新しいメディアによる既存広告需要の低下
FY2016に初出。14回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
セーラー広告がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「今後、こうした新しいメディアの発展によって既存メディアを活用した広告需要が低下した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新しいメディアへの対応を進める一方、既存メディア広告需要の低下が業績に影響するリスクを継続して明示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループにおきましては、インターネットを活用した広告活動を取り扱う子会社や他社との業務提携、ウェブ解析士の認定取得、ウェブ広告運用セミナーの開催などをとおしてインターネット広告の取扱いにも注力しておりますが、今後、こうした新しいメディアの発展によって既存メディアを活用した広告需要が低下した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新しいメディアへの対応を進める一方、既存メディア広告需要の低下リスクを引き続き明示している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、当社グループにおきましては、インターネットを活用した広告活動を取り扱う子会社や他社との業務提携、ウェブ解析士の認定取得、ウェブ広告運用セミナーの開催などをとおしてインターネット広告の取扱いにも注力しておりますが、今後、こうした新しいメディアの発展によって既存メディアを活用した広告需要が低下した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新しいメディアへの対応を進める一方、既存メディア広告需要の低下が引き続き主要なリスクとして明示されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「インターネット/モバイル」
インターネット・モバイル広告の販売額が1,467百万円、前期比118.1％へ増加する一方、セールスプロモーションなど既存・周辺媒体の販売額は減少しており、媒体転換による既存広告需要の低下が続いている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「インターネット/モバイル広告につきましては、デジタルメディア提案力の強化に取り組んだことと、お客さまのマーケティング戦略がデジタル媒体の活用に移行してきたこともあって販売額が増加いたしました。」
インターネット／モバイル広告が前期比110.7％へ増加する一方、イベント、雑誌、セールスプロモーションなど既存媒体・周辺広告の販売額が減少し、媒体転換による既存需要低下が実績に表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「インターネット/モバイル広告につきましては、デジタルメディア提案力の強化に取り組んだことと、お客様のマーケティング戦略がデジタル媒体の活用に移行してきたことを反映し販売額が増加いたしました。」
インターネット・モバイル広告が増加する一方、折込チラシ・印刷物やイベントなど既存媒体の販売額が減少し、媒体転換による既存広告需要の低下が実績に表れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「デジタルメディア提案力の強化に取り組み、提供サービスの質的向上に取り組んだ結果、インターネット広告が順調に増加したほか、第３四半期におきましては小売業を中心とした年末年始商戦に関する広告受注がありました。しかしながら、各企業のマーケティングコミュニケーション戦略の変化とともに、折込チラシなど印刷物の広告量が減少した結果、当社グループの広告事業売上高は5,962百万円（前年同期比98.2％）、セグメント損失は51百万円（前年同期は10百万円のセグメント損失）となりました。」
インターネット広告が増加する一方、折込チラシなど印刷物の広告量が減少し、広告事業売上高は前年同期比98.2％、セグメント損失は51百万円へ拡大した。新しいメディアの拡大と既存広告需要の低下が引き続き実績に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、インターネット広告が順調に増加し、地元企業や官公庁からイベントの受注などがありましたが、…印刷物などの受注が減少し」
インターネット広告が増加する一方、印刷物など既存媒体の受注が減少しており、新しいメディアによる既存広告需要の低下が引き続き実績に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、デジタルメディア提案力の強化によって、運用型広告や検索連動型広告、ディスプレイ広告などが順調に増加いたしました。しかしながら、当社グループの広告事業売上高は6,072百万円（前年同期比94.1％）、セグメント損失は10百万円（前年同期は14百万円のセグメント損失）となりました。」
デジタル広告の増加があった一方、広告事業売上高は前年同期比94.1％に減少し、セグメント損失も残った。新しいメディアの拡大と既存広告需要の低下が引き続き併存している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、デジタルメディア提案力の強化によって、運用型広告や検索連動型広告、ディスプレイ広告などが順調に増加したものの、既存メディアの扱い高減少を補うには至らず、当社グループの広告事業売上高は3,971百万円（前年同期比94.7％）となりました。」
デジタル広告が増加する一方で既存メディアの扱い高が減少し、広告事業売上高が前年同期比94.7％となった。新しいメディアの拡大と既存広告需要の低下が併存している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「生活者の要求するサービス水準の高まりと嗜好の多様化が、お客様のマーケティング戦略を変化させ、イベント規模の縮小、広告出稿媒体の見直し、広告予算の集約などとして表面化し」
新しいメディアや多様化するニーズを背景とする媒体見直し・広告予算集約・イベント縮小が、広告需要と受注案件の利益圧迫要因として実際に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「広告主のデジタルを活用した新規プロモーション企画への投資が、媒体の見直し・変更、広告予算の集約、イベント規模の縮小などに繋がり、併せて利益率を圧迫した結果、当社グループの広告事業売上高は6,452百万円（前年同期比98.3％）、セグメント損失は14百万円（前年同期は60百万円のセグメント利益）となりました。」
新しいデジタル媒体の活用に伴う既存媒体の見直し・変更やイベント規模縮小が、広告事業売上高の減少とセグメント損失として実際に表れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後、こうした新しいメディアの発展によって既存メディアを活用した広告需要が低下した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット・モバイルなど新しいメディアの発展による既存媒体需要の低下リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、こうした新しいメディアの発展によって既存メディアを活用した広告需要が低下した場合、当社グループの財政状態および経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
インターネット・モバイル広告の発展を機会として扱う一方、既存メディア需要の低下をリスクとして記載している。