林兼産業（2286）・リスク顕在化
飼料事業における厳しい市場競争
FY2018-Q1に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2020。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
他社との競争激化による販売価格下落・減益305社が書いているテーマ・逆風306社・追い風1社
林兼産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。86社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの307件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020顕在化有価証券報告書
「畜産食品事業におきましては、ハム・ソーセージ等食肉加工品におきましては、業務用商材の販売数量が減少したことなどにより、減収となりました。肉類におきましては、豚肉の販売数量減少や単価下落により、減収となりました。」
販売競争等の事業環境下で、食肉加工品・豚肉の販売数量減少や単価下落が実際に発生し、畜産食品事業の減収要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「飼料事業におきましては、養魚用飼料の販売数量が減少したことや、鰻相場が下落したことにより、減収となりました。これらにより、売上高は138億１百万円（前年同期比11.4％減少）、セグメント利益（営業利益）は11億41百万円（前年同期比21.2％減少）となりました。」
飼料事業で養魚用飼料の販売数量減少と鰻相場下落が実際に発生し、売上高は前年同期比11.4％、セグメント利益は21.2％減少した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「飼料事業におきましては、厳しい市場競争が続くなか養魚用飼料の販売数量が減少したことや、水産物の取り扱い量減少などにより、減収となりました。」
飼料事業で厳しい市場競争が続き、養魚用飼料の販売数量減少と減収が発生したと記載している。