継続的な企業成長と業容拡大
FY2016に初出。37回の記載のうち26回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026英国事業売却で減収も利益率・営業利益改善有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は167,483百万円（前連結会計年度比10.9％減）となりました。これは、当連結会計年度に連結子会社化した株式会社エイセブホールディングス以下３社の業績寄与があったものの、事業ポートフォリオ最適化に伴い前連結会計年度に実施した英国事業売却による売上収益の剥落影響が大きかったことによるものであります。」
英国事業売却の影響で売上収益は減少した一方、高付加価値案件へのシフトや収益性改善施策により売上総利益率は27.6％へ上昇し、営業利益は16,695百万円、前年同期比2.8％増となった。 - FY2026-H1事業ポートフォリオ最適化に伴う減収と利益率上昇有価証券報告書
「当中間連結会計期間における売上収益は83,572百万円（前年同期比17.3％減）となりました。これは前連結会計年度に連結子会社化したアイアール株式会社の業績寄与があったものの、事業ポートフォリオ最適化に伴い前連結会計年度に実施した英国事業売却による売上高剥落の影響であります。 売上総利益においては主に英国事業の売却により、23,146百万円（前年同期比6.5％減）と減益になったものの、売上総利益率が前年同期比3.2ポイント上昇し、27.7％となりました。 販売費及び一般管理費については、人件費、生産性向上に関わるコストの増加の影響があったものの、採用費の抑制や効率的なコストマネジメントを推進したため、営業利益は9,057百万円（前年同期比1.0％増）となりました。その結果、親会社の所有者に帰属する中間利益は6,483百万円（前年同期比10.2％増）となりました。」
英国事業売却により売上収益は前年同期比17.3％減となった一方、売上総利益率は27.7％へ3.2ポイント上昇し、採用費抑制やコストマネジメントにより営業利益は1.0％増、親会社所有者帰属中間利益は10.2％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における売上収益は101,037百万円（前年同期比18.8％増）となりました。この増収は主に、機電・ＩＴ領域および建設領域で稼働人数が伸長し、為替影響等で海外領域の売上が増加したことによります。利益面では、売上総利益および定常的な販売管理費の売上収益に対する比率が維持された結果、事業利益は8,823百万円（前年同期比19.9％増）、営業利益は8,970百万円（前年同期比13.4％増）、親会社の所有者に帰属する中間利益は5,884百万円（前年同期比10.0％増）となりました。」
機電・IT、建設の稼働人数伸長と海外領域の為替影響等により、売上収益は101,037百万円、前年同期比18.8％増となった。事業利益、営業利益、親会社の所有者に帰属する中間利益も前年同期を上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は173,225百万円（前期比14.9％増）となりました。この増収は主に、機電・ＩＴ領域及び建設領域で在籍人数が伸長し、稼働率も概ね高い水準で推移したこと、為替影響等で海外領域の売上収益が増加したことに加え、2024年４月１日付で子会社化した２社の業績が寄与したことによります。」
機電・IT、建設の在籍人数・稼働率の推移、海外領域の為替影響及び2024年4月の2社子会社化により、売上収益は173,225百万円、前期比14.9％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上収益は126,668百万円（前年同期比13.3％増）となりました。この増収は主に、機電・IT、および建設領域で在籍人数が伸長し、稼働率も概ね高い水準で推移したことに加え、為替影響等で海外領域の売上収益が増加したことによります。」
非継続事業を除く継続事業ベースで、機電・IT、建設の在籍人数・稼働率の推移と海外領域の為替影響等により、売上収益は前年同期比13.3％増の126,668百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上収益は85,053百万円（前年同期比13.5％増）となりました。この増収は主に、機電・IT、および建設領域で在籍人数が伸長し、稼働率も概ね高い水準で推移したことに加え、為替影響で海外領域の売上収益が増加したことによります。」
機電・IT及び建設領域の在籍人数・稼働率の伸長と為替影響により、売上収益は85,053百万円、前年同期比13.5％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上収益は43,996百万円（前年同期比12.8％増）となりました。この増収は主に、機電・ITおよび建設領域で在籍人数が伸長し、稼働率も概ね高い水準で推移したことによります。」
機電・IT及び建設領域の在籍人数の伸長と高水準の稼働率により、売上収益は43,996百万円、前年同期比12.8％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は161,689百万円（前期比8.8％増）となりました。利益面では、コロナ後の人材需給逼迫から各領域で採用コストの上昇が見られたものの、派遣単価の上昇や業務生産性の改善、また利益率の高い領域の売上収益構成比の高まりから、全体では利益率が改善しました。」
4領域のうち機電・IT、建設、製造の伸長が海外領域の減収を補い、売上収益は161,689百万円、前期比8.8％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上収益は119,921百万円（前年同期比8.3％増）となりました。この増収は主に、機電・IT、建設、製造の各領域で在籍人数が伸長し、稼働率も好調に推移したことによります。利益面では、採用費が増加したものの、単価の改善や稼働率の上昇に加えて、前期に発生したPPAによる無形資産の償却費などの一時費用が剥落し、全体として収益が改善しました。この結果、事業利益は10,362百万円（前年同期比28.8％増）、営業利益は11,286百万円（前年同期比22.0％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は7,821百万円（前年同期比24.3％増）となりました。」
機電・IT、建設、製造の在籍人数伸長と稼働率好調、単価改善及び一時費用剥落により、売上収益は前年同期比8.3％増、事業利益は28.8％増、営業利益は22.0％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上収益は80,343百万円（前年同期比7.9％増）となりました。この増収は主に、機電・IT、建設、製造の各領域で在籍人数が伸長し、稼働率も好調に推移したことによります。利益面では、採用費が増加したものの、単価の改善や稼働率の上昇に加えて、前期に発生したPPAによる無形資産の償却費などの一時費用が剥落し、全体として収益が改善しました。この結果、事業利益は6,957百万円（前年同期比31.2％増）、営業利益は7,642百万円（前年同期比20.3％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は5,264百万円（前年同期比25.2％増）となりました。」
機電・IT、建設、製造の各領域で在籍人数と稼働率が伸長し、売上収益は前年同期比7.9％増、事業利益は同31.2％増、営業利益は同20.3％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上収益は38,993百万円（前年同期比6.7％増）となりました。この増収は主に、機電・IT、建設、製造の各領域で在籍人数が伸長し、稼働率も好調に推移したことによります。利益面では、採用費が増加したものの、単価の改善や稼働率の上昇に加えて、前期に発生したPPA償却費などの一時費用が剥落し、全体として収益が改善しました。この結果、事業利益は3,021百万円（前年同期比44.7％増）、営業利益は3,337百万円（前年同期比27.8％増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益は2,122百万円（前年同期比37.1％増）となりました。」
機電・IT、建設、製造の在籍人数と稼働率が伸長し、売上収益38,993百万円、営業利益3,337百万円となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上収益は148,573百万円（前年同期比50.2％増）となりました。この増収は、2021年４月１日付の経営統合によって当社グループに加わった旧夢真ホールディングスの業績が、通期で機電・IT領域と建設領域において寄与したこと、製造領域では景況回復を受けて業績が伸長したことを主な要因としています。」
経営統合による機電・IT領域及び建設領域の通期寄与、製造領域の景況回復により、売上収益は148,573百万円、前年同期比50.2％増となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は118,743百万円（前年同期比99.7％増）となりました。この増収は主に、当社グループの業績に、2021年４月１日付の経営統合によって、旧夢真ホールディングスの事業の業績が機電・IT領域と建設領域に加わったこと、さらに海外領域では主に英国での新型コロナウイルス感染症影響の収束と、決算期変更に伴う12ヵ月分の業績の計上があったことによります。利益面では、経営統合や売上高の増加による利益増もあったものの、統合によるのれんや取得原価の配分により発生した無形固定資産の償却費が、主に建設領域に計上された為、営業利益は4,884百万円（前年同期比43.2％増）、経常利益は5,899百万円（前年同期比33.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,220百万円（前年同期比12.1％増）となりました。」
経営統合による事業領域の追加、英国事業の影響回復及び決算期変更による12か月分の計上により、売上高118,743百万円、前年同期比99.7％増となった。営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益も前年同期を上回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は82,515百万円（前年同期比119.7％増）となりました。この増収は主に、当社グループの業績に、2021年４月１日付の経営統合によって、旧夢真ホールディングスの事業の業績が機電・IT領域と建設領域に加わったこと、さらに海外領域では主に英国での新型コロナウイルス感染症影響の収束と、決算期変更に伴う９ヵ月分の業績の計上があったことによります。」
経営統合による事業領域の追加、英国事業の回復及び決算期変更による9か月分の業績計上により、売上高は82,515百万円、前年同期比119.7％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この増収は主に、当社グループの業績に、2021年４月１日付の経営統合によって、旧夢真ホールディングスの事業の業績が機電・IT領域と建設領域に加わったこと、また製造領域ではメーカーの需要回復を捉えて売上高が増加したこと、さらに海外領域では主に英国でのコロナ影響の収束と、決算期変更に伴う６ヵ月分の業績の計上があったことによります。利益面では、経営統合や売上高の増加からの利益増もあったものの、統合によるのれんやPPAによる無形固定資産の償却費が、主に建設領域に計上されたため、営業利益は1,024百万円（前年同期比19.6％増）、経常利益は1,277百万円（前年同期比26.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は843百万円（前年同期比42.8％増）となりました。」
経営統合による機電・IT・建設領域の追加、製造需要の回復、英国事業の回復等により、当四半期の売上高は44,600百万円、営業利益は前年同期比19.6％増となった。 - FY2021経営統合で増収も営業減益有価証券報告書
「その結果、売上高は95,110百万円（前期比16.3％増）、営業利益は3,356百万円（前期比28.1％減）、経常利益は4,935百万円（前期比3.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,611百万円（前期比95.5％増）となりました。」
夢真ホールディングスとの経営統合により売上高は増加した一方、のれん・PPA償却費や統合関連一時費用により営業利益は減少した。 - FY2021-Q3累計減収・営業減益も助成金等で経常増益・純利益急増有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は59,453百万円（前年同期比5.0％減）となりました。技術系領域の売上高は微減に留まり、海外領域においても減収となったものの新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響から回復傾向が表れつつあります。一方、利益面では、特に技術系領域において第１四半期連結会計期間の稼働率低迷の影響が大きく、営業利益は3,409百万円（前年同期比18.5％減）となりましたが、雇用調整助成金等の受給により営業外収益が増加したため、経常利益は4,426百万円（前年同期比6.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,872百万円（前年同期比171.6％増）となりました。」
累計売上高は前年同期比5.0％減、営業利益は18.5％減となった一方、雇用調整助成金等により経常利益は6.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は171.6％増となった。海外領域には回復傾向も表れている。 - FY2021-Q2減収・営業減益も助成金で経常増益有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は37,563百万円（前年同期比8.1％減）となりました。技術系領域の売上高は微減に留まったものの、製造系領域及び海外領域において新型コロナウイルス（COVID-19）の影響による市況悪化により大幅な減収となりました。利益面では、特に技術系領域において第１四半期連結会計期間の稼働率低迷の影響が大きく、営業利益は2,300百万円（前年同期比16.1％減）となりましたが、雇用調整助成金等の受給により営業外収益が増加したため、経常利益は2,778百万円（前年同期比2.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,796百万円（前年同期比8.9％増）となりました。」
新型コロナウイルスの影響で売上高と営業利益は前年同期を下回った一方、雇用調整助成金等により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期を上回った。 - FY2021-Q1コロナ禍で四半期減収減益有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は17,743百万円（前年同期比12.9％減）となりました。技術系領域の売上高は微減に留まったものの、製造系領域および海外領域においてコロナ禍での市況悪化により大幅な減収となりました。利益面では、技術系領域においても稼働率が低下した為、営業利益は856百万円（前年同期比33.0％減）、経常利益は1,007百万円（前年同期比18.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は590百万円（前年同期比21.6％減）となりました。」
コロナ禍による製造系・海外領域の大幅な減収に加え、技術系領域の稼働率も低下し、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2020通期で売上微増・利益減と減損が確定有価証券報告書
「このような環境下にあって、社員数の増加により売上高は前期比微増ながらも、コロナ禍において顧客企業の配属時期の延期要請や、休業要請などによる稼働時間や稼働率の低下によって、各利益の額は前期を下回る結果となりました。また、海外領域の英国において、ブレグジットに加え新型コロナウイルス感染の拡大による事業への影響から将来収益を見直し、のれんの減損損失1,165百万円を特別損失で計上しております。これにより、売上高は81,755百万円（前期比0.2％増）、営業利益は4,666百万円（前期比18.4％減）、経常利益は4,771百万円（前期比14.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,335百万円（前期比64.0％減）となりました。」
通期では売上高が前期比0.2％増にとどまる一方、営業利益は18.4％減、経常利益は14.9％減、親会社株主に帰属する当期純利益は64.0％減となり、英国事業ののれん減損1,165百万円も計上された。 - FY2020-Q3売上微増・利益減に加え減損で純利益急減有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、当社グループを取り巻く事業環境の変化が大きい期間となりました。国内においては2019年の夏頃から自動車に掛かる人材ニーズが変化し、残業時間の減少や短期的な予算調整が生じはじめました。一方、米中の貿易問題等を起因として停滞していた半導体に掛かる人材ニーズは回復フェーズに徐々に移行したことや、ITソフトウェアのエンジニアニーズが高く推移し、これらの分野の採用と教育の強化により社員数を伸ばしてまいりました。しかしながら、COVID-19（新型コロナウイルス）の発生により、企業活動のみならず社会活動への影響が世界的に顕在化しつつあり、当社グループにおいては中国をはじめ、国内の事業へと徐々に影響がみられる期間となりました。このような環境下、社員数の増加により売上高は前年同期比微増ながらも、稼働率が前年同期比では低減して推移したこと等により、各利益の額においては前年同期比を下回る結果となりました。また、英国事業において、ブレグジットに加え新型コロナウイルスの影響が加わるため、のれんの減損損失を特別損失に計上いたしました。売上高は62,605百万円（前年同期比1.9％増）、営業利益は4,183百万円（前年同期比5.6％減）、経常利益は4,142百万円（前年同期比5.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,057百万円（前年同期比63.5％減）となりました。」
売上高は前年同期比1.9％増と微増した一方、営業利益は5.6％減、経常利益は5.5％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は減損損失等により63.5％減となった。 - FY2020-Q2売上微増・利益減の業績推移有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は技術系領域および製造系領域において、当初の想定通り前年度に比して稼働日数が減少していること、稼働人数の増加が限定的であったことにより、売上高は40,889百万円（前年同期比1.6％増）となりました。また、2019年11月に株式会社アクシス・クリエイトほか２社を子会社化したことに伴う買収費用を販売費及び一般管理費に75百万円計上したことにより、営業利益は2,741百万円（前年同期比11.2％減）、経常利益は2,718百万円（前年同期比11.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,648百万円（前年同期比17.0％減）となりました。」
技術系・製造系の稼働日数減少や稼働人数増加の限定、買収費用の計上により、売上高は前年同期比1.6％増にとどまり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は20,366百万円（前年同期比8.8％増）となりました。主力である技術系セグメントにおける利益増、および海外領域におけるQuattro Group Holdings Limitedの子会社化に係る一時費用の剥落により、営業利益は1,278百万円（前年同期比20.4％増）、経常利益は1,236百万円（前年同期比15.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は753百万円（前年同期比13.3％増）となりました。」
技術系セグメントの利益増と海外領域の一時費用剥落により、売上高20,366百万円、営業利益1,278百万円、経常利益1,236百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益753百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は81,596百万円（前期比24.8％増）となりました。これは主に、技術系領域が引き続き好調に成長したことに加え、第１四半期連結会計期間において、新たに株式を取得した英国の人材派遣会社Quattro Group Holdings Limitedの業績および、昨年度に株式を取得した英国の人材派遣会社Gap Personnel Holdings Limitedの業績が通期にわたって寄与したことによるものです。」
技術系領域の成長と英国子会社の通期寄与により、売上高81,596百万円、前期比24.8％増を計上した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は61,447百万円（前年同期比29.5％増）となりました。当第３四半期連結累計期間には引き続き主力である技術系セグメントにおける利益増および海外セグメントにおける収益改善により、営業利益は4,474百万円（前年同期比41.2％増）、経常利益は4,428百万円（前年同期比41.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,926百万円（前年同期比73.1％増）となりました。」
技術系セグメントの利益増と海外セグメントの収益改善により、売上高61,447百万円、営業利益4,474百万円、経常利益4,428百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,926百万円となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間には主力である技術系セグメントにおける利益増および海外セグメントにおける収益改善により、営業利益は3,112百万円（前年同期比40.8％増）、経常利益は3,079百万円（前年同期比39.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,000百万円（前年同期比52.4％増）となりました。」
技術系セグメントの利益増と海外セグメントの収益改善により、営業利益3,112百万円、経常利益3,079百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益2,000百万円となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は18,717百万円（前年同期比56.3％増）となりました。」
Quattro Group Holdings Limitedの子会社化などによる海外事業拡大と、主力の技術系セグメントの利益増により、四半期売上高が前年同期比56.3％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（平成29年７月１日～平成30年３月31日）の売上高は47,466百万円（前年同期比52.3％増）となりました。これは主に、技術系領域が引き続き好調に成長したことに加え、第２四半期連結会計期間において、新たに株式を取得した英国の人材派遣会社を傘下に持つ1998 Holdings Limitedの業績が寄与したことによるものです。」
技術系領域の好調な成長と1998 Holdings Limitedの業績寄与により、売上高は47,466百万円、前年同期比52.3％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（平成29年７月１日～平成29年12月31日）の売上高は29,676百万円（前年同期比45.0％増）となりました。これは主に、技術系領域が引き続き好調に成長したことに加え、当第２四半期連結累計期間において、新たに株式を取得した英国の人材派遣会社を傘下に持つ1998 Holdings Limitedの業績が寄与したことによるものです。」
技術系領域の成長継続に加え、1998 Holdings Limitedの業績寄与が始まり、売上高29,676百万円、前年同期比45.0％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは製造業からの人材サービスに対するニーズを捉え、積極的かつ継続的に人材の採用と配属に努めました。前連結会計年度には、グループの中期成長戦略に基づくM&Aなど事業拡大・基盤の確立を推進しました。当第１四半期連結累計期間においては、増加する人材ニーズを捉え、技術系領域の伸長が全体業績を牽引し売上高は11,977百万円（前年同期比16.6％増）となりました。また、各セグメントにおける利益増、前第１四半期連結累計期間にはM&Aに伴うアドバイザリー費用等の一時費用を計上したことの影響により営業利益は968百万円（前年同期比94.4％増）、経常利益は978百万円（前年同期比106.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は612百万円（前年同期比188.2％増）となりました。」
技術系領域の伸長と各セグメントの利益増により、売上高11,977百万円、営業利益968百万円、経常利益978百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益612百万円となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは製造業からの人材サービスに対するニーズを捉え、積極的かつ継続的に人材の採用と配属に努めました。また、平成28年８月に英国の人材派遣会社MTrec Limitedを、平成29年３月にIT・ソフト領域で事業を展開する株式会社フュージョンアイを子会社化するなど、グループの中期成長戦略に基づく事業拡大・基盤の確立を推進しました。この結果、当連結会計年度における売上高は43,035百万円（前期比42.8％増）、営業利益は3,220百万円（前期比26.3％増）、経常利益は3,185百万円（前期比26.0％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は1,923百万円（前期比26.3％増）となりました。」
積極採用・配属、英国MTrec Limited及びフュージョンアイの子会社化を通じて事業を拡大し、売上高43,035百万円、前期比42.8％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは製造業からの人材サービスに対するニーズを捉え、積極的かつ継続的に人材の採用と配属に努めました。また、平成28年８月に英国の人材派遣会社MTrec Limitedを、平成29年３月にIT・ソフト領域で事業を展開する株式会社フュージョンアイを子会社化するなど、グループの中期成長戦略に基づく事業拡大・基盤の確立を推進しました。この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は31,162百万円（前年同期比39.7％増）、営業利益は2,167百万円（前年同期比20.2％増）、経常利益は2,138百万円（前年同期比19.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,277百万円（前年同期比18.0％増）となりました。」
積極的な採用・配属を継続し、MTrec Limitedに加えてフュージョンアイを子会社化した。中期成長戦略に基づく事業拡大を進め、売上高31,162百万円、前年同期比39.7％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは製造業からの人材サービスに対するニーズを捉え、積極的かつ継続的に人材の採用と配属に努めました。また、平成28年８月に英国の人材派遣会社MTrec Limitedを子会社化するなど、グループの中期成長戦略に基づく事業拡大・基盤の確立を推進しました。この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は20,471百万円（前年同期比40.7％増）、営業利益は1,306百万円（前年同期比18.0％増）、経常利益は1,283百万円（前年同期比16.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は726百万円（前年同期比12.9％増）となりました。」
積極採用・配属とMTrec Limitedの子会社化を通じた事業拡大を継続し、売上高20,471百万円、前年同期比40.7％増を計上した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「こうした環境の中、当社グループは製造業からの人材サービスに対するニーズを捉え、前期に引き続いて積極的な人材採用と配属に努めました。また、平成28年８月に英国の人材派遣会社MTrec Limitedを子会社化し、当社の事業領域の拡大に取り組みました。この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は10,274百万円（前年同期比46.9％増）となりました。」
積極採用・配属とMTrec Limitedの子会社化により事業領域を拡大し、四半期売上高も前年同期比46.9％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、継続した企業成長と更なる業容の拡大のため、コーポレートガバナンスに対する継続的な取り組みを行いつつ、技術者派遣を中心とした事業の伸長、社員の採用数及び定着率の向上、社員のスキルアップへの取組み強化等が必要であると考えております。」
企業成長を、技術者派遣、採用・定着、スキルアップ、ガバナンスの強化と結び付けて掲げている。