従業員の待遇改善を含む人材関連先行投資
FY2020-Q1に初出。18回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-06-10。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- 2026-06-10再掲決算説明資料
「■ 採用関連投資、IT・DX投資、研修設備投資等が発生したものの、 売上高の伸長によりこれらの費用が吸収され増益。」
採用・IT・DX・研修設備への投資費用が発生した一方、売上高の伸長により費用が吸収され増益となったとの説明を継続している。 - FY2026-H1IT・DX投資費用の追加有価証券報告書
「利益面に関しては、採用関連投資費用、IT・DX投資費用等があったものの、売上高の伸長によりこれらの費用が吸収され、前年同期を上回りました。」
従来の採用・研修等への先行投資に加え、IT・DX投資費用が発生したことを記載している。これらの費用は売上高の伸長により吸収され、利益は前年同期を上回った。 - FY2025-H1先行投資費用の売上伸長による吸収有価証券報告書
「利益面においては、研修施設の増床関連費用、採用関連投資費用等があったものの、売上高の伸長によりこれらの費用が吸収され、前年同期を上回りました。」
研修施設の増床関連費用や採用関連投資費用が発生したものの、売上高の伸長により費用が吸収され、利益面は前年同期を上回った。 - FY2025-Q1採用関連投資費用の増加有価証券報告書
「東日本ラーニングセンター（研修施設）の増床関連費用が発生したことに加え、採用関連投資費用の増加により販売管理費が増加したため、営業利益は前年同期比で0.6％減となりました。」
採用関連投資費用が増加し、研修施設の増床関連費用とともに販売管理費を押し上げたと記載された。 - FY2024-Q2採用投資の具体化有価証券報告書
「スタッフの増員、採用広告等の採用投資を実施したことに加え、採用・営業活動の回復に伴い旅費交通費等が増加したことにより、販売管理費が増加いたしました。」
人材関連の先行投資について、スタッフ増員と採用広告等の採用投資が明示され、採用・営業活動の回復に伴う旅費交通費等の増加も記載された。 - FY2024-Q1採用・営業活動の回復に伴う費用増加有価証券報告書
「加えて、４月入社の新卒技術者数の前年比減により労務費が減少し、キャリア採用の進捗遅れにより紹介手数料が減少したものの、採用・営業活動の回復に伴い採用費、旅費交通費等が増加したことにより、販売管理費は微増となりました。」
新卒技術者数の前年比減少やキャリア採用の進捗遅れによる費用減少がある一方、採用・営業活動の回復に伴う採用費、旅費交通費等の増加が記載された。 - FY2023採用・営業活動の回復に伴う費用増加有価証券報告書
「一方、販売管理費に関して、労務費が減少したものの、採用・営業活動の回復に伴い求人費、旅費交通費等が増加したことにより、微増となりました。」
未配属者の配属進捗で労務費が減少する一方、採用・営業活動の回復に伴う求人費や旅費交通費等の増加により販売管理費は微増となった。 - FY2023-Q2採用・営業活動の回復に伴う費用増加有価証券報告書
「利益面においては、当社は技術者の労務費に関して、顧客企業に配属前の未配属者は販売管理費で計上し、配属後は売上原価で計上しており、未配属者の配属が進捗したことにより、販売管理費の労務費が減少し、売上原価が増加いたしました。一方、販売管理費に関して、労務費が減少したものの、採用・営業活動の回復に伴い求人費、旅費交通費等が増加したことにより、微増となりました。」
未配属者の配属進捗により販売管理費の労務費が減少し売上原価が増加した一方、採用・営業活動の回復に伴い求人費や旅費交通費等が増加し、販売管理費は微増となった。 - FY2023-Q1配属進捗と新卒採用人数減少による労務費減少有価証券報告書
「利益面においては、当社は技術者の労務費に関して、顧客企業に配属前の未配属者は販売管理費で計上し、配属後は売上原価で計上しており、未配属者の配属が進捗したことにより、販売管理費が減少し、売上原価が増加いたしました。また、2022年４月入社の新卒技術者が前年比で減少したことにより、労務費等が減少いたしました。」
未配属者の配属進捗により労務費の計上区分が変化したほか、2022年4月入社の新卒技術者の前年比減少により労務費等が減少した。 - FY2022配属進捗とITインフラ・スタッフ投資の明示有価証券報告書
「利益面においては、IT等のインフラ、技術者の増加に伴うスタッフ増員等の投資を実施いたしました。一方、当社は技術者の労務費に関して、顧客企業に配属前の未配属者は販売管理費で計上し、配属後は売上原価で計上しており、未配属者の配属が進捗したことにより、販売管理費が減少し、売上原価が増加いたしました。」
人材関連の先行投資に加え、IT等のインフラやスタッフ増員への投資を明示した。未配属者の配属進捗により、労務費の計上区分も販売管理費から売上原価へ変化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は技術者の労務費に関して、顧客企業に配属前の未配属者は販売管理費で計上し、配属後は売上原価で計上しており、未配属者の配属が進捗したことにより、販売管理費が減少し、売上原価が増加いたしました。」
未配属者の配属が進捗し、労務費の計上区分が販売管理費から売上原価へ移る形で費用構成が変化した。 - FY2022-Q2配属遅延継続と新卒配属前倒し有価証券報告書
「2020年入社の新卒・キャリア技術者の未配属者については、上期に配属が完了する計画であったものの、一部、下期に後ろ倒しとなりました。一方、2021年入社の新卒技術者については、年初に第４四半期での配属計画を組んでいたものの、計画より前倒しの上期に配属が進捗いたしました。」
人材関連の先行投資に関係する配属状況について、2020年入社者の一部は計画より下期へ後ろ倒しとなった一方、2021年入社の新卒技術者は第4四半期計画から上期へ前倒しで配属が進んだと記載している。 - FY2021配属進捗50％程度による費用未吸収有価証券報告書
「利益面については、2020年入社の新卒・キャリア技術者に関して、配属が例年より遅れ、進捗実績が50％程度となったことにより、未配属者の労務費を販売管理費に計上したものの、全社での採用活動、営業活動において、スタッフのテレワークを推進し、旅費交通費、会議費等を削減したことに加え、求人費・広告費等も削減したことにより、利益率は前年同期と同水準となりました。」
2020年入社の新卒・キャリア技術者の配属進捗が50％程度にとどまり、未配属者の労務費を販売管理費に計上した。一方、テレワークや求人費・広告費等の削減により、利益率は前年同期と同水準となった。 - FY2021-Q3新卒技術者労務費の未吸収有価証券報告書
「利益面については、採用活動、営業活動において、スタッフのテレワークを推進したことにより、旅費交通費、会議費等が減少いたしましたが、2020年４月入社の新卒技術者の配属の遅れに伴う売上高成長率の鈍化もあり、新卒技術者の労務費を吸収することができず、減益となりました。」
人材関連施策に伴う費用について、2020年4月入社の新卒技術者の配属遅れにより売上高成長率が鈍化し、新卒技術者の労務費を吸収できず減益となったと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「先行投資として、従業員の待遇改善、求人費の増加、スタッフの増員及び新卒技術者の採用人数の増加、教育・研修施設の増床運営を実施したことにより、売上原価、販売費及び一般管理費が増加いたしましたが、売上高の増加により吸収され、利益面は前年同期を上回りました。」
従業員の待遇改善、採用・増員及び教育・研修施設の増床運営による先行投資を継続し、増加費用は売上高の増加により吸収されたと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「先行投資として、従業員の待遇改善、採用強化のための求人費の増加、スタッフの増員及び新卒技術者の採用人数の増加、教育・研修施設の増床運営を実施したことにより、売上原価、販売費及び一般管理費が増加いたしましたが、売上高の増加により吸収され、利益面は前年同期を上回りました。」
従業員の待遇改善、採用・増員、教育・研修施設の増床運営による先行投資を継続し、増加した費用は売上高の増加により吸収され、利益面が前年同期を上回ったと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「先行投資として、従業員の待遇改善、採用強化のための求人費の増加、スタッフの増員及び新卒技術者の採用人数の増加、教育・研修施設の増床運営を実施したことにより、第１四半期において、売上原価、販売費及び一般管理費が増加いたしました。これら費用の増加は、当第２四半期累計期間においては、売上高の増加によって吸収され、利益面は前年同期を上回りました。」
従業員の待遇改善、採用・増員、教育・研修施設の増床運営による先行投資を継続して実施し、その費用増加が当第2四半期累計期間では売上高の増加により吸収されたと記載している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「また、先行投資として、従業員の待遇改善、採用強化のための求人費の増加、スタッフの増員及び新卒技術者の採用人数の増加、教育・研修施設の増床運営により、売上原価、販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
先行投資の内容として、従業員の待遇改善を初めて明示している。