルシフトなど、物流、輸送に関わる温室効果ガス削減の取り組み強化。」
気候変動を重要課題として初めて明示し、省エネ設備、エネルギー削減、モーダルシフトによる物流・輸送の温室効果ガス削減を手段としている。