Komori
アイ・ケイ・ケイホールディングス(2198)・施策専用信託保有株式数の減少

信託型従業員持株会インセンティブ・プランの再導入

FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

28記載
10年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2020-Q3その他FY2021-Q2 – FY2023-Q3前進FY2023 – FY2024その他FY2025-H1 – FY2026-H12017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 220212022: 220222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
信託型従業員持株会インセンティブ(E-Ship)108社が書いているテーマ・逆風0社・追い風106社

直近の記載が「その他」なのは、ほかに19社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている108社のうち14社を表示しています。上の文は108社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイホールディングス従業員持株会専用信託が所有する当社株式423,700株(議決権4,237個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は423,700株となり、前事業年度末の514,100株から減少した。
  2. FY2025専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「自己株式には、アイ・ケイ・ケイホールディングス従業員持株会専用信託が所有する当社株式(当連結会計年度期首672,000株、当連結会計年度末514,100株)を含めて記載しております。」

    E-Ship信託の保有株式数は期首672,000株から期末514,100株へ減少した。
  3. FY2025-H1専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「アイ・ケイ・ケイホールディングス従業員持株会専用信託が所有する当社株式585,200株(議決権5,852個)」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は585,200株となり、前事業年度末に記載された672,000株から減少している。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「当事業年度における取得自己株式 788,800 507,198」

    再導入したE-Ship信託について、当事業年度に788,800株を取得し、期末には信託保有株式672,000株を記載している。
  5. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益625百万円の計上による増加と剰余金の配当703百万円による減少の他「信託型従業員持株会インセンティブ・プラン」の再導入による自己株式の取得及び処分を行い、自己株式が463百万円増加したことによるものであります。」

    再導入した信託型従業員持株会インセンティブ・プランについて、自己株式の取得・処分に伴い自己株式が463百万円増加した。
  6. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益286百万円の計上による増加と剰余金の配当703百万円による減少の他「信託型従業員持株会インセンティブ・プラン」の再導入による自己株式の取得及び処分を行い、自己株式が501百万円増加したことによるものであります。」

    再導入した信託型従業員持株会インセンティブ・プランについて、自己株式の取得・処分に伴い自己株式が501百万円増加した。
  7. FY2023前進有価証券報告書

    「当社は、2023年12月11日開催の取締役会において、当社グループ従業員に対する当社の中長期的な企業価値向上へのインセンティブの付与を目的として、「信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)」の再導入を決議いたしました。」

    従業員持株会専用信託を2023年12月11日に設定し、2028年9月25日までの信託期間、788,800株の取得計画を伴うE-Ship®を再導入した。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイホールディングス従業員持株会専用信託が所有する当社株式304,900株(議決権3,049個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託が所有する304,900株の記載を継続している。
  9. FY2023-Q2専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイホールディングス従業員持株会専用信託が所有する当社株式304,900株(議決権3,049個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は304,900株となり、前回記載の374,800株から減少した。
  10. FY2023-Q1専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイホールディングス従業員持株会専用信託が所有する当社株式374,800株(議決権3,748個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は374,800株となり、前回記載の440,100株から減少している。
  11. FY2022-Q2専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイホールディングス従業員持株会専用信託が所有する当社株式440,100株(議決権4,401個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は440,100株となり、前事業年度末の511,100株から減少した。
  12. FY2021専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「自己株式には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式(当連結会計年度期首653,900株、当連結会計年度末511,100株)を含めて記載しております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数が、期首653,900株から期末511,100株へ減少した。
  13. FY2021-Q2専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式582,700株(議決権5,827個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は582,700株となり、前事業年度末の653,900株から減少している。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「当社は、当社グループ従業員に対する当社の中長期的な企業価値向上へのインセンティブ付与を目的として、「信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)」(以下、「本プラン」という。)を導入しております。」

    2020年6月15日から2023年6月22日までの信託期間で、726,100株を取得する再導入プランを実施し、期末の信託保有株式は653,900株となった。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「純資産は、前連結会計年度末に比べ2,530百万円減少し10,386百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純損失1,793百万円の計上及び剰余金の配当359百万円による減少の他「信託型従業員持株会インセンティブ・プラン」の再導入による自己株式の取得及び処分を行い、自己株式が341百万円増加したことによるものであります。」

    信託型従業員持株会インセンティブ・プランの再導入に伴う自己株式の取得及び処分を継続して記載している。専用信託保有株式は66,100株と前回記載から変わっていない。
  16. FY2020-Q2専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式66,100株(議決権661個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は66,100株となり、前事業年度末の170,300株からさらに減少している。
  17. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式170,300株(議決権1,703個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数は170,300株と記載され、前事業年度末の水準を継続している。
  18. FY2019専用信託保有株式数の大幅減少有価証券報告書

    「自己株式には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式(当連結会計年度期首361,700株、当連結会計年度末170,300株)を含めて記載しております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数が、期首361,700株から期末170,300株へ減少した。
  19. FY2019-Q2専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式260,000株(議決権2,600個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数を260,000株と記載している。前回記載の361,700株から減少している。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式361,700株(議決権3,617個)が含まれております。」

    信託型従業員持株会インセンティブ・プランに関連する専用信託の保有株式361,700株を継続して記載している。
  21. FY2018前進有価証券報告書

    「普通株式の自己株式の株式数の減少179,000株は、従持信託から当社従業員持株会への売却によるものであります。」

    従業員持株会専用信託から179,000株を売却し、専用信託保有株式は期末に361,700株となった。
  22. FY2018-Q3専用信託保有株式数の別記載有価証券報告書

    「上記には「信託型従業員持株インセンティブ・プラン」により、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式396,500株を含めておりません。」

    議決権株式の注記では447,200株を含むとする一方、自己株式等の注記では専用信託保有株式396,500株を含めていないと記載している。株主名簿の基準日の違いを含む開示上の区分が示されている。
  23. FY2018-Q2専用信託保有株式数の減少有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式447,200株(議決権4,472個)が含まれております。」

    従業員持株会専用信託の保有株式数を447,200株と記載している。前回記載の540,700株から減少しているが、減少理由は本文で説明されていない。
  24. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、アイ・ケイ・ケイ従業員持株会専用信託が所有する当社株式540,700株(議決権5,407個)が含まれております。」

    信託型従業員持株会インセンティブ・プランに関連する従業員持株会専用信託の株式保有を継続して記載している。
  25. FY2017前進有価証券報告書

    「当社は、当社グループ従業員に対する当社の中長期的な企業価値向上へのインセンティブの付与を目的として、「信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)」を再導入しております。」

    従持信託の信託期間を平成28年12月22日から平成32年6月24日までとし、673,500株を取得予定とする制度の詳細を記載した。当事業年度には673,500株を取得し、540,200株を従業員持株会へ売却した。
  26. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益899百万円の計上による増加と剰余金の配当359百万円による減少の他、「信託型従業員持株会インセンティブ・プラン」の再導入による自己株式の取得及び処分を行い、自己株式が340百万円増加したことによるものであります。」

    信託型従業員持株会インセンティブ・プランの再導入に伴う自己株式の取得及び処分を継続して記載し、自己株式は340百万円増加した。
  27. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益605百万円の計上による増加と剰余金の配当359百万円による減少の他、「信託型従業員持株会インセンティブ・プラン」の再導入による自己株式の取得及び処分を行い、自己株式が371百万円増加したことによるものであります。」

    信託型従業員持株会インセンティブ・プランの再導入に伴う自己株式の取得及び処分を継続して記載し、自己株式は371百万円増加した。
  28. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益253百万円の計上による増加と剰余金の配当359百万円による減少の他、「信託型従業員持株会インセンティブ・プラン」の再導入による自己株式の取得及び処分を行い、自己株式が402百万円増加したことによるものであります。」

    当第1四半期にプランを再導入し、自己株式の取得及び処分を実施した。自己株式は402百万円増加し、株式の保有状況では従業員持株会専用信託の保有株式も記載されている。
一緒に動いた変遷

「婚礼事業の増収・増益」は、この変遷が動いた28回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1婚礼事業の増収・増益5回
  3. 2介護施設の高入居率・黒字化5回
  4. 3売上高拡大・収益力向上4回
  5. 4連結業績の拡大4回
  6. 5食品開発力を基盤とする食品事業への進出4回
  7. 6フォト事業を展開する子会社の設立4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
アイ・ケイ・ケイホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
信託型従業員持株会インセンティブ・プランの再導入|アイ・ケイ・ケイホールディングス(2198)の変遷 | Komori