ヤクルト本社（2267）・施策初出直近の決算説明資料（2026-05-12）では「再掲」
TCFD提言に基づく気候関連情報開示
FY2023に初出。2回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
2記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示554社が書いているテーマ・逆風113社・追い風326社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの570件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-12再掲決算説明資料
「当社は2022年8月に、気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、ＴＣＦＤ）の提言への賛同を表明しました。ＴＣＦＤ提言に基づき、気候変動が事業にもたらすリスク・機会の分析とその財務的な影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の枠組みに沿って、さらなる情報開示を進めていきます。」
TCFD提言への賛同、気候関連リスク・機会の分析および4つの開示枠組みに沿った情報開示方針を再掲している。 - FY2023初出有価証券報告書
「さらに、当社は2022年８月に、気候関連財務情報開示タスクフォース（以下、TCFD）の提言への賛同を表明しました。TCFDの提言に基づき、気候変動が事業にもたらすリスク・機会の分析とその財務的な影響を評価し、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の枠組みに沿って、さらなる情報開示を進めていきます。」
TCFD提言への賛同を表明し、気候変動のリスク・機会と財務的影響の分析、4つの開示枠組みに沿った情報開示を進める方針を示した。